素材価格変動による原価上昇
FY2018に初出。17回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-11-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中129社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「原価率改善：72.1％（前年比0.4ポイント改善）」
物価・原材料価格上昇が続く中、価格改定、高付加価値化、効率化により原価率を前年比0.4ポイント改善した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、販売減速と米国関税及び仕入原価の継続的上昇に伴い、前年同期比44.4％減の684,292千円」
米国関税と仕入原価の継続的上昇が営業利益の前年同期比44.4％減少の要因として実績化している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間における売上高は、国内外ともに販売が減少に転じ、前年同期比14.3％減の14,385,936千円となりました。営業利益は、収益構造改革により原価率が改善しましたものの、売上高が減少したことにより、前年同期比37.4％減の1,231,676千円となりました。」
販売価格改定の維持や高付加価値化・効率化による収益構造改革により原価率は改善したと記載しており、原価上昇に対する対応が継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「原価率改善：71.6％（前年比2.4ポイント改善） 国内外における価格改定浸透と輸送費正常化により収益構造改革が進展」
素材・物流コスト上昇に対し、価格改定の浸透と輸送費の正常化が進み、原価率が前年度比2.4ポイント改善した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「日本では、製品輸出が減少する一方で、グループ企業向け製品・部品輸出が増加し、総売上高は0.3％減の17,775,569千円、営業利益は国内向け価格改定が進展し、前年同期比63.5％増の843,883千円となりました。」
国内向け価格改定が進展し、日本セグメントの営業利益は前年同期比63.5％増となった。原価上昇に対する価格転嫁の遅れによる下押し影響は弱まっている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「日本では、国内販売が底堅く推移するとともに海外工場向け部品輸出が増加する一方で、製品輸出が減少し、総売上高は前年同期比1.1％増の12,319,352千円、営業利益は販売価格改定が漸く浸透し、前年同期比52.0％増の630,977千円とすることができました。」
原価上昇に対する販売価格改定の浸透が進み、日本セグメントの営業利益は前年同期比52.0％増となった。価格転嫁の遅れによる下押し影響はこの期間において弱まっている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「米国では、力強い需要環境の中で販売が好調に推移し、総売上高は前年同期比32.7％増の2,304,756千円、営業利益は根強いインフレに伴う原価上昇により、前年同期比14.8％減の194,926千円になりました。」
米国で根強いインフレに伴う原価上昇が発生し、営業利益が前年同期比14.8％減となる形で素材・原価上昇リスクが実績化した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「日本では、堅調な需要環境に対して部材欠品が続きましたものの、国内販売、製品輸出、海外工場向け部品輸出ともに好調に推移し、総売上高は前連結会計年度比14.9％増の24,556,607千円、営業利益は原価上昇に対して国内向け販売価格改定が遅れ、前連結会計年度比5.4％減の836,734千円となりました。」
部材欠品と原価上昇に対する国内向け販売価格改定の遅れが、営業利益の前年度比5.4％減として実績化している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「日本では、堅調な需要環境に対して部材欠品が続きましたものの、国内販売、製品輸出、海外工場向け部品輸出ともに好調に推移し、総売上高は前年同期比6.3％増の17,824,000千円、営業利益は原価上昇に対して国内向け販売価格転嫁が遅れ、同43.6％減の516,154千円に留まりました。」
部材欠品が続き、原価上昇に対する国内向け販売価格転嫁の遅れが営業利益の前年同期比43.6％減として実績化した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「日本では、堅調な需要環境に対して部材欠品に伴う供給能力不足がありましたものの、国内販売、製品輸出、海外工場向け部品輸出ともに好調に推移し、総売上高は前年同期比12.1％増の12,182,277千円、営業利益は原価上昇に対する販売価格転嫁が遅れ、前年同期比26.2％減の415,072千円に留まりました。」
部材欠品による供給能力不足と原価上昇への販売価格転嫁の遅れが発生し、日本セグメントの営業利益は前年同期比26.2％減となった。素材・部材価格上昇リスクが業績に顕在化している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「日本では、国内販売が底堅く推移すると共に、製品輸出と海外工場向け部品輸出が増加し、総売上高は前年同期比11.9％増の5,354,455千円、営業利益は原価上昇に対する販売価格反映が遅れ、前年同期比9.2％減の90,806千円に留まりました。」
原価上昇に対する販売価格への反映遅れが、日本セグメントの営業利益減少として実績化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2021年４月１日～2021年12月31日）における当企業グループを取り囲む事業環境は、地球温暖化対策の本格化と米中冷戦構造の先鋭化による社会経済情勢の激動が続く中、エネルギー・鋼材等の構造的価格上昇や、コンテナ輸送費高騰とサプライチェーン混乱などの副作用を伴いつつ、Ｗｉｔｈコロナ時代の経済回復が進んで参りました。」
エネルギー・鋼材等の構造的価格上昇、コンテナ輸送費高騰、サプライチェーン混乱を現在の事業環境として記載し、素材・物流コスト上昇リスクが具体化している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2021年４月１日～2021年９月30日）における当企業グループを取り囲む事業環境は、新型コロナウイルス感染症と地球温暖化問題を契機とした世界社会の大変容が進む中、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の本格化、世界的な脱炭素政策（ＣＮ）の加速とこれに伴うエネルギー・資材価格の高騰、経済活動再開に伴うサプライチェーンの混乱、米中冷戦構造を軸とした地政学情勢の更なる激化など、激動する世界情勢の中でＷｉｔｈコロナ時代の経済回復が急速に進みました。」
従来の素材価格変動による原価上昇リスクに加え、エネルギー・資材価格の高騰とサプライチェーン混乱を現在の事業環境として記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「サプライチェーンの混乱と部材価格の高騰など、激変する世界情勢の中でウィズコロナ時代の経済再生が始まりました。」
従来の素材価格変動による原価上昇リスクに加え、サプライチェーンの混乱と部材価格の高騰を現在の事業環境として記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「しかしながら足下では、特需売上の剥落や、円高や素材価格変動による原価上昇、更には今後の成長戦略投資に伴う経費増加など、次期業績の下押し圧力が想定されます。」
素材価格の変動による原価上昇を、次期業績の下押し圧力となり得る新たなリスクとして記載している。