資源価格・物流費高騰と半導体等部材の供給不足
FY2022-Q2に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。14社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-07再掲決算
「わが国経済は、設備投資の持ち直しを背景に機械受注が堅調に推移した一方で、中東情勢の影響によるエネルギー・原材料価格の高止まりへの懸念から、建設投資への下押し圧力がみられました。」
中東情勢を背景とするエネルギー・原材料価格高止まりへの懸念が、コスト・需要環境のリスクとして継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「中国経済の減速や、金融市場におけるボラティリティの高さ、ウクライナ情勢や中東情勢の長期化によるエネルギー価格や原材料価格の高止まり」
資源・エネルギー、原材料価格の高止まり、地政学情勢、金融市場の変動を外部環境上の懸念要因として継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「中国経済の減速や、金融市場におけるボラティリティの高さ、ウクライナ情勢の長期化や中東情勢の緊迫化によるエネルギー価格や原材料価格の高止まり、食品をはじめとした各種生活必需品の値上げによる買い控えなど、日本経済そして世界経済への多大な影響が懸念され」
中国経済、金融市場のボラティリティ、地政学情勢、エネルギー・原材料価格の高止まり、生活必需品の値上げによる買い控えを、引き続き外部環境上の懸念要因として記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格やエネルギー価格の高止まり、長引く人手不足や急激な為替レートの変動などの要因により、景気の回復傾向が鈍化するなど、依然として先行き不透明な状況で推移しました。」
原材料・エネルギー価格の高止まりなど、コスト環境と供給環境への懸念が引き続き記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、ウクライナ情勢の不確実性が継続する中、原材料価格やエネルギー価格の高騰、長引く人手不足や急激な為替レートの変動などの要因により、景気の回復傾向が鈍化するなど依然として先行き不透明な状況で推移しました。」
原材料価格・エネルギー価格の高騰を含むコスト・供給環境への懸念が引き続き記載されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、世界経済におきましても、ウクライナ情勢の長期化によるエネルギー価格の上昇やサプライチェーンの混乱が継続するなど景気減速に対する警戒感が強まり、今後も予断を許さない状況となっております。」
エネルギー価格上昇とサプライチェーン混乱が継続し、景気減速への警戒感が強まっているとの認識を維持している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、世界経済におきましても、ウクライナ情勢の長期化によるエネルギー価格の上昇やサプライチェーンの混乱が継続するなど景気減速に対する警戒感が強まり、今後も予断を許さない状況となっております。」
エネルギー価格上昇とサプライチェーン混乱が継続し、景気減速への警戒感が強まっているとの認識を維持している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「また世界経済におきましても、ウクライナ情勢の長期化によるエネルギー価格の上昇やサプライチェーンの混乱が継続するなど景気減速に対する警戒感は強まり、今後も予断を許さない状況となっております。」
エネルギー価格上昇とサプライチェーン混乱が継続し、景気減速への警戒感が強まったと記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「半導体不足や各種資源価格の高騰、サプライチェーンの混乱や急激な為替レートの変動などの要因により、国内の生産活動や貿易に影響が出るなど依然として先行き不透明な状況で推移しました。」
資源価格高騰・半導体不足に加え、サプライチェーン混乱が明示され、国内では部材調達難による生産への影響も記載された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「一方、営業利益は、原材料価格や物流費の高騰などもあり、5,508百万円と前連結会計年度と比べ41百万円(0.7％)の減益となりました。」
資源価格・物流費の高騰に加え、部材供給制約等が懸念される環境の中で、原材料・物流費高騰の影響が営業利益の減益として実際に現れた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、資源価格や物流費の高騰、半導体をはじめとする部材の供給不足等が日本を含む世界経済へ及ぼす影響が懸念される中、」
資源価格・物流費の高騰及び半導体等の部材供給不足が、引き続き世界経済への懸念要因として記載されている。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「また、資源価格及び物流費の高騰、半導体をはじめとする部材の供給不足、中国経済の減速等が日本経済そして世界経済へ及ぼす影響が懸念されますが、」
資源価格・物流費の高騰と、半導体をはじめとする部材の供給不足を、今回初めて独立した外部環境上の懸念要因として明示している。