価格競争激化と原材料価格上昇による利益圧迫
FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
鶴見製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。26社中20社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- 2026-08-07再掲決算
「欧州地域におきましては、引き続きトンネル工事向け等インフラ市場での建設ポンプの需要が好調であり、また汚水用水中ポンプの需要も増加しましたが、価格競争の激化などもあり、売上高は現地通貨ベースでほぼ横ばいで推移しました。」
価格競争の激化が欧州の売上伸長を抑える要因として記載され、利益圧迫テーマが再確認された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「売上原価は、利益率の高い受注案件があり原価率が改善したものの、原材料価格の高止まりや売上高の増加に伴い、前連結会計年度に比べ1,743百万円(4.3％)増加し41,905百万円となりました。」
原材料価格の高止まりは継続しているが、利益率の高い受注案件により原価率は改善し、営業利益は増加した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「売上原価は、上記のとおり円安に伴い売上が上振れした影響等により売上原価率が改善したものの、原材料価格の高騰及び売上高の増加に伴い、前連結会計年度に比べ1,586百万円(4.6％)増加し36,129百万円となりました。」
原材料価格高騰が売上原価の増加要因として引き続き実績に現れている一方、売上原価率は改善した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「これらの結果、売上高は22,410百万円と前年同四半期連結累計期間と比べ2,503百万円（12.6％）の増収、セグメント利益は1,864百万円と前年同四半期連結累計期間と比べ119百万円（6.0％）の減益となりました。」
国内部門では売上高が12.6％増加する一方、原材料価格・物流費高騰の影響によりセグメント利益は6.0％減少した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「一方、営業利益は、原材料価格や物流費の高騰などもあり、5,508百万円と前連結会計年度と比べ41百万円(0.7％)の減益となりました。」
原材料価格・物流費の高騰が実際に営業利益を押し下げ、売上高が13.0％増加する一方で営業利益は0.7％減少した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「また、資源価格及び物流費の高騰、半導体をはじめとする部材の供給不足、中国経済の減速等が日本経済そして世界経済へ及ぼす影響が懸念されますが、」
従来の原材料価格上昇リスクに加え、資源価格・物流費の高騰が具体的な懸念要因として示されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「なお、当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因としては、価格競争が激化している中で原材料価格の上昇が懸念され、原材料価格の上昇を製造原価、販売費及び一般管理費のコスト削減で吸収できない場合、また急激な為替変動等により利益面に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争、原材料価格上昇、コスト削減で吸収できない可能性及び為替変動を利益への影響要因とする説明が継続している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「売上原価は効率化による原価低減を進めましたが、円安による材料費高騰により売上原価率が若干上昇したことと売上の増加に伴い、前連結会計年度に比べ8.0％増加し29,036百万円となりました。」
原材料価格上昇リスクについて、円安による材料費高騰と売上原価率の上昇として実績に現れている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「また、市場競争の激化に伴う販売価格の下落及びエネルギー、素材価格の高騰により当社グループが調達している原材料や部品が値上げとなった場合、当社グループの業績と財務状況に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
従来の価格競争・原材料価格上昇に加え、販売価格下落、エネルギー・素材価格高騰、部品値上げまでリスク要因が具体化され、影響範囲が業績に加えて財務状況にも広げられている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因としては、価格競争が激化してきている中で原材料価格の上昇が懸念され、原材料価格の上昇を製造原価、販売費及び一般管理費のコスト削減で吸収できない場合、また急激な為替変動等により利益面に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争、原材料価格上昇、コスト削減で吸収できない可能性および為替変動を、利益への影響要因として継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因としては、価格競争が激化してきている中で原材料価格の上昇が懸念され、原材料価格の上昇を製造原価、販売費及び一般管理費のコスト削減で吸収できない場合、また急激な為替変動等により利益面に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争、原材料価格上昇、コスト削減で吸収できない可能性および為替変動を、利益への影響要因として継続して記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因としては、価格競争が激化してきている中で原材料価格の上昇が懸念され、原材料価格の上昇を製造原価、販売費及び一般管理費のコスト削減で吸収できない場合、また急激な為替変動等により利益面に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争、原材料価格上昇およびコスト削減で吸収できない可能性を、利益に影響する要因として継続して記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因としては、価格競争が激化してきている中で原材料価格の上昇が懸念され、原材料価格の上昇を製造原価、販売費及び一般管理費のコスト削減で吸収できない場合、また急激な為替変動等により利益面に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争の激化、原材料価格上昇および急激な為替変動を、利益に重要な影響を与え得る要因として引き続き示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因としては、価格競争が激化してきている中で原材料価格の上昇が懸念され、原材料価格の上昇を製造原価、販売費及び一般管理費のコスト削減で吸収できない場合、」
価格競争の激化と原材料価格上昇、およびコスト削減で吸収できない可能性を引き続き重要な影響要因としている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社グループの経営成績に重要な影響を与える要因としては、価格競争が激化してきている中で原材料価格の上昇が懸念され、原材料価格の上昇を製造原価、販売費及び一般管理費のコスト削減で吸収できない場合、」
価格競争と原材料価格上昇を利益への主要な影響要因として認識し、コスト削減で吸収できない可能性を示している。