Komori
小森コーポレーション(6349)・目標再定義

第5次中期経営計画による事業構造・業態変革

FY2017-Q1に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2020。

14記載
5年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2018-Q3再掲FY2019-Q1 – FY2019-Q3再掲FY2020-Q1 – FY2020-Q22016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 12020
同じテーマの他社
第5次中期経営計画による事業構造・業態変革1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。

全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2020再定義有価証券報告書

    「しかしながら、既存事業のオフセット印刷機事業で欧米やアジア地域が低迷し販売の拡大が想定通りに進まなかったこと、DPS事業における製品の本格投入時期が遅れたこと、PE事業や証券印刷機事業で市場サイクルにより最終年度の売上が下がったこと等の影響を受けて売上目標をはじめとした数値目標が大幅な未達成となりました。」

    第5次中期経営計画を2016年4月から2019年3月までの過去の取組みとして総括し、数値目標の大幅な未達成を明示したうえで、第6次中期経営計画へ移行している。
  2. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「第5次中期経営計画(2016年4月~2019年3月の3ヵ年計画)では、既存事業においてモノづくり革新による開発力強化・コスト低減を推し進める一方、新規事業の推進による事業の複合化と営業の業態変革による販売領域の拡大によって、事業構造と収益構造の変革を進めました。」

    第5次中期経営計画の事業構造変革、収益構造変革、モノづくり革新および新規事業の推進を過去の取組みとして再掲している。
  3. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「第5次中期経営計画(2016年4月~2019年3月の3ヵ年計画)では、既存事業においてモノづくり革新による開発力強化・コスト低減を推し進める一方、新規事業の推進による事業の複合化と営業の業態変革による販売領域の拡大によって、事業構造と収益構造の変革を進めました。」

    第5次中期経営計画の内容と実施事項を過去の取組みとして再掲している。経営方針・経営戦略に重要な変更はないとしている。
  4. FY2019後退有価証券報告書

    「このように第5次中期経営計画を通して今後の成長の基本路線は明確に設定されましたが、数値目標については開発計画の遅延および一部重要市場の低迷等が重なり計画は未達となりました。」

    第5次中期経営計画は2016年4月から2019年3月までの最終年度を終えたが、数値目標は未達となった。開発遅延、一部市場の低迷、DPS事業の収益化遅れ、証券印刷機の入札時期などが未達要因として整理されている。
  5. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、企業価値ひいては株主共同の利益向上のため「第5次中期経営計画」を平成28年4月にスタートさせました。」

    第5次中期経営計画、事業構造変革・業態変革、オフセット事業強化および既存施策の具体化を継続している。
  6. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、企業価値ひいては株主共同の利益向上のため「第5次中期経営計画」を平成28年4月にスタートさせました。」

    第5次中期経営計画、事業構造変革・業態変革、オフセット事業強化および既存施策の具体化を継続している。
  7. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、企業価値ひいては株主共同の利益向上のため「第5次中期経営計画」を平成28年4月にスタートさせました。」

    第5次中期経営計画、事業構造変革・業態変革、オフセット事業強化および既存施策の具体化を継続している。
  8. FY2018後退有価証券報告書

    「一方、第5次中期経営計画で設定した目標とする経営指標(2019年3月期の売上高1,400億円、営業利益125億円)には届かない見込みです。」

    第5次中期経営計画と二つの変革は継続しているが、2019年3月期の売上高1,400億円・営業利益125億円という目標に届かない見込みを明示した。次期予想は売上高1,010億円、営業利益31億円である。
  9. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、企業価値ひいては株主共同の利益向上のため第5次中期経営計画を平成28年4月にスタートさせました。」

    第5次中期経営計画の「事業構造変革」と「業態変革」の二つの柱、オフセット事業強化、既存施策の具体化および保有リソースの活用を継続している。
  10. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、企業価値ひいては株主共同の利益向上のため第5次中期経営計画を平成28年4月にスタートさせました。」

    第5次中期経営計画を継続し、事業構造変革・業態変革、オフセット事業強化、既存施策の具体化および保有リソースの活用を主要な方向性としている。
  11. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、企業価値ひいては株主共同の利益向上のため第5次中期経営計画を平成28年4月にスタートさせました。」

    第5次中期経営計画を継続し、事業構造変革、業態変革、オフセット事業強化、既存施策の具体化を主要な方向性としている。
  12. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、企業価値ひいては株主共同の利益向上のため第5次中期経営計画を平成28年4月にスタートさせました。」

    第5次中期経営計画を継続し、事業構造変革、業態変革、オフセット事業強化、既存施策の具体化を主要な方向性としている。
  13. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、企業価値ひいては株主共同の利益向上のため第5次中期経営計画を平成28年4月にスタートさせました。」

    第5次中期経営計画を継続し、事業構造変革・業態変革、オフセット事業強化、既存施策の具体化を主要な方向性としている。
  14. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当社は、企業価値ひいては株主共同の利益向上のため第5次中期経営計画を平成28年4月にスタートさせました。本中期経営計画の趣旨は、第4次中期経営計画の基本骨子である「事業構造変革」と「業態変革」の2つの柱を基本的には踏襲するものです。」

    第4次中期経営計画の二つの柱を踏襲しつつ、オフセット事業の強化、既存施策の具体化・成果顕在化、保有リソースの活用を掲げている。
一緒に動いた変遷

「売上減少と営業・経常・純損失への転換」は、この変遷が動いた14回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1売上減少と営業・経常・純損失への転換2回
  3. 2北米におけるオフセット印刷機の更新投資低迷2回
  4. 3円高・為替変動による海外売上と損益への影響2回
  5. 4英国のEU離脱・イタリア銀行問題による欧州政治リスクと先行き不透明感2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
小森コーポレーションの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
第5次中期経営計画による事業構造・業態変革|小森コーポレーション(6349)の変遷 | Komori