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太平製作所(6342)・リスク再掲

開発要素の強い案件による原価増加

FY2017-Q3に初出。13回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2023-Q3。

13記載
7年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2018-Q1 – FY2023-Q22017: 420172018: 120182019: 220192020: 120202021: 120212022: 320222023: 1
同じテーマの他社
難易度の高い製造案件による原価超過6社が書いているテーマ・逆風6社・追い風0社

太平製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値(2023年)より5年早い。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「木工機械事業は、上期において開発要素の強い新機種の販売によるアフターコストが上昇しましたが、昨年のウッドショック以降、木工業界の景況感に改善が見られるなど設備投資意欲も上向いており、コスト上昇による販売価格への転嫁を進められたことから増収となりました。」

    開発要素の強い新機種の販売に伴うアフターコスト上昇を引き続き記載している一方、販売価格への転嫁により増収となった。
  2. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「一方、開発要素の強い新機種の販売によるアフターコストが上昇しました。これらの結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は609百万円(前年同四半期比13.6%増)、営業利益は104百万円(前年同四半期比15.0%減)となりました。」

    開発要素の強い新機種の販売に伴うアフターコスト上昇が実際に発生し、木工機械事業の営業利益減少として表れている。
  3. FY2022悪化有価証券報告書

    「一方、合板機械事業において、売上高は前年より増加しましたが、上昇するコストや先行している研究開発に係る費用などを、売上で吸収することが出来ず営業損失となりました。」

    上昇するコストと先行研究開発費を売上で吸収できず、合板機械事業が営業損失となった。開発関連費用の負担が継続している。
  4. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「研究開発費用が増加したことや、原材料等の調達価格が上昇していることから、営業損失は143百万円(前年同四半期は37百万円の営業損失)となりました。」

    研究開発費用と原材料等の調達価格の上昇が重なり、合板機械事業の営業損失が前年同期の37百万円から143百万円へ拡大した。
  5. FY2022-Q2顕在化有価証券報告書

    「合板機械事業は、市場の先行き不透明感から設備投資への慎重姿勢が継続していることや、海外への渡航規制の影響などにより受注が伸び悩んでおります。」

    合板機械事業では受注の伸び悩みに加え、研究開発費用の増加により営業損失243百万円となり、開発関連費用の負担が実績に表れている。
  6. FY2020顕在化有価証券報告書

    「また、国内最大規模の木工機械展示会に出展するなどの販促費用や、研究開発費が増加しました。」

    販促費用および研究開発費の増加が木工機械事業の損失要因として実績に表れている。
  7. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「営業損失につきましては、売上が伸び悩んでいることや開発費が増加していることなどから49百万円(前年同四半期は52百万円の営業損失)となりました。」

    木工機械事業における開発費の増加が、売上伸び悩みとともに営業損失の要因として実績に表れている。
  8. FY2019顕在化有価証券報告書

    「また開発費が増加したことなどから、当連結会計年度の売上高は1,060百万円(前年同期比14.6%減)、営業利益は39百万円(前年同期比61.2%減)となりました。」

    開発費の増加が木工機械事業の減益として実績に表れた。
  9. FY2019-Q1顕在化有価証券報告書

    「営業損失につきましては、売上が減少した事や開発費が増加していることなどから52百万円(前年同四半期は16百万円の営業利益)となりました。」

    木工機械事業で開発費の増加が売上減少とともに営業損失として実績に表れている。
  10. FY2018-Q2顕在化有価証券報告書

    「住宅着工戸数が減少したことにより売上が伸び悩んだこと、開発要素の強い機械が多くあったことなどから原価率が上昇致しました。」

    開発要素の強い機械が多かったことによる原価率上昇が、木工機械事業の営業赤字として実績に表れた。
  11. FY2018-Q1顕在化有価証券報告書

    「材料費及び外注費をはじめとする製造コスト削減に努力しましたが、開発要素の強い機械が多かったため、16百万円(前年同四半期比42.7%減)となりました。」

    開発要素の強い機械が多かったことによる負担が、製造コスト削減努力後も木工機械事業の減益として表れた。
  12. FY2017対処有価証券報告書

    「開発要素の強い案件において原価が増加する面もありましたが、生産効率の向上やスケールメリットを活かした原価管理を徹底したことにより」

    開発要素の強い案件による原価増加は残るものの、生産効率向上と原価管理で影響を抑えたと記載している。
  13. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「また、開発要素の強い案件が多かった事もあり原価が増加いたしました。」

    合板機械事業で開発要素の強い案件が多かったことにより、原価増加が実際の業績要因として記載されている。
一緒に動いた変遷

「納入製品のクレームに伴う補償費」は、この変遷が動いた13回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

776533★123456
  1. ★この変遷
  2. 1納入製品のクレームに伴う補償費7回
  3. 2仕入先依存と原材料・部品価格上昇7回
  4. 3国内外の景気減速と設備投資の下振れ6回
  5. 4住宅着工減少に伴う受注・価格競争の激化5回
  6. 5木材・合板価格による住宅建材利益率の変動3回
  7. 6投資有価証券の市場価格変動と減損3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
太平製作所の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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