木材・合板価格による住宅建材利益率の変動
FY2016に初出。22回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
太平製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- FY2026対処有価証券報告書
「売上高につきましては、956百万円（前年同期比13.1％減）、営業利益につきましては、原価低減施策に取り組んだこともあり、32百万円（前年同期は8百万円の営業損失）となりました。」
木材等の価格上昇による住宅建材事業の収益性リスクが残る中、原価低減施策により営業損失から32百万円の営業利益へ改善している。 - 2026-05-13対処業績予想の修正
「営業利益につきましては、原価低減施策に取り組んだこともあり、32百万円（前年同期は8百万円の営業損失）となりました。」
住宅建材事業では原価低減施策により営業損失から営業利益へ改善し、コスト上昇による利益率低下の影響が一部緩和された。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「物価上昇に伴う荷造り運賃の増加に加えて取引先企業の倒産に伴う貸倒損失の影響もあり、営業損失62百万円（前年同期は19百万円の営業利益）となりました。」
住宅建材事業で物価上昇によるコスト増加が収益性低下・営業損失として顕在化した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面につきましては、物価上昇等によるコスト上昇により収益性が低下したことに加え、新型コロナウイルス対策で行われたゼロゼロ融資の返済が始まったことにより、資金繰り難から倒産する取引先が発生した影響もあり、営業損失47百万円（前年同四半期は25百万円の営業利益）となりました。」
物価上昇等によるコスト上昇が住宅建材事業の収益性低下として続き、営業損失47百万円に至った。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「また、物価上昇等によるコスト上昇により収益性が低下したことに加え」
物価上昇等によるコスト増加が住宅建材事業の収益性低下として実績に表れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「生産工程の見直しなどコスト削減に取り組んで参りましたが、売上の減少による利益の低下や、物価上昇等によるコストの増加を吸収するには至りませんでした。」
物価上昇等によるコスト増加をコスト削減で吸収できず、住宅建材事業の利益低下として顕在化した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、１案件当たりの受注額が減少したことに加え、主要材料の調達価格上昇はピークを過ぎたものの、ピーク時に調達した在庫が残っていることや、副資材などの値上がりが一段と進んでいることから製造原価が増加しました。」
高値で調達した在庫と副資材価格上昇により製造原価が増加し、住宅建材事業の利益率低下として実績に表れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「また、主要材料の調達価格上昇はピークを過ぎたものの、ピーク時に調達した在庫が残っていることや、副資材などの値上がりが一段と進んでいることから製造原価が増加しました。」
主要材料の高値在庫と副資材価格の上昇により、製造原価の増加が実績として発生している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、原価については想定以上に調達価格が高騰するなど厳しい状況で推移しました。」
住宅建材事業では、主要材料の調達価格が想定以上に高騰し、売上高が増加する一方で営業利益は前年同期比13.4％減となった。価格転嫁による従来の緩和が十分でない状況が示されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「高騰している主要材料価格を受注額に転嫁できたことなどにより増収増益となりました。」
木材等の主要材料価格高騰が続く中、上昇分を受注額へ転嫁でき、住宅建材事業の収益性への影響を緩和したと記載している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「高騰している主要材料価格を受注額に転嫁出来たことなどにより増収増益となりました。」
高騰した主要材料価格を受注額へ転嫁でき、材料価格上昇による利益率への影響が緩和されたと記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「住宅建材事業は、住宅着工戸数が前年比で増加していることや、高騰している主要材料価格を受注額に転嫁出来たことなどにより増収増益となりました。」
高騰した主要材料価格を受注額へ転嫁でき、材料価格上昇による収益性への影響が一部緩和されたと記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「住宅建材事業は、住宅着工戸数が前年比で増加していることや、高騰している主要材料価格を受注額に転嫁出来始めたことなどにより増収増益となりました。」
主要材料価格の高騰は続いているが、その上昇分を受注額へ転嫁し始め、住宅建材事業が増収増益となったと記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「さらに、主要材料であるディメンションランバーを主に海外から調達しておりますが、海外での需要が増加しており調達価格が急激に上昇しております。上昇したコストを受注価格に転嫁することも難しく、収益性が低下いたしました。」
木材需要の増加による調達価格の急騰と価格転嫁の困難が、住宅建材事業の収益性低下として顕在化した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「さらに、主要材料であるディメンションランバーを主に海外から調達しておりますが、海外での需要が増加しており調達価格が上昇傾向にあるなど、市場環境は厳しさを増しております。」
住宅建材事業の主要材料であるディメンションランバーについて、海外需要の増加により調達価格が上昇傾向にあると記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「また、原材料価格が値上がり傾向にあるなどコスト面でも厳しい状況で推移いたしました。」
木材等の原材料価格上昇が続き、住宅建材事業の利益率・営業利益を押し下げる要因となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、原材料価格が値上がり傾向にあるなどコスト面でも厳しい状況で推移いたしました。」
住宅建材事業で原材料価格の値上がり傾向とコスト面の厳しさが続いている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「また、原材料価格が値上がり傾向にありコスト面でも厳しい状況が続いております。」
住宅建材事業の主要材料を含む原材料価格の上昇傾向が継続し、コスト面の厳しさとして記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「主要材料であるディメンションランバーをはじめ材料調達価格が軒並み上昇するなど厳しい状況で推移いたしました。」
木材等の材料価格上昇が住宅建材事業で実際に発生し、利益率・営業利益を押し下げる要因となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「主要材料であるディメンションランバーの輸入先であるカナダで発生した山林火災の影響等もあり、原材料価格が上昇しております。」
住宅建材事業で使用する主要材料の価格上昇が、木材等の価格変動リスクとして実際に発生している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「この製品は材料費のコストが高く、特に木材、合板の価格変動によりその利益率が大きく左右され生産性の向上に対してマイナス要因であります。」
ツーバイフォーパネルの木材・合板価格変動による利益率リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「この製品は材料費のコストが高く、特に木材、合板の価格変動によりその利益率が大きく左右され生産性の向上に対してマイナス要因であります。」
ツーバイフォーパネルの材料費が高く、木材・合板価格の変動が利益率に影響するとしている。