住宅着工減少に伴う受注・価格競争の激化
FY2016に初出。31回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2024。
太平製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。21社中15社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「新築住宅市場の冷え込みに伴う建材需要の減少等もあり、売上高は 840百万円（前年同期比23.9％減）に留まりました。」
住宅市場の冷え込みと建材需要減少が、住宅建材事業の23.9％減収として実績に表れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「住宅建材事業につきましては、当社の得意とする２×４住宅に係るパネル生産の受注獲得および建材販売等の営業活動に注力いたしましたが、住宅着工戸数の減少に伴う需要の減少等もあり、当第３四半期連結累計期間の売上高は667百万円（前年同四半期比21.3％減）に留まりました。」
住宅着工戸数の減少に伴う需要減少が、住宅建材事業の売上高21.3％減として実績に表れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「営業体制を強化し受注確保に努めてまいりましたが、市場の冷え込みは予想以上に厳しく売上が減少しました。」
住宅需要の低下と市場の冷え込みが、住宅建材事業の売上減少および営業赤字として実績に表れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「住宅着工戸数の減少から受注競争が一層激しさを増しており、受注件数、１案件当たりの受注額ともに減少しました。」
住宅着工戸数の減少に伴う受注競争の激化が、受注件数と1案件当たり受注額の減少として実績に表れた。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「住宅着工戸数の減少により受注案件が減少したことに加え、昨年発生したウッドショックの影響が薄れたことから、住宅建材の流通が回復し部材供給面での優位性が低下したことや、受注価格競争が激しさを増したことなどから、受注件数及び１案件当たりの受注額ともに減少しました。」
住宅着工減少、部材供給面の優位性低下、価格競争激化により、受注件数と1案件当たり受注額が減少した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「住宅建材事業は、上期においてはコスト上昇に伴う価格転嫁を進めるなど、営業活動の成果もあり売上は増加しましたが、住宅着工戸数の減少により受注状況が厳しくなったことから売上が伸び悩みました。」
価格転嫁や営業活動により上期は売上が増加した一方、住宅着工戸数の減少による受注状況の悪化と売上の伸び悩みが実績に表れている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「住宅着工戸数が前年比で減少傾向にあるものの、営業活動を強化した結果、売上は堅調に推移しました。」
住宅着工戸数の減少傾向は継続している一方、営業活動の強化により住宅建材事業の売上は堅調と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「住宅建材事業は、住宅着工戸数が前年比で減少傾向にあるものの、営業活動を強化した結果、売上は堅調に推移しました。」
住宅着工戸数の減少傾向は継続している一方、営業活動の強化により売上が堅調に推移したと記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「住宅着工戸数が前年比で増加して推移したことや、高騰している主要材料価格を受注額に転嫁できたことなどにより増収増益となりました。」
住宅着工戸数の前年比増加と材料価格の価格転嫁により、従来の着工減少・価格競争環境による影響が緩和されたと記載している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「住宅建材事業は、住宅着工戸数が前年比で増加していることや、高騰している主要材料価格を受注額に転嫁出来たことなどにより増収増益となりました。」
住宅着工戸数の前年比増加と材料価格の価格転嫁により、住宅建材事業が増収増益となったと記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「住宅着工戸数が前年比で増加するなど持ち直しの動きも見られますが」
住宅着工戸数は前年比で増加し、従来の着工減少リスクについて持ち直しの動きが記載されている。一方、業界の設備投資には慎重姿勢が残っている。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「住宅建材事業は、住宅着工戸数が前年比で増加していることや、高騰している主要材料価格を受注額に転嫁出来始めたことなどにより増収増益となりました。」
住宅着工戸数の前年比増加と材料価格上昇分の価格転嫁開始により、従来の着工減少・価格競争リスクの影響が一部緩和されたと記載している。 - FY2021受注優位性の上昇と価格転嫁の開始有価証券報告書
「材料価格上昇分を受注額に転嫁出来始めたことや、ウッドショックにより全国的に木材不足になる中、材料の確保が出来ている安心感等から受注の優位性が高まっており業績は上向く見通しですが、当社の想定以上に市場動向が悪化した場合には、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
材料価格の転嫁開始と材料確保を背景に受注優位性の高まりを記載する一方、市場悪化リスクは残している。 - FY2021-Q3受注回復の兆しも価格競争・着工減少が継続有価証券報告書
「住宅建材事業は、昨年秋口にかけて受注に回復の兆しが見受けられたものの、競合も多く受注価格は厳しい状況です。また、新型コロナウイルス感染症拡大により経済活動が停滞していること、収束時期の見通しが立たないことによる先行きへの不安などから、住宅着工戸数が減少している状況が継続しております。」
受注回復の兆しを認識する一方、競合の多さによる厳しい受注価格と、感染症拡大を背景とする住宅着工戸数の減少が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「住宅建材事業は、新型コロナウイルス感染症拡大により経済活動が停滞していること、収束時期の見通しが立たないことによる先行きへの不安などから、住宅着工戸数が減少しており非常に厳しい状況で推移しております。」
新型コロナウイルス感染症の拡大と収束時期の不透明さを背景に、住宅着工戸数の減少と住宅建材事業の厳しい環境が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「住宅建材事業は、新型コロナウイルス感染拡大により経済活動が停滞していること、収束時期の見通しが立たないことによる先行きへの不安などから、住宅着工戸数が減少しており非常に厳しい状況で推移しております。」
新型コロナウイルス感染拡大と収束時期の不透明さを背景に、住宅着工戸数の減少と住宅建材事業の厳しい環境が明示されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「住宅着工戸数が、一般住宅においては消費税増税の駆け込み需要の影響か、前期末こそ微増しましたが、2020年３月期においては前年比８％減となるなど厳しい環境が続いており、受注競争が厳しさを増しております。」
ツーバイフォー住宅の着工戸数が2020年3月期に前年比8％減となり、受注競争の厳しさが続いている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ツーバイフォー住宅の着工戸数が、一般住宅においては消費税増税の駆け込み需要の影響か、前期後半より微増傾向にありますが、賃貸住宅向け着工戸数が大幅に減少しており、受注競争が厳しさを増しております。」
一般住宅の着工戸数は微増傾向とする一方、賃貸住宅向けは大幅に減少し、受注競争が厳しいとの認識を継続している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「ツーバイフォー住宅の着工戸数が、一般住宅においては消費税増税の駆け込み需要の影響か、前期後半より微増傾向にありますが、賃貸住宅向け着工戸数が大幅に減少しており、受注競争が厳しさを増しております。」
一般住宅の着工戸数は微増傾向とする一方、賃貸住宅向けは大幅減少とし、受注競争の厳しさが増していると記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「住宅建材事業は、ツーバイフォー住宅の着工戸数の減少傾向が続いており、受注価格競争が厳しさを増しております。」
ツーバイフォー住宅の着工戸数減少傾向と受注価格競争の激化を継続して認識している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「住宅建材事業は、ツーバイフォー住宅の着工戸数の減少傾向が続いており、受注価格競争が厳しさを増しております。」
ツーバイフォー住宅の着工戸数減少傾向と受注価格競争の激化を引き続き事業環境上の課題としている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「住宅建材事業は、ツーバイフォー住宅の着工戸数の減少傾向が続いており、受注価格競争が厳しさを増しております。」
ツーバイフォー住宅の着工戸数減少傾向が続き、受注価格競争がさらに厳しくなっている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「住宅建材事業は、ツーバイフォー住宅の着工戸数の減少傾向が続いており、受注価格競争が厳しさを増しております。」
ツーバイフォー住宅の着工戸数減少傾向が続き、受注価格競争がさらに厳しくなっている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「住宅着工戸数が減少したことにより、受注価格競争が一段と厳しさを増しております。」
住宅着工戸数の減少に伴い、受注価格競争が一段と厳しくなったとの認識を示している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「住宅着工戸数が減少したことにより、受注価格競争が一段と厳しさを増しております。」
住宅着工戸数の減少に伴い、住宅建材事業の受注価格競争が一段と厳しくなったと記載している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「住宅着工戸数の伸び悩みに加え受注競争が一段と増す中、営業エリアを拡大するなど積極的な営業活動と受注確保に努めましたが、前期末の受注伸び悩みが影響し、当第１四半期連結累計期間の売上高は216百万円（前年同四半期比6.1％減）となりました。」
住宅着工の伸び悩みに加えて受注競争が一段と激しくなり、前期末の受注停滞が第1四半期の減収として表れた。 - FY2017悪化有価証券報告書
「回復基調で推移してきた住宅着工戸数に減速感がみられることや、将来的な住宅市場縮小懸念もあり業界内での設備投資は慎重な姿勢が続くことが予想されます。」
受注価格競争や採算割れ案件に加え、住宅着工の減速および将来の住宅市場縮小懸念を明示している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「住宅着工戸数全体としては持ち直しの動きが見られましたが、当社の主力であるツーバイフォー工法の個人住宅着工数は前年比マイナスで推移するなど厳しい環境が続いております。受注価格競争が激しさを増す中、積極的な営業活動に注力しておりますが、採算割れする案件もあり、条件の悪い案件を避ける等、収益性を確保するため受注案件の精査を強化した結果」
住宅着工全体が持ち直す一方、主力工法の個人住宅着工数は前年比マイナスで推移し、受注価格競争の激化と採算割れ案件が実際に発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「住宅着工戸数に持ち直しの動きが見られましたが、受注価格競争が厳しさを増しております。営業エリアを拡大するなど、積極的な営業活動に注力しておりますが、採算割れする案件もあり」
住宅着工は持ち直した一方、受注価格競争の激化と採算割れ案件の発生が実際に記載されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「戸建て住宅の着工戸数は依然伸び悩んでおり、受注競争が激しい状況となっております。」
戸建て住宅着工の伸び悩みと受注競争の激しさを、住宅建材事業の継続的な事業環境として再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「住宅着工戸数の減少に伴う受注競争の激化により価格競争に陥りがちな業界内において」
住宅着工戸数の減少を背景とする受注競争・価格競争を住宅建材事業の課題としている。