輸出取引に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。12回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026輸出比率低下有価証券報告書
「売上高のうち輸出は、974百万円（前年同期は1,480百万円）で輸出比率は15.3％となりました。」
輸出売上高は前期の1,480百万円から974百万円、輸出比率は前期の約18.8％から15.3％へ低下した。一方、北米拠点の設立と販路拡大施策は継続している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「デリバティブ評価益 － 17,515」
前年同期に計上のなかったデリバティブ評価益17,515千円を計上しており、前期に発生したデリバティブ評価損から評価面の状況が変化している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「デリバティブ評価損 22,560」
為替変動への対応として実施した通貨オプション等について、22,560千円のデリバティブ評価損を計上した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「デリバティブ評価損 － 1,101」
為替デリバティブ取引に関連するデリバティブ評価損1,101千円を営業外費用として計上した。 - FY2023外貨建契約・為替デリバティブの可能性追加有価証券報告書
「また、輸出案件において大型機械の引き合いが増加しており、契約条件によっては外貨建て契約になる可能性があります。外貨建て契約を締結した場合には、急激な為替変動に備えるため、為替予約取引、通貨オプション取引等の為替デリバティブ取引を行う可能性があります。」
輸出比率は低下した一方、大型輸出案件に伴う外貨建契約と為替デリバティブ取引の可能性を新たに記載している。 - FY2022輸出比率の低下有価証券報告書
「当社グループの輸出比率は、2020年3月期42.7%、2021年3月期22.2%、2022年3月期16.5%であり、為替変動の影響を受ける可能性があります。」
輸出比率は前期の22.2％から16.5％へ低下したが、輸出取引に伴う為替変動リスクの認識は継続している。 - FY2021輸出比率の低下有価証券報告書
「当社グループの輸出比率は、2019年３月期13.3％、2020年３月期42.7％、2021年３月期22.2％であり、為替変動の影響を受ける可能性があります。」
輸出比率は前期の42.7％から22.2％へ低下したが、輸出取引に伴う為替変動リスクの認識は継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループの輸出比率は、2018年３月期30.0％、2019年３月期13.3％、2020年３月期42.7％であり、為替変動の影響を受ける可能性があります。」
輸出比率が前期の13.3％から42.7％へ上昇し、為替変動の影響を受ける輸出取引の比重が高まった。 - FY2019輸出比率の低下有価証券報告書
「当社グループの輸出比率は、2017年３月期17.1％、2018年３月期30.0％、2019年３月期13.3％であり、為替変動の影響を受けております。」
輸出比率は前期の30.0％から13.3％へ低下したが、為替変動の影響を受けるとの認識は維持している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの輸出比率は、平成28年３月期28.5％、平成29年３月期17.1％、平成30年３月期30.0％であり、為替変動の影響を受けております。」
輸出比率が前期の17.1％から30.0％へ上昇し、為替変動の影響を受ける輸出取引の比重が高まった。 - FY2017輸出比率の低下有価証券報告書
「当社グループの輸出比率は、平成27年３月期9.6％、平成28年３月期28.5％、平成29年３月期17.1％であり、為替変動の影響を受けております。」
輸出比率は前期の28.5％から17.1％に低下したが、円建契約でも為替リスクを完全には回避できないとの認識は維持している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの輸出比率は、平成26年３月期28.4％、平成27年３月期9.6％、平成28年３月期28.5％であり、為替変動の影響を受けております。このため、輸出機械については円建での契約を基本としておりますが、これにより当該リスクを完全に回避できる保証はなく、急激な為替変動が発生した場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
輸出比率を示した上で、円建契約を基本としつつも為替リスクが残るとしている。