太平製作所（6342）・リスク顕在化
人件費・輸出据付費上昇による製造コスト増加リスク
FY2019に初出。4回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2024-Q3。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
材料費・荷造運賃・人件費増による利益圧迫140社が書いているテーマ・逆風143社・追い風0社
太平製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。101社中64社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに28社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている140社のうち14社を表示しています。上の文は140社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、利益につきましては、人件費の上昇などコストが増加したことにより減少しました。」
人件費の上昇を含むコスト増加が、木工機械事業の営業利益減少として実績に表れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「コスト面においては、調達資材等の価格上昇が続いていることや、人件費の上昇などから増加しておりますが、概ね予想の範囲内で推移しました。」
人件費の上昇を含む製造コストの増加が、当第1四半期のコスト環境として実際に表れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、合板機械事業において、海外への主要機械（大型機械）の納入が増加したことにより、輸出及び現地での据付工事等のコストが上昇したことなどによるものです。」
従来想定されていた人件費・輸出・据付費の上昇が、当期の売上高営業利益率を押し下げる要因として実際に表れた。 - FY2019初出有価証券報告書
「原材料の調達価格が値上がり傾向にあること、人件費の上昇などもあり製造コストが増加する事が予想されます。また、合板機械事業において主力機械の海外向け受注が堅調に推移しておりますが、主力機械は大型の物が多く、輸出及び現地での据付工事等のコスト上昇が見込まれます。」
原材料価格に加え、人件費、輸出および現地据付工事等のコスト上昇を将来の製造コスト増加要因として新たに明示している。