顧客の生産性向上を目的とした工場増改築・機械更新需要
FY2020-Q1に初出。16回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「当期におきましては、企業の設備投資意欲は底堅く」
顧客の設備投資意欲について、前期までの慎重姿勢から、当期は底堅い状態との認識を示している。木工機械事業の集成材関連受注の増加にもつながっている。 - FY2024前進有価証券報告書
「ＬＶＬや超厚合板をはじめとする金属等に代わる新たな木質建材への意識の高まりを背景に、それらを効率よく生産するための技術の確立および普及に注力するとともに」
顧客の新たな木質建材向け設備投資需要に対応し、LVL・超厚合板を効率生産する技術の確立・普及を具体的な対処方針に組み込んでいる。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「木工機械事業は、生産性向上・省人化機械への入れ替えや、国産材の国内消費率を高めるため新たな工場を建設するなど、設備投資意欲が高まっております。」
顧客側で省人化機械への更新や国産材向け新工場建設が進められ、設備投資意欲が高まっていると記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「木工機械事業は、生産性向上・省人化機械への入れ替えや、国産材の国内消費率を高めるため新たな工場を建設するなど、設備投資意欲が高まっております。」
生産性向上・省人化機械への更新や国産材向け新工場建設を背景に、顧客の設備投資意欲が高まっていると記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「合板機械事業・木工機械事業においては客先の設備計画が徐々に回復してきておりますが」
前期までの設備投資意欲低下に対し、合板機械・木工機械の客先設備計画が徐々に回復していると記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社を取り巻く経営環境は、住宅着工戸数が減少傾向にあることや、木材資源の活用用途や調達環境の変化により、客先において市況見通しや設備投資計画を見直す動きも活発になっており、当社の受注計画においても見直しが必要になるなど、環境変化への対応力の重要性が増しております。」
住宅着工戸数の減少、木材資源の活用用途・調達環境の変化を受け、顧客の市況見通し・設備投資計画だけでなく当社の受注計画にも見直しが必要となる状況を記載している。 - FY2022設備投資意欲の回復傾向有価証券報告書
「業界の業績も好調に推移したことなどから、設備投資意欲も回復傾向が見られました。」
前期までの設備投資意欲低下に対し、木材需要や業界業績の改善を背景に、客先の設備投資意欲が回復傾向にあると記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「業界の設備投資に対する慎重姿勢は更に高まっております。」
木材資源高騰による住宅部材の需給問題等を背景に、顧客業界の設備投資に対する慎重姿勢がさらに強まったと記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「合板機械事業・木工機械事業においては、住宅着工戸数が減少している状況や景気減速感が強まっていることから、客先において設備投資計画も慎重さを増すことが予想され、当社の受注計画にも影響を及ぼす可能性があります。」
顧客の工場増改築・機械更新需要が示されていた一方、住宅着工減少と景気減速により設備投資計画がより慎重になる見通しが示された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「客先においても景気減速による需要低下から設備投資意欲は低下しており、当社の受注も厳しい状況で推移いたしました。」
顧客企業の工場増改築・機械更新需要に対し、景気減速による設備投資意欲低下と受注環境の厳しさが続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「客先においても景気減速による需要低下から設備投資意欲は低下しており、当社の受注も厳しい状況で推移いたしました。」
これまで示されていた顧客の工場増改築・機械更新需要に対し、景気減速による設備投資意欲の低下が新たに明示されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「企業収益の改善により増加した内部留保を活用し、生産性向上を目的とした、工場の増改築や機械の入れ替えを検討される動きも見受けられました。」
顧客企業による工場増改築・機械更新の検討を需要要因として引き続き認識している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「企業収益の改善により増加した内部留保を活用し、生産性向上を目的とした、工場の増改築や機械の入れ替えを検討される動きも見受けられます。」
企業収益の改善で増加した内部留保を活用した顧客企業の工場増改築・機械更新の検討動向を引き続き需要要因としている。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「企業収益の改善により増加した内部留保を活用し、生産性向上を目的とした、工場の増改築や機械の入れ替えを検討される動きも見受けられます。」
企業収益の改善で増加した内部留保を活用した、顧客企業の工場増改築・機械更新の検討動向を新たな需要要因として記載している。