鋼材・スクラップ等の調達価格高騰
FY2017に初出。17回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。
新東工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに20社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「原材料費や運賃の高止まり状況の一方、原価率低減活動の効果が表れ、増加しました。」
原材料費・運賃の高止まりが引き続き鋳造事業の収益環境に実際に影響しているが、原価率低減活動により営業利益は増加した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料費・エネルギー費や運賃の高止まり状況の一方、原価率低減活動の効果が表れ、同308百万円増加の564百万円（同120.7%増）となりました。」
原材料費・エネルギー費・運賃の高止まりが鋳造事業の収益環境に実際に影響しているが、原価率低減活動により利益は増加した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、引き続き原材料費・エネルギー費の高騰や海上運賃の高止まりの影響があったものの増収効果や原価低減等により、同579百万円増加の256百万円（前年同期は323百万円の損失）となりました。」
原材料費・エネルギー費の高騰と海上運賃の高止まりが、鋳造事業の営業利益を押し下げる実際の要因として引き続き記載されている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「営業損益は、原材料費・エネルギー価格の高騰、輸送費の高止まり、工事業者のマンパワー不足が影響したものの、増収により黒字化しました。」
原材料費・エネルギー価格の高騰が鋳造事業の収益に実際に影響し、利益を押し下げる要因として記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましては、依然として半導体・電子部品等の資材の調達難が部分的に影響していることと、原材料価格上昇に加えて円安の影響による輸入コスト高が続いております」
資材調達難、原材料価格上昇、円安による輸入コスト高が実際の事業環境として継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましては、国内の自動車業界の回復基調に支えられ、部品が継続して堅調に推移しましたが、原材料価格上昇の製品への価格転嫁の時期ずれ等により厳しい状況が続いております。」
原材料価格上昇自体に加え、製品への価格転嫁の時期ずれが厳しい事業環境の要因として実際に記載されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「半導体の供給不安や資材の調達難、原材料価格上昇は依然として継続しておりコスト高が続いております。」
半導体・資材の供給制約と原材料価格上昇が継続し、コスト高として実際の事業環境に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましては、依然として半導体の供給不安や資材の調達難、原材料価格上昇に加えて円安の影響による輸入コスト高が続いております。」
原材料価格上昇と輸入コスト高が実際の事業環境として継続し、営業利益の減少要因として顕在化している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「依然として続く半導体の供給不安や資材の調達難により、原材料価格上昇の製品原価への悪影響が顕著となっております。」
原材料価格上昇が製品原価へ実際に悪影響を及ぼし、調達価格高騰リスクが顕在化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「国内では、自動車関連をはじめとした製造業の収益改善が進み、企業活動に一定の回復は見えるものの、原材料の価格上昇、資材調達難等による部品納期遅延等による影響により、先行きは引き続き不透明な状況です。」
原材料価格上昇に加えて資材調達難と部品納期遅延が実際の事業環境への影響として記載され、調達価格・供給制約の懸念が拡大している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましては、環境意識の高まりもあり追い風となっていますが、海外では景気回復基調の下で一部地域の感染症による活動制限の強化や半導体等の供給制約による製造業の減産により、企業活動の回復ペースは鈍化の状況にあります。国内では、自動車関連をはじめとした製造業の収益改善が進む中、設備投資も再開の動きが進み、企業活動に一定の回復は見えるものの、原材料の高騰、電気部品不足等による影響により、先行きは引き続き不透明な状況であります。」
従来の原材料価格上昇リスクに加え、電気部品不足と半導体等の供給制約が事業環境への影響要因として明示された。実際に原材料高騰・部品不足の影響が記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「原材料高騰や電気部品不足の懸念が払拭されない状況にあります。」
従来の鋼材・スクラップ等の原材料価格上昇リスクに加え、原材料高騰への懸念が引き続き示されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「鋼材、スクラップ等、当社グループが製造に使用する原材料価格の上昇は、製造コストの上昇につながり、これらのコストを製品の販売価格に十分に転嫁できない結果、当社グループの収益性に悪影響を与える可能性があります。」
原材料価格上昇による収益性への影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、原材料コストの上昇を売上増加効果でカバーし、344百万円増加の2,008百万円（同20.7％増）となりました。」
原材料コストの上昇は続いているが、表面処理分野では売上増加効果により吸収され、営業利益は増加した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の上昇等により同494百万円減少し2,612百万円（同15.9％減）となりました。」
原材料価格の上昇が表面処理分野の営業利益減少要因として引き続き実際に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、装置売上の減少と原材料価格の上昇に伴い、同327百万円減少の571百万円（同36.4％減）となりました。」
原材料価格の上昇が表面処理分野の営業利益減少要因として実際に記載されており、調達価格高騰リスクの影響が現れている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループ製品に使用する鋼材、スクラップ等の原材料などが、国際的な需給の逼迫により、急激な価格高騰があった場合には、調達コストが上昇し、経営成績に大きな影響を与える可能性があります。」
鋼材・スクラップ等の急激な価格高騰による調達コスト上昇をリスクとして記載している。