エネルギー価格・政策の変動
FY2020に初出。9回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料費・エネルギー費や運賃の高止まり状況の一方、原価率低減活動の効果が表れ、同308百万円増加の564百万円（同120.7%増）となりました。」
エネルギー費や運賃の高止まりが実際の事業環境として継続し、鋳造事業の利益要因として記載されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「国内では、カーメーカーの品質不正に伴う生産調整の影響から回復し、緩やかに需要が上昇基調にあります。その一方、欧州はカーメーカーの稼働率低下の影響を受けて消耗品の需要が減少しています。半導体産業はAI関連需要の高まりから活発な動きが持続し、電子業界向けを中心に部品・消耗品が堅調に推移しました。」
本中間期にはエネルギー価格そのものの金額影響は別途詳述されていないが、世界情勢の資源高・輸送コスト高リスクが事業環境として継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「国内については、ロシアによるウクライナ侵攻や堅調な米国経済がもたらす大幅な円安の進行で、広範囲に物価が上昇。」
エネルギー・原材料コストを含む物価上昇が国内事業環境に実際に発生している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「営業損益は、大型案件の見積提出時点からの原材料やエネルギーコスト、海上運賃等の上昇を吸収しきれずに、323百万円の損失（前年同四半期は210百万円の損失）となりました。」
原材料・エネルギーコストや海上運賃の上昇が鋳造事業の営業損失として実際に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「国内については、ウクライナ情勢の長期化による原材料・エネルギーコストは高止まりしていますが」
原材料・エネルギーコストの高止まりが、当四半期の実際の事業環境として継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「原材料やエネルギーコスト、海上運賃等の上昇が継続したこと等により、407百万円の損失」
エネルギーコストを含む原材料・輸送コスト上昇が鋳造事業の営業損失要因として実際に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業環境につきましては、依然として半導体の供給不安や資材の調達難、原材料価格上昇に加えて円安の影響による輸入コスト高が続いております。」
原材料・エネルギーコスト上昇が全社および各事業の利益を圧迫する実際の要因として現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「足元の国内需要は、ウクライナ情勢の長期化により、原材料・エネルギーコストの上昇や、資材の調達難、急速な円安による為替影響等、景気の先行きは不透明さを増しており、」
原材料・エネルギーコストの上昇が国内事業環境で実際に発生し、鋳造・環境・特機事業などのコスト増要因として記載されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、主力製品である消耗品等の製造においては、電力使用量が多大なため、エネルギー価格の変動によるリスクや各国政府のエネルギー政策による変動リスクを負っております。」
消耗品製造の電力使用量が大きいことを背景に、電気料金・原油価格や各国政府のエネルギー政策の変動を新たなリスクとしている。