成長を支える社内インフラの構築
FY2019に初出。10回の記載のうち3回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テセックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。48社中9社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに5社。
- FY2026後退有価証券報告書
「次期基幹システムの構築スケジュール変更に伴い、完了予定年月を2026年４月から2027年4月以降に変更しております。」
次期基幹システムの完了予定が、前回の2026年4月から2027年4月以降へさらに後ろ倒しとなった。投資予定総額562百万円、既支払額408百万円である。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、中期計画に掲げる人的資本関連の成長投資として、J-ESOPの制度導入を進めました。」
成長を支える社内インフラ・人的資本投資について、従来の採用・教育等に加え、J-ESOPの制度導入を進めたと記載している。 - FY2025後退有価証券報告書
「次期基幹システムの構築スケジュール変更に伴い、完了予定年月を2025年２月から2026年４月以降に変更しております。」
次期基幹システムは投資予定総額562百万円、既支払額368百万円となっているが、完了予定が2025年2月から2026年4月以降へ変更された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、主に技術関連資産および次期基幹システムの開発費用であるソフトウエア仮勘定を中心に 428 百万円の設備投資を実施いたしました。」
成長を支えるインフラ整備について、技術関連資産および次期基幹システム関連の設備投資428百万円を実施した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「これまでの新卒採用中心の活動から間口を広げ、即戦力となる中途採用にも注力してまいります。また、多様性を意識し、女性社員や外国籍社員の採用枠の拡大及び重要ポストへの登用も進めてまいります。」
成長を支えるインフラの対象がIT・基幹システムや従来の教育・採用から広がり、中途採用、女性・外国籍社員の採用・登用、ワークライフバランス等を含む人的資本戦略へ拡張している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「株式会社テセック 東京都東大和市ほか 半導体 検査装置 次期基幹 システム 562 － 自己資金 2022.8 2025.2」
成長を支える社内インフラ整備について、次期基幹システムの重要設備計画が新たに確定した。投資予定総額は562百万円、自己資金で2022年8月に着手し、2025年2月の完了を予定している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「ＤＸ … ３年以内に基幹システムを含む新たな情報基盤の運用を開始」
社内インフラ整備について、基幹システムを含む新たな情報基盤を3年以内に運用開始する計画へ具体化している。人材採用の加速も基盤戦略に含めている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「人材投資面においても、継続的な教育、採用によりスキル向上・ノウハウ継承を促進するとともに、モチベーションを高める人事制度の構築を進めてまいります。」
成長を支えるインフラの対象として、教育・採用・ノウハウ継承・人事制度を引き続き掲げている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「人材投資面においても、継続的な教育、採用によりスキル向上・ノウハウ継承を促進するとともに、モチベーションを高める人事制度の構築を進めてまいります。」
成長を支えるインフラの対象をIT・基幹システムから人材投資にも広げ、教育、採用、ノウハウ継承、人事制度を追加した。 - FY2019初出有価証券報告書
「中長期的な成長を実現するため、事業活動を支える社内インフラ等についても見直し、前向きな投資を実行してまいります。設備投資面では、ＩＴによる生産性向上を「成長を支えるインフラ構築」の本丸とします。導入から数十年が経過した基幹システムの総入れ替えも視野に、あるべき姿の実現に向けた取り組みを促進してまいります。」
中長期的な成長を支えるため、ITによる生産性向上を中心に社内インフラを見直し、基幹システムの総入れ替えも視野に投資を進める。