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テセック(6337)・施策前進

電子部品メーカー開拓とMEMS市場参入

FY2016に初出。18回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。

18記載
10年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q2再掲FY2018 – FY2019前進FY2020 – FY2022前進FY2024 – FY20252016: 320162017: 420172018: 320182019: 220192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 12025
同じテーマの他社
新技術・新製品・新サービスによる市場開拓52社が書いているテーマ・逆風0社・追い風53社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。32社中4社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに35社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「MEMSハンドラの拡販およびタイムリーな技術サポートを進めるため、協業先である米国企業より技術関連資産を取得し、測定ユニットの内製化に向けた要素技術の開発を完了しました。併せて、その過程の見直しを通じて原価低減も実現しました。」

    協業先から技術関連資産を取得した上で、測定ユニットの内製化に向けた要素技術開発を完了し、原価低減も実現した。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「MEMSハンドラの拡販およびタイムリーな技術サポートを進めるため、協業先の米国企業より技術関連資産を取得の上、測定ユニットの内製化に向け要素技術を開発中であります。」

    米国企業との協業を前提とした測定ユニットの要素技術開発について、協業先から技術関連資産を取得し、内製化に向けた開発を進めている。
  3. FY2023再掲有価証券報告書

    「MEMSハンドラの拡販およびタイムリーな技術サポートを進めるため、米国企業より提供を受けている測定部に関する知見を高めることで、測定ユニットの要素技術を開発中であります。」

    米国企業から提供を受ける測定部の知見を活用したMEMSハンドラ向け測定ユニットの要素技術開発を継続している。
  4. FY2022前進有価証券報告書

    「米国企業より提供を受けている測定部に関する知見を高めることで、MEMSハンドラの拡販およびタイムリーな技術サポートを進めるため、測定ユニットの要素技術開発を開始しました。」

    MEMSハンドラについて、従来の新型モデル開発完了に加え、測定ユニットの要素技術開発を開始した。
  5. FY2021前進有価証券報告書

    「販売中のMEMSハンドラと設備の共通性を持たせつつ、COMBO MEMSに適した新型モデルの開発を完了しました。」

    MEMS市場向け新型モデルについて、開発中から開発完了の段階に進んだ。
  6. FY2020引き上げ有価証券報告書

    「また、MEMSハンドラを次世代の主力に加える他、市場要求の高い環境試験製品のラインナップを充実させながら、技術力の向上、収益性の安定化を図り、全社業績に継続的に寄与できる体制を構築してまいります。」

    MEMSハンドラを単なる新製品・市場展開対象から次世代の主力製品へ位置付ける方針を示し、環境試験製品のラインナップ拡充も加えている。
  7. FY2019再掲有価証券報告書

    「加速度センサやジャイロセンサなどの車載用MEMS向けソリューションを展開するため、販売中のMEMSハンドラと設備の共通性を持たせつつ、COMBO MEMSに適した新型モデルを開発中であります。」

    MEMS市場への展開方針を継続し、既存MEMSハンドラとの設備共通性を持つCOMBO MEMS向け新型モデルの開発を進めている。
  8. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のなか、主力製品である車載向けパワーデバイス用テスタやMAPハンドラに加え、新製品であるウェハパラレルテスタ、MEMS用ハンドラなど、付加価値の高い戦略モデルを中心に、主要市場において積極的な受注活動を展開しました。」

    MEMS用ハンドラを含む高付加価値戦略モデルを主要市場へ展開し、受注活動を継続している。
  9. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況のなか、主力製品である車載向けパワーデバイス用テスタやMAPハンドラに加え、新製品であるウェハパラレルテスタ、MEMS用ハンドラなど、付加価値の高い戦略モデルを中心に、主要市場において積極的な受注活動を展開しました。」

    MEMS用ハンドラを含む戦略モデルを主要市場へ展開し、受注活動を継続している。
  10. FY2018再掲有価証券報告書

    「新製品であるウェハパラレルテスタやMEMS(微小機械電子システム)ハンドラなど、付加価値の高い戦略モデルを中心に、主要市場において積極的な受注活動を展開しました。」

    MEMSハンドラを含む戦略モデルを主要市場へ展開する方針を継続している。
  11. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「このような状況の中、主力製品である車載向けパワーデバイス用テスタやMAPハンドラ、新製品であるウェハパラレルテスタやMEMS(微小機械電子システム)ハンドラなど、付加価値の高い戦略モデルを主体とした受注活動を展開し、11月にはMEMSハンドラを初出荷しました。」

    MEMS関連製品について、受注活動の継続に加えて11月の初出荷という具体的な進捗を記載している。
  12. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、主力製品であるパワーデバイス用テスタやMAPハンドラ、新製品であるウェハパラレルテスタやウェハプローバ・テスタ一体型パワーデバイス測定システム、MEMS(微小機械電子システム)ハンドラなど、付加価値の高い戦略モデルを主体とした受注活動を展開するとともに、外注化を促進するなど、生産能力の向上に注力しました。」

    MEMSハンドラを含む製品群を受注活動の対象とし、電子部品・MEMS関連の顧客・市場への展開方針を継続している。
  13. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、主力製品であるパワーデバイス用テスタやMAPハンドラ、新製品であるウェハパラレルテスタやウェハプローバ・テスタ一体型パワーデバイス測定システム、MEMS(微小機械電子システム)ハンドラなど、付加価値の高い戦略モデルを主体とした受注活動を展開するとともに、外注化を促進するなど、生産能力の向上に注力しました。」

    MEMSハンドラを含む製品群を受注活動の対象として記載し、MEMS関連市場・顧客への展開方針を継続している。
  14. FY2017再掲有価証券報告書

    「営業部門においては、戦略製品の拡販とセールスエンジニアによる提案型営業力の展開により新規顧客の開拓など営業基盤の拡大を図ってまいります。」

    新規顧客の開拓による営業基盤拡大を、戦略製品の拡販および提案型営業と結び付けて継続している。
  15. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、主力製品であるパワーデバイス用テスタやMAPハンドラ、新製品であるウェハプローバ・テスタ一体型パワーデバイス測定システムやウェハパラレルテスタなど、付加価値の高い戦略モデルを主体とした受注活動を展開するとともに、新たな顧客層である電子部品メーカーなどの新規開拓に注力しました。」

    電子部品メーカーなど新たな顧客層の開拓を引き続き営業活動の重点としている。
  16. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、主力製品であるパワーデバイス用テスタやMAPハンドラ、新製品であるウェハプローバ・テスタ一体型パワーデバイス測定システムやウェハパラレルテスタなど、付加価値の高い戦略モデルを主体とした受注活動を展開するとともに、新たな顧客層である電子部品メーカーなどの新規開拓に注力しました。」

    前四半期に続き、電子部品メーカーなど新たな顧客層の開拓を営業活動の重点としている。
  17. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「また、2月に営業部門の体制を増強しており、引き続き新規顧客開拓に注力しました。」

    新規顧客開拓による営業基盤拡大の方針を継続している。
  18. FY2016初出有価証券報告書

    「車載向けパワーデバイス用テスタ、MAPハンドラなどの主力製品の拡販に注力するとともに、電子部品メーカーの開拓推進やMEMS(微小機械電子システム)市場への参入により、営業基盤の拡大を図ってまいります。」

    既存主力製品の販売拡大に加え、顧客層とMEMS市場への進出を営業基盤拡大の手段としている。
一緒に動いた変遷

「米国企業との協業によるMEMS用ハンドラ開発」は、この変遷が動いた18回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1米国企業との協業によるMEMS用ハンドラ開発4回
  3. 2機動的な自己株式取得を可能とする資本政策3回
  4. 3調達・製造拠点の集約化とコスト構造改善3回
  5. 4成長を支える社内インフラの構築3回
  6. 5生産能力不足と部品長納期による製品納期長期化リスク2回
  7. 6特定大口顧客への取引依存リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
テセックの次の決算発表は2026-10-27の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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