需要見通し外れによる過剰在庫・陳腐化リスク
FY2020に初出。10回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
テセックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。37社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「167 百万円」
棚卸資産評価損167百万円を計上した。前期の117百万円から増加し、需要見通しや市場環境の変化に伴う在庫価値低下リスクが実績に現れている。 - 2026-06-04顕在化株主総会
「通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下げ額 売上原価 167百万円」
棚卸資産の収益性低下による簿価切下げ額167百万円を計上しており、前回のFY2025に記載された117百万円から増加している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。 24 百万円 117 百万円」
棚卸資産評価損は前期の24百万円から当期117百万円へ増加し、需要予測・市況変動に伴う在庫価値低下リスクが実績に現れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。 24 百万円」
棚卸資産評価損24百万円を計上し、需要予測・半導体市況に伴う在庫価値低下リスクが引き続き実績に現れている。前期の105百万円からは減少した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。 105 百万円」
棚卸資産評価損105百万円を計上し、需要予測・市況変動に伴う在庫価値低下リスクが年度実績に現れている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「正味売却価額の算定にあたっては販売見込みを基礎としており、過去の販売実績に現在の受注状況から予想される今後の需要を加味して、棚卸資産の販売見込みを判断しております。当該販売見込みは、半導体市況及び半導体設備投資動向等の外部環境の影響を受けるため、市場環境が悪化して正味売却価額が下落した場合には、翌期の連結財務諸表において損失が発生する可能性があります。」
高水準の受注残高と棚卸資産の増加を背景に、需要見通しと半導体市況に基づく在庫評価リスクを継続して開示している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。 442 百万円」
たな卸資産評価損442百万円を計上し、需要見通し・在庫価値低下リスクが年度実績に現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面は、売上の低迷に加え、収益性の低下した一部在庫について評価損を計上したことから、」
収益性の低下した一部在庫について評価損の計上が続き、在庫価値低下のリスクが実績に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「収益性の低下した一部在庫について3億74百万円の評価損を計上したことから、」
需要見通しの誤りや陳腐化が直接の原因とは明記されていないが、一部在庫の収益性低下に伴う374百万円の評価損が実際に計上され、在庫価値低下のリスクが顕在化している。 - FY2020初出有価証券報告書
「顧客からの正式受注によらず、顧客から提示される需要見通しや市場動向を勘案した当社の判断に基づく部品手配・計画生産を行う場合があります。部品および製品プラットフォームの共通化により在庫の汎用性を高めておりますが、見込みに狂いが生じた場合には、過剰な在庫エクスポージャーの発生、陳腐化リスクの増大などを通じ、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
短納期対応のため正式受注前に部品手配・計画生産を行うことがあり、需要見通しの誤りによる過剰在庫・陳腐化を新たなリスクとして示している。