鋼材価格の変動と仕入価格転嫁リスク
FY2017に初出。17回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-05-13。
明治機械がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。47社中30社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- 2026-05-13顕在化業績予想の修正
「為替の影響等に伴う原材料価格の高騰、エネルギーコストの高止まりや人件費増加による影響をタイムリーな価格転換として吸収出来ず、大幅な減益となりました。」
原材料価格、エネルギーコスト、人件費の上昇を価格転嫁で吸収できず、仕入価格転嫁リスクが実績上の減益として現れた。 - FY2025再掲有価証券報告書
「鋼材価格、労務費、原材料費、外注費が予算を大幅に超えて上昇し、当該上昇分を販売価格に反映することが困難な場合には」
仕入価格・外注費等の上昇を販売価格へ転嫁できないリスクを、サプライチェーン混乱と併せて継続記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「原材料価格高騰を受けた販売価格の改訂、製造工程の効率化・生産性向上等に取り組んでまいりました。」
原材料価格上昇・転嫁リスクが継続する中、販売価格改定と工程効率化を実施した。一方、リスク自体は事業等のリスクとして残っている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「鋼材等原材料価格の上昇や部材調達期間の長期化は、年度初に想定していた以上に進行しており、予兆を早期に掴み、販売価格への転嫁、生産工程の効率化等早期に対策を講じることにより、収益力の下押し圧力を回避すべく取り組んでおります。」
原材料価格上昇と部材調達期間長期化が年度初の想定以上に進行し、収益力への下押し圧力として記載された。販売価格転嫁・工程効率化で対応している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また鋼材価格等の上昇を受けた製品・部品の販売価格改定を実施いたしました。」
鋼材価格等の上昇が続く中、製品・部品の販売価格改定を実施し、仕入価格上昇の転嫁に向けた対応を進めた。 - FY2022悪化有価証券報告書
「原材料価格高騰への対応策としての販売価格改定検討」
原材料価格高騰が継続し、販売価格改定、コスト増の転嫁、代替調達や海外調達が必要な状況となっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「原材料・輸送費・エネルギーコストの上昇に対応すべく、販売価格への転嫁を実施することを決定しました。」
鋼材等に加え、原材料・輸送費・エネルギーコストの上昇が顕在化し、販売価格への転嫁が必要な状況となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「原材料・エネルギーコストが急激に上昇し、販売価格への転嫁やコスト構造の見直し策として希少金属等の急激な価格上昇に伴う代替原材料へのシフト検討を実施しております。」
従来の鋼材価格上昇に加え、希少金属等の急激な価格上昇が具体化し、販売価格転嫁と代替原材料の検討が必要となっている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「また、希少金属等の急激な価格上昇に伴う原材料コスト上昇への対応を実施しております。」
従来の鋼材等に加え、希少金属等の急激な価格上昇による原材料コスト上昇が新たに具体化している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「鉄鋼価格など建設資材の大幅な高騰により再積算し工事原価増が見込まれた為、工事損失引当金繰入額322百万円を計上」
資材価格上昇を販売価格へ転嫁できないリスクが、大型プラント案件の原価増見込みと322百万円の工事損失引当金として顕在化した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「産業機械関連事業は、施工原価の見直しにより収益力は回復傾向にあります。」
施工原価の見直しにより、資材・施工コストが利益率を圧迫する状態への対応と収益回復が示されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「仕入価格の上昇を売上金額に転嫁できない場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
鋼材等の資材価格上昇と販売価格への転嫁不能リスクを継続している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「鉄鋼を中心とした資材の高騰に対応すべく情報収集を強化し、原価管理、工程管理の厳格化に取り組んでおります。」
鉄鋼等の資材高騰は継続しているが、情報収集、原価管理・工程管理の厳格化、受注金額への転嫁による対応体制を整えている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「産業機械関連事業における建設需要の高まりに伴い施工原価が高騰し、受注後予定利益が大幅に低下しました。」
資材・建設コスト上昇を販売価格へ転嫁できないリスクについて、施工原価高騰が受注後予定利益の低下として実際に表れた。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「とくに建設コストの高騰により受注後不採算案件となっている案件の利益率低下をもたらす結果となりました。」
資材・建設コストの上昇が受注後の不採算化と利益率低下として表れており、仕入価格変動リスクの影響が拡大している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「仕入価格の上昇を売上金額に転嫁できない場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
鋼材等の資材価格上昇と販売価格への転嫁不能リスクを継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「仕入価格の上昇を売上金額に転嫁できない場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
産業機械関連事業のプラント工事における鋼材価格上昇と、仕入価格を販売価格へ転嫁できない場合の業績影響を初めて記載している。