必要人材の確保不足リスク
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。104社中28社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「こうしたリスクに対処するため、各部門において技術に精通した人材の育成、熟練者から若手層への技術の伝承、専門性の高い人材の厚みの確保等を進めており」
人材確保・技術伝承リスクに対し、人材育成、熟練者から若手への伝承、専門人材の厚みの確保、人事制度・教育の見直しを継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「各部門において技術に精通した人材の育成、熟練者から若手層への技術の伝承、専門性の高い人材の厚みの確保等を進めており、これらの取り組みを支えるべく、企業風土改革に向けた各種ルール、処遇・評価・教育等の人事制度の見直し」
人材確保・技術伝承リスクに対し、専門人材の育成、熟練者から若手への伝承、人事制度改革を対応策として継続している。女性管理職、研修、健康管理等の目標も設定している。 - FY2024対処有価証券報告書
「こうしたリスクに対処するため、各部門において技術に精通した人材の育成、熟練者から若手層への技術の伝承、専門性の高い人材の厚みの確保等を進めており、これらの取り組みを支えるべく、企業風土改革に向けた各種ルール、処遇・評価・教育等の人事制度の見直し等により、働きがいのある職場へ変革すべく、社内環境の整備を進めております。」
人材確保・技術伝承リスクに対し、専門人材の育成、熟練者から若手への技術伝承、人事制度見直しなどの対応を進めている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「人的資本の強化策として、当社グループでは、社員のリスキリング機会を提供する一環に、即戦力となる退職技術者の採用により、提案力、コスト競争力の強化を図って行こうとしております。」
必要人材や熟練技術者の確保不足に対し、リスキリング機会の提供と退職技術者の採用による対応を示している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「必要とする人材（国家資格者等）の確保ができない場合や、ベテラン・熟練社員から若手層への専門知識、ノウハウ、技術の伝承等が進まない場合には、営業、設計、製造、研究開発等の業務継続に影響を及ぼし」
人材リスクの対象が、国家資格者等の確保不足から、熟練者から若手への技術伝承、採用競争力、多様性、離職まで具体化・拡大した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「必要とする人材（国家資格者等）の確保ができない場合には、当社グループの成長や利益に悪影響を及ぼす可能性があります。」
必要人材、とりわけ国家資格者等の確保不足が成長・利益に与える影響を継続して記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「必要とする人材の確保ができない場合には、当社グループの成長や利益に悪影響を与える可能性があります。」
必要人材の確保不足が成長・利益に与える影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2019対処有価証券報告書
「従業員数の増加の理由は、当社と子会社による新卒及び中途入社の採用によるものであります。」
採用により連結従業員数は188人となり、人材確保不足への対応が進んだと記載されている。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「全社的に取り組んでおります人員の補強や研修、教育など、来期の業績拡大を図る取り組みも順調に進めております。」
人員補強・研修・教育が順調に進んでいると記載され、必要人材の確保不足への対応状況が示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「必要とする人材の確保ができない場合には、当社グループの成長や利益に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従業員数の増加や人材投資を記載する一方、必要人材を確保できない場合の成長・利益への影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期では十分な効果が得られず、予定した案件の逸注や想定以上の引き合いに対応できず、施工時期の遅れが生じたものの」
採用強化を進めたものの、当第3四半期では人員面の対応不足により予定案件の逸注、引き合いへの対応不能、施工時期の遅れが実際に発生した。 - FY2017初出有価証券報告書
「必要とする人材の確保ができない場合には、当社グループの成長や利益に悪影響を与える可能性があります。」
必要人材を確保できない場合の成長・利益への影響を事業等のリスクとして初めて記載している。