人材の育成・活用と技術力の強化
FY2017に初出。18回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、働き甲斐のある企業への変容を経営戦略軸の一つに定め、これを実現するために、以下の３点を重点施策として取り組んでおります。」
人材戦略を、企業風土・人事制度、エンジニアリング人材と技術伝承、個々の能力・知識を引き出す仕組みの3軸で整理し、人的資本経営として継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループでは、働き甲斐のある企業への変容を経営戦略軸の一つに定め、これを実現するために、①企業風土変革、人事制度改革等…②技術、設計等のエンジニアリング人材層の厚み確保…③個々の役職員の能力、知識を磨き・引き出し」
人材戦略を企業風土・人事制度、エンジニアリング人材、個人の能力開発の3軸で整理し、階層別研修や技術伝承を継続している。連結従業員数は子会社化により218名となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年４月の新しい人事制度を構築・導入し、等級、評価、報酬等の見直しを行いました。また、評価の透明性を高めるべく、評価者、さらには被評価者向けの研修を実施しております。」
人材・技術力強化について、2024年4月に新人事制度を構築・導入し、等級・評価・報酬の見直しと評価者・被評価者研修を実施した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「そこで人的資本の強化策として、当社グループでは、社員のリスキリング機会を提供する一環に、即戦力となる退職技術者の採用により、提案力、コスト競争力の強化を図って行こうとしております。」
人材・技術力強化について、社員へのリスキリング機会の提供と、即戦力となる退職技術者の採用を具体策として示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2024年4月の導入を目指し、等級、評価、報酬等の見直しの検討を進めてまいります。」
人材・技術力強化について、等級・評価・報酬制度の見直しを2024年4月導入目標で進めるほか、階層別教育制度、社内ライブラリー拡充、技術伝承を具体化した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、永続的な人材力の強化に向け、社内に技術ライブラリーを創設し、専門知識、技術、ノウハウを伝承していく組織的な体制を整備し、今後より実効性のある運用を図ってまいります。」
人材・技術力強化について、社内技術ライブラリーを創設し、専門知識・技術・ノウハウを組織的に伝承する体制を整備した。 - FY2022前進有価証券報告書
「リーダーシップ研修を通じた次世代リーダー層やマネジメント層の育成、技術の伝承・ＯＪＴ、社内資格制度の整備、外部研修への参加等、個々の役職員の専門性向上、スキルアップを図ってまいります。」
次世代リーダー・マネジメント層の研修、OJT、社内資格制度、外部研修という人材育成手段を具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「今後において当社が最もなすべきことは、「リーダーシップ研修」を通じ、次世代リーダーやマネジメント層の強化を図るとともに、ＯＪＴ、研修・講習、自己啓発を通じ社員の個々のスキルアップスキルアップも図ってまいります。」
人材・技術力強化について、次世代リーダー向けリーダーシップ研修、OJT、研修・講習、自己啓発を具体的な施策として追加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「営業力・技術力の強化等、企業価値の向上を目的とした全階層の社員を対象とした研修を含めた人材投資を積極的に推進」
人材投資・研修を継続し、連結従業員数は前期末188人から198人へ増加した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社及び当社グループは、営業力・技術力の強化に努め、事業の成長と生産性・収益力の向上をめざしたITシステム、開発投資を積極的に行うこととしております。」
営業力・技術力の強化とITシステム・開発投資による成長、生産性、収益力向上の方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「そうした中、当社および当社グループは、営業力・技術力の強化に努め事業の成長と生産性、収益力の向上を目指して」
営業力・技術力の強化と生産性・収益力向上を継続して掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「従業員数の増加の理由は、当社と子会社による新卒及び中途入社の採用によるものであります。」
連結従業員数は前期の168人から188人へ増加し、採用による人材補強が進んだ。全階層向け研修を含む人材投資も継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「全社的に取り組んでおります人員の補強や研修、教育など、来期の業績拡大を図る取り組みも順調に進めております。」
人員補強、研修、教育を通じた人材・技術力強化を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「堅調な設備投資を受けて、営業力強化のため地方の営業拠点の拡充及び人材の増強を行いました。」
営業力・技術力強化の施策として、地方営業拠点の拡充と人材増強を実施した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「提案型営業」の推進により、営業力・技術力の強化に努め事業の成長と収益力の向上を目指して取り組んでまいりました。」
提案型営業を通じた営業力・技術力の強化を継続しているが、人員数や研修実績などの新たな進捗は記載していない。 - FY2018前進有価証券報告書
「営業力・技術力の強化等、企業価値の向上を目的とした全階層の社員を対象とした研修を含めた人材投資を積極的に推進すると共に」
全階層向け研修を含む人材投資を継続・拡大している。連結従業員数は平成30年3月末で168人となり、採用による増加も記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「2008年度末351名に対し、前年度末では65.8％減の120名となり、社員が減少した結果、１人営業所や技術者の長時間労働が一部発生する状況下にありました。当事業年度において採用が困難ななか、人員の増強を図った結果、171名となり前年度末比42.5％増の採用を行うことができ」
採用困難な環境下で人員を120名から171名へ増強し、前年度末比42.5％増となった。人材・技術力強化の具体的な進展が示されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「人材の育成と活用」「優秀な人材の登用・組織力の強化、技術伝承・教育を通じた技術力の強化により経営方針の効率的な具現化を図ってまいります。」
優秀な人材の登用、組織力の強化、技術伝承・教育による技術力強化を経営課題として初めて明示している。