安定配当と復配
FY2017に初出。22回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。15社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-07再掲決算
「2027年３月期（予想） － 0.00 － 6.00 6.00」
直近の配当予想から変更なく、期末配当6円の予想を継続している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当事業年度の配当につきましては上記方針に基づき１株当たり６円の配当を実施することを予定しております。」
安定配当方針を継続し、前年度と同じ1株当たり6円の期末配当を予定している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2025年６月24日 定時株主総会 普通株式 63,760 ６ 2025年３月31日 2025年６月25日 利益剰余金」
FY2025に決定した1株当たり6円の配当について、2025年6月25日に支払いが実施された。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「当事業年度の配当につきましては上記方針に基づき１株当たり６円の配当とさせて頂きたいと存じます。」
安定配当方針を維持しつつ、1株当たり配当額を前年度の4円から6円へ引き上げた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年６月27日 定時株主総会 普通株式 44,746 4 2024年３月31日 2024年６月28日 利益剰余金」
安定配当方針に基づく1株当たり4円の配当について、2024年6月28日に効力が発生し、支払いが実施された。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当事業年度の配当につきましては上記方針に基づき１株当たり４円の配当とさせて頂きたいと存じます。」
前年度の1株当たり2円から4円へ配当額を引き上げた。安定配当方針を継続しつつ、復配後の配当水準を引き上げている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「2023年６月27日 定時株主総会 普通株式 22,776 2 2023年３月31日 2023年６月28日 利益剰余金」
FY2023に決定した1株当たり2円の配当について、2023年6月28日に効力が発生し、配当が実施された。 - FY2023達成有価証券報告書
「当事業年度の配当につきましては上記方針に基づき１株当たり２円の配当とさせて頂きたいと存じます。」
前期まで2期連続で無配としていたが、当年度は1株当たり2円の配当を決定し、復配した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当事業年度の配当につきましては、誠に遺憾ながら多額の当期純損失を計上するに至り、無配とさせて頂きたいと存じます。今後につきましては、早期に復配できるよう業績回復に努めてまいります。」
前期に続き無配とし、業績回復後の早期復配と安定配当の継続を掲げている。 - FY2021後退有価証券報告書
「当事業年度の配当につきましては、誠に遺憾ながら多額の当期純損失を計上するに至り、無配とさせて頂きたいと存じます。今後につきましては、早期に復配できるよう業績回復に努めてまいります。」
前期の1株当たり5円の配当から当期は無配となった。安定配当方針は維持しつつ、業績回復後の早期復配を掲げている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「2020年６月24日 定時株主総会 普通株式 56,942 5 2020年３月31日 2020年６月25日 利益剰余金」
前期に決定した1株当たり5円の期末配当について、2020年6月25日に支払いが実施された。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「１株につき４円の普通配当と、創業120周年の記念配当金１円を加えた期末配当金５円を実施することを決定いたしました。」
1株当たり配当を前期の4円から、普通配当4円と創立120周年記念配当1円を合わせた5円へ引き上げた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2019年６月26日 定時株主総会 普通株式 45,553 4 2019年３月31日 2019年６月27日 利益剰余金」
1株当たり4円の配当を2019年6月27日に実施し、安定配当の方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2019年６月26日 定時株主総会 普通株式 45,553 4 2019年３月31日 2019年６月27日 利益剰余金」
1株当たり4円の配当を決議し、2019年6月27日に効力が発生した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「配当金の支払45百万円などの支出があったためであります。」
前期に引き上げた1株当たり4円の配当について、当第2四半期累計期間にも45百万円の支払いを実施した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「平成30年６月27日 定時株主総会 普通株式 45,553 4 平成30年３月31日 平成30年６月28日 利益剰余金」
前期に決定した1株当たり4円の配当について、平成30年6月28日に効力が発生し、配当が実施された。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき当期は１株当たり４円の配当を実施することを決定しました。」
安定配当方針を継続しつつ、前期の1株当たり2円から4円へ配当額を引き上げた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「配当金の支払19百万円などの支出があったためであります。」
前期に復配した配当について、当四半期累計期間に19百万円の配当金支払いを実施したことを確認できる。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「普通株式 22,776 2 平成29年３月31日 平成29年６月29日 利益剰余金」
前期末を基準日とする1株当たり2円の配当について、平成29年6月29日に効力が発生したことを配当表で確認できる。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は株主尊重の立場から、株主利益の遵守かつ安定した配当を実施することが経営の最重要課題であると認識しております。」「当期の期末配当につきましては、１株当たり２円といたしました。」
長年の無配から復配し、1株当たり2円の期末配当を実施した。収益改善、黒字定着、太陽光関連事業の拡大、財務体質改善を復配の判断理由として記載している。