CSRの全社浸透とステークホルダーへの積極的な情報発信
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026再掲有価証券報告書
「2024年度を初年度とする３ヶ年の中期経営計画（2025年３月期～2027年３月期）の最終年度として、引き続き「環境貢献に軸を置いた成長戦略とサステナブル経営の両立」を基本テーマとし、引き続きESGを積極的に推進してまいります。」
環境貢献を軸とする成長戦略とサステナブル経営の両立を、中期経営計画の最終年度においても再確認している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当連結会計年度からは新たな中期経営計画が始動し、「環境貢献に軸を置いた成長戦略とサステナブル経営の両立」を基本テーマとし、引き続きESGを積極的に推進してまいります。」
CSR・ESGの継続方針を、新中期経営計画の基本テーマである環境貢献を軸とした成長戦略とサステナブル経営の両立へ再整理している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、「私たちは事業活動を通じて人の心を豊かにするとともに、持続可能な社会の実現に貢献します。」を経営理念としており、サステナビリティ課題を重要な経営課題の１つであると認識しております。」
従来のCSR・ESG方針を、サステナビリティ課題を重要な経営課題と位置付ける形で明示し、独立したサステナビリティ開示へ展開している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、社内においてもCO₂削減、ダイバーシティ推進に加え、コンプライアンス強化をはじめとしたコーポレート・ガバナンスの強化に継続して取り組む等、ＥＳＧの各分野に適切に対応してまいります。」
CO₂削減、ダイバーシティ、コンプライアンス・ガバナンス強化をESGの継続的な対応分野として再確認している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「私たちは事業活動を通じて人の心を豊かにするとともに、持続可能な社会の実現に貢献します。」
持続可能な社会への貢献を、新たに策定した経営理念の中核的な表現として明示している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「会社の持続的な成長と社会のサステナビリティへの貢献の両立を推進してまいります。」
従来のCSR、ガバナンス、情報発信に加え、ESGの積極的推進を優先課題として掲げ、CO₂削減、ダイバーシティ、コンプライアンス・ガバナンス強化を具体的な対応分野として示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「企業の社会的責任（CSR）への取り組みを当社グループ全体に浸透させ、コーポレート・ガバナンスを強化し、ステークホルダーに対して積極的に情報発信を行うことを通じ、永続的な企業価値向上を図ってまいります。」
CSRのグループ浸透、ガバナンス強化、ステークホルダーへの情報発信を企業価値向上につなげる方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社企業価値の向上を図ることをＣＳＲ（企業の社会的責任）の中核概念と位置付け、経営企画部が中心となって、コーポレート・ガバナンスを強化し、ステークホルダーに対する積極的な情報発信とコミュニケーションを行っていく体制をとっております。」
CSRを企業価値向上の中核とし、ガバナンス強化およびステークホルダーとの情報発信・対話を行う方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「企業の社会的責任（ＣＳＲ）への取り組みを当社グループ全体に浸透させ、コーポレート・ガバナンスを強化し、ステークホルダーに対して積極的に情報発信を行うことを通じ、永続的な企業価値向上を図ってまいります。」
CSR、ガバナンス、情報発信を永続的な企業価値向上に結び付ける方針。