人材育成による競争力・利益確保
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに29社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループでは、人事戦略の策定において「経営戦略と連動していること（経営目標を達成するための人事戦略であること）」と「人的資本価値を最大化すること」を最重要視点と位置づけ、現在、全面的な人事制度改革を進めております。」
人材施策を全面的な人事制度改革へ拡張し、評価・報酬制度を2027年度から運用する計画を明示している。加えて、当期の人財育成・社内環境整備費用は76,585千円、採用者に占める女性社員比率は20.0％、2030年3月期までの目標は30.0％と開示している。 - 2026-06-02前進株主総会
「現在、全面的な人事制度改革を進めております。」
人事制度改革、女性向け講座・研修などの人的資本施策が具体的な取り組みとして記載されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「人財育成及び社内環境整備に係る費用（単体）52,520千円、2026年３月期65,000千円／係長級以上に占める女性の人数（単体）4名、2026年３月期までに6名」
人財育成・職場環境整備費用の2025年3月期実績と2026年3月期目標を開示し、係長級以上の女性人数も3名から4名へ増加した。また、女性活躍推進プロジェクトへの格上げと、2025年3月のミモザ企業認定という具体的進展を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「このような取り組みを踏まえ、2023年４月に初めて女性の管理職２名を任命いたしました。」
人材育成・ダイバーシティ施策について、2023年4月に初めて女性管理職2名を任命したという具体的な進展を記載している。併せて、係長級以上の女性社員を2026年3月期までに6名とする目標を示している。 - FY2022キャリアチャレンジ制度の追加有価証券報告書
「広報・ＩＲ活動等による知名度の向上や働き方改革の推進による働きやすい職場づくり、教育センター室設置による若手及び中堅社員の技能育成強化、各人のキャリアデザインを実現するためのキャリアチャレンジ制度の充実等、優秀な人材を確保・育成していくための取組みを推進しております。」
多様な人材の採用・育成、働き方改革、教育センター室に加え、キャリアチャレンジ制度を人材確保・育成策として明示している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「多様な人材の採用、育成を計画的・継続的に推進し、人材に投資していくとともに、能力に応じた活躍の場の提供、働き方改革推進等、従業員が働きやすい職場環境の整備をあわせて進めてまいります。」
教育センター室やグローバル人材育成に加え、多様な人材の採用、能力発揮の場の提供、働き方改革を含む人材施策へ範囲を広げている。 - FY2020前進有価証券報告書
「その一環として、2020年４月に新入社員から中堅社員を中心とした技術者及び技能者の養成を目的とした教育センター室を設置しました。加えて、更なるグローバル展開を進めていくために高度な技術力に高い語学力やコミュニケーション能力を併せ持ったグローバル人材の育成にも取り組んでまいります。併せて個人の能力を最大限に発揮できるよう「働き方改革」も推進いたします。」
人材育成について、技術者・技能者の養成を目的とする教育センター室を2020年4月に設置し、グローバル人材育成と働き方改革も掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「持てる経営資源(人・物・金・情報)を積極活用し、スピードある技術・営業・生産・管理・サービス・物流のイノベーションを断行してまいります。」
人材を含む経営資源の積極活用を、各機能のイノベーションにつなげる方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「一層のコスト低減による価格競争力強化・人材育成等に注力し、利益確保を図ってまいります。」
人材育成を、価格競争力と利益確保を支える施策の一つとしている。