人材育成と働き方改革
FY2020-Q1に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに107社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度の主要な実施事項は次のとおりです。 １．社員向けエンゲージメント調査に基づく経営施策の継続的実行：福利厚生の充実、ダイバーシティ＆インクルージョンやキャリアアップに関する研修の実施、首都圏大地震を想定した事業継続計画(BCP)訓練の実施、経営陣とのタウンホールミーティングの開催、くるみん認定の取得等」
人材育成と働き方改革を、エンゲージメント調査に基づく福利厚生、D&I・キャリア研修、BCP訓練、タウンホール、くるみん認定などの年度実施事項へ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「女性管理職比率 2023年３月期末 3.8％ 2024年３月期末 4.6％ 2025年３月期末 5.2％ 男性社員育児休暇取得率 75.0％ 84.6％ 90.0％ 取締役会の女性比率 0.0％ 8.3％ 8.3％」
人的資本に関する目標の進捗として、女性管理職比率は5.2％、男性社員育児休暇取得率は90.0％となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度には、社員向けのエンゲージメント調査を行い、その結果を受けて福利厚生の充実、労働時間の短縮等、就業規則の改定、社員教育プログラムの見直し、経営陣とのタウンホールミーティング等を実施しております。」
人材育成・働き方改革を、エンゲージメント調査に基づく福利厚生、労働時間、就業規則、教育、経営陣対話の具体的施策へ進展させている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループでは、特定の技術に関して深い知見を有するベテランエンジニアから技術を伝承しうる素養を有する中堅若手エンジニアに技術を伝承する「マイスター制度」により、当社固有技術の伝承と中堅若手技術者のレベルアップを図っています。」
人材育成・働き方改革の施策を、マイスター制度、階層別研修、通信教育、在宅勤務、育児制度改定、ダイバーシティ推進へ具体化し、2027年3月期末の女性管理職比率6％以上、男性社員育児休暇取得率100％等の目標を設定している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「グループとしてのガバナンス体制、コンプライアンス遵守体制を強化するとともに、人材育成および働き方改革を推進し、事業展開を支える基盤を強化してまいります。」
人材育成と働き方改革を、事業展開を支える基盤強化の施策として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「グループとしてのガバナンス体制、コンプライアンス遵守体制を強化するとともに、人材育成および働き方改革を推進し、事業展開を支える基盤を強化してまいります。」
人材育成と働き方改革を、事業展開を支える基盤強化の施策として継続している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「人材育成および働き方改革を推進し、事業展開を支える基盤を強化してまいります。」
新中期経営計画において、人材育成と働き方改革を事業基盤強化の施策として初めて明示している。