原材料価格の高騰・部品の調達難
FY2016に初出。27回の記載のうち12回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
クボタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに30社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当事業セグメントのセグメント利益は原材料価格の上昇を値上げ効果で補い、前年同期比3.1％増加して171億円となりました。」
原材料価格の上昇が実際の利益への負担要因として継続して現れた。一方、水・環境事業では値上げ効果により影響を補った。 - 2026-08-04対処業績予想の修正
「当部門のセグメント利益は原材料価格の上昇を値上げ効果で補い、前年同期比3.1％増加して171億円となりました。」
水・環境部門では原材料価格の上昇が生じたが、値上げ効果で補い、セグメント利益は増加した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当事業セグメントのセグメント利益は、値上げ効果や原材料価格の改善などの増益要因はありましたが、経費の増加などにより前年度比2.9％減少して297億円となりました。」
原材料価格の改善が水・環境事業の利益増加要因として記載された。一方、経費増加等により同事業のセグメント利益は前年度比2.9％減となった。 - FY2024-H1原材料価格影響の中間期実績改善有価証券報告書
「当事業セグメントのセグメント利益は主に原材料価格の改善や値上げ効果により、前年同期比32.6％増加して131億円となりました。」
水・環境事業では原材料価格の改善が利益増加要因として記載された。原材料価格・調達環境の影響は実際の利益に反映されているが、当中間期には水・環境事業の利益改善要因となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当事業セグメントのセグメント利益は、為替の改善効果や値上げ効果等の増益要因はありましたが、減販損や原材料価格の上昇、インセンティブ率の悪化等の減益要因により前年同期比2.2％減少して1,054億円となりました。」
原材料価格の上昇が減販損やインセンティブ率の悪化とともに機械事業のセグメント利益の減少要因として実際に現れた。セグメント利益は前年同期比2.2％減の1,054億円となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「当年度は、2020年から続いたサプライチェーンの供給制約、物流費の高騰や各国の財政措置による急激な需要増が落着き、平常に戻りつつある年でした。」
前年度まで顕在化していたサプライチェーンの供給制約や物流費高騰について、当年度は落ち着き、平常に戻りつつあるとの認識を示している。一方、原材料価格の上昇は利益の減益要因として残っている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「北米では、建設機械の販売が住宅建設や政府のインフラ開発需要により増加したほか、トラクタも当社の在庫充足が進み、特に草刈機の販売が増加し、増収となりました。」
前年度まで顕在化していた供給・物流面の制約に関し、北米では在庫充足が進んだと記載している。一方、タイでは干ばつ等による農業機械の買い控えが続いた。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「北米では物流混雑緩和もありディーラー在庫充足が進んだことに加え、建設機械については住宅建設のバックログと政府のインフラ開発需要もあり、増収となりました。」
前年度まで顕在化していたサプライチェーン・物流混乱について、北米では物流混雑が緩和し、ディーラー在庫の充足が進んだと記載している。一方、原材料価格上昇やインフレによる諸経費増加は引き続き減益要因となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「上記のとおり、当年度は、前年度から続くサプライチェーンの逼迫と混乱に加え、地政学リスク、エネルギー価格の高騰をはじめとしたインフレの加速等により、市場環境が激変した１年でした。」
サプライチェーンの逼迫・混乱が継続し、原材料価格・物流費・エネルギー価格の上昇が利益の減少要因として年度業績に現れた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「資産の部では、北米、タイでの増収により営業債権が増加したほか、港湾混雑による輸送中在庫の増加に伴い棚卸資産が増加しました。」
港湾混雑に伴う輸送中在庫の増加が引き続き記載されており、サプライチェーン・物流面の影響は継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「北米では、サプライチェーンの混乱による調達の遅れが続いておりますが、底堅い住宅需要を背景に建設機械が増加したほか、トラクタ、エンジンも堅調に推移しました。」
北米のサプライチェーン混乱による調達遅延が引き続き記載されている。調達遅延が続く一方、住宅需要を背景に建設機械・トラクタ・エンジンの販売は堅調だった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「北米では、サプライチェーンの混乱による調達の遅れは続いておりますが、郊外移住等に伴う旺盛な需要を背景にトラクタや建設機械が大幅に増加しました。」
部品・調達リスクがサプライチェーンの混乱による調達遅延として年度業績に継続して現れた。原材料価格・物流費の高騰も利益の減益要因となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「北米では、港湾の混雑や人手不足に伴う生産及び出荷の遅れは続いておりますが、郊外移住等に伴う旺盛な需要を背景にトラクタや建設機械が大幅に増加しました。」
北米の港湾混雑・人手不足に伴う生産及び出荷遅延が継続している。港湾混雑は輸送中在庫の増加要因としても記載されている一方、旺盛な需要により販売は増加した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「北米では、港湾の混雑や人手不足に伴う生産や出荷の遅れはあるものの、郊外移住等に伴う旺盛な需要を背景にトラクタや建設機械が大幅に増加しました。」
従来の新型コロナウイルス下の部品調達・生産回復遅延に加え、北米で港湾混雑と人手不足に伴う生産・出荷遅延が実際に発生し、輸送中在庫の増加要因にもなった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「北米では、港湾の混雑等による出荷の遅れはあるものの、郊外移住等に伴う旺盛な需要を背景に建設機械やトラクタが大幅に増加しました。」
部品・供給関連リスクに近接する物流面のリスクとして、北米で港湾混雑による出荷遅延が実際に発生していると記載している。一方、旺盛な需要により販売は増加した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当四半期報告書の提出日現在において、当社は新型コロナウイルスの感染拡大は緩やかに収束へ向かうと想定しておりますが、今後の需要回復は緩やかとなるほか、部品調達を含めた生産の回復にも時間を要すると見込んでおります。」
新型コロナウイルス下で、部品調達を含む生産の回復に時間を要するとの見通しが継続している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当社は新型コロナウイルスの感染拡大は緩やかに収束へ向かうと想定しておりますが、経済活動再開後の需要回復は緩やかとなるほか、部品調達を含めた生産の回復にも時間を要すると見込んでおります。」
部品調達を含む生産の回復に時間を要するとの見通しが示され、従来の調達・供給支障リスクが新型コロナウイルス下で長期化する可能性として具体化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業利益は固定費の増加や円高の影響はありましたが、国内外での増販や値上げ効果、米国での金利低下に伴う販売促進費の減少等で補い、前年同期比123億円(6.5％)増の2,017億円となりました。」
固定費及び原材料価格の上昇が年度業績の負担要因として現れたが、増販、値上げ効果、販売促進費の減少等で補った。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当部門のセグメント利益は固定費の増加や原材料価格の上昇を、国内外での増収や米国での金利低下に伴う販売促進費の減少、値上げ効果等で補い、前年同期比9.7％増加して1,734億円となりました。」
原材料価格の上昇が固定費の増加とともに機械部門の利益への負担要因として実際に現れたが、増収、販売促進費の減少、値上げ効果等で補われた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は固定費の増加や原材料価格の上昇を、国内外での増収や米国の金利低下に伴う販売促進費の減少、値上げ効果等で補い、前年同期比98億円(9.7％)増の1,109億円となりました。」
原材料価格の上昇が固定費の増加とともに営業利益への負担要因として実際に現れたが、増収、販売促進費の減少、値上げ効果等で補った。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は固定費の増加や原材料価格の上昇等はありましたが、国内外での増収や為替差損益の改善等により前年同期比90億円(20.5％)増の529億円となりました。」
原材料価格の上昇が固定費の増加とともに営業利益への負担要因として当四半期にも現れたが、国内外の増収等で補った。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業利益は原材料価格の上昇や固定費等の費用増を国内外での増販で補い切れず、前年同期比106億円(5.3％)減の1,893億円となりました。」
原材料価格の上昇と固定費等の費用増が国内外の増販で吸収しきれず、営業利益の減少要因として実際に現れた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は国内外での増販やユーロに対する円安効果等はありましたが、固定費の増加や原材料価格の上昇等により、前年同期比８億円(0.5％)減の1,484億円となりました。」
原材料価格の上昇が固定費の増加とともに営業利益の減少要因として実際に記載されているが、国内外の増販や為替効果等が一部を補った。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は原材料価格の上昇に加え、販売促進費や固定費も増加しましたが、国内外での増販やユーロに対する円安効果等で補い、前年同期比10億円(1.0％)増の1,011億円となりました。」
原材料価格の上昇が販売促進費・固定費の増加とともに営業利益への負担要因として実際に記載されているが、国内外の増販等で補ったと説明している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業利益は販売費や原材料費等の増加を国内外での増販で補い、前年同期比100億円(5.3％)増の1,988億円となりました。」
原材料費等の増加が営業利益への減益要因として年度業績に実際に現れたが、国内外の増販で補ったと記載している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は増収による増益効果はありましたが、前期の円高の影響が製品の輸送や在庫期間を経て当期中に実現したことや、固定費の増加、原材料価格の上昇等により、前年同期比35億円(2.3％)減の1,445億円となりました。」
原材料価格の上昇が固定費増加や前期の円高影響とともに営業利益の減少要因として実際に記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料、部品の調達に支障をきたした場合、製品の製造や販売が困難となり、経営成績の悪化を招く可能性があります。」
外部供給業者からの調達に関する価格高騰の長期化と供給支障を新たなリスクとして記載している。