株式相場の変動による有価証券・年金資産への影響
FY2016に初出。30回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
クボタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中12社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1中間期の金融資産公正価値変動更新有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する 金融資産の公正価値の純変動 928 5,554」
金融資産の公正価値の純変動は前年同期の928百万円から5,554百万円へ増加し、株価等の変動に伴う影響がその他の資本の構成要素の改善要因となった。 - FY2025年度の金融資産公正価値・為替換算影響更新有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動10,007 在外営業活動体の為替換算差額20,995」
金融資産の公正価値の純変動及び在外営業活動体の為替換算差額はいずれもプラスとなり、その他の資本の構成要素の改善要因となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動12,853 在外営業活動体の為替換算差額185,934」
金融資産の公正価値変動及び在外営業活動体の為替換算差額はいずれもプラスとなり、その他の資本の構成要素の改善要因となった。 - FY2024-H1対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する 金融資産の公正価値の純変動 10,146 15,672」
金融資産の公正価値の純変動は前年同期の101億46百万円から156億72百万円へ増加した。株価等の変動による影響は、その他の資本の構成要素の改善要因となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 3,290 11,046 在外営業活動体の為替換算差額 27,245 97,078」
当第1四半期累計期間の金融資産の公正価値の純変動は110億46百万円、在外営業活動体の為替換算差額は970億78百万円となり、前年同期の32億90百万円、272億45百万円から改善した。株価・為替変動に伴う影響はその他の資本の構成要素の改善要因となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 15,925 在外営業活動体の為替換算差額 126,890」
当年度の金融資産の公正価値の純変動は159億25百万円、在外営業活動体の為替換算差額は1,268億90百万円となり、株価・為替変動に伴うその他の資本の構成要素は改善要因となった。 - FY2023-Q3金融資産の公正価値・為替換算影響の第3四半期更新有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 3,695 12,687 在外営業活動体の為替換算差額 250,318 197,808」
当第3四半期累計期間の金融資産の公正価値の純変動は126億87百万円、在外営業活動体の為替換算差額は1,978億8百万円となった。いずれもプラスで、その他の資本の構成要素の改善要因となっている。 - FY2023-Q2金融資産公正価値・為替換算影響の上期更新有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 5,402 10,146 在外営業活動体の為替換算差額 199,340 157,740」
当第2四半期累計期間の金融資産の公正価値の純変動は10,146百万円、在外営業活動体の為替換算差額は157,740百万円となった。いずれもプラスだが、為替換算差額は前年同期を下回った。 - FY2023-Q1第1四半期の金融資産公正価値・為替換算影響更新有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 3,290 在外営業活動体の為替換算差額 27,245」
当第1四半期累計期間の金融資産の公正価値の純変動は3,290百万円、在外営業活動体の為替換算差額は27,245百万円となった。いずれもプラスであるが、前年同期の6,529百万円、73,271百万円からは減少した。 - FY2022-Q3金融資産の公正価値・為替換算影響の第3四半期更新有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 7,155 3,695 在外営業活動体の為替換算差額 47,332 248,970」
当第3四半期累計期間の金融資産の公正価値の純変動は3,695百万円、在外営業活動体の為替換算差額は248,970百万円となった。金融資産の公正価値変動は前年同期の7,155百万円から減少し、為替換算差額は増加した。 - FY2022-Q2金融資産の公正価値・為替換算影響の上期更新有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分は、利益の積み上がりや為替の変動等に伴うその他の資本の構成要素の改善により、増加しました。」
当第2四半期累計期間の金融資産の公正価値の純変動は5,402百万円、在外営業活動体の為替換算差額は191,205百万円となり、その他の資本の構成要素の改善が続いた。 - FY2022-Q1金融資産の公正価値変動の四半期更新有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 6,529」
当第1四半期累計期間の金融資産の公正価値の純変動は6,529百万円となった。株価等の変動に伴う金融資産の公正価値変動を数値で更新している。 - FY2021対処有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 12,682」
金融資産の公正価値の純変動は前年度の△180百万円から12,682百万円へ改善した。為替換算差額も△38,949百万円から78,140百万円へ改善している。 - FY2021-Q3金融資産の公正価値・為替換算影響の改善継続有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動」
当第3四半期連結累計期間の金融資産の公正価値の純変動は7,155百万円、在外営業活動体の為替換算差額は47,332百万円となり、前年同期のそれぞれ△5,384百万円、△41,355百万円から改善した。 - FY2021-Q2株価・為替変動影響の改善継続有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分は、利益の積み上がりや為替の変動等に伴うその他の資本の構成要素の改善により増加しました。」
為替変動等に伴うその他の資本の構成要素が改善し、親会社所有者帰属持分は前年度末の1,476,039百万円から1,610,291百万円へ増加した。その他の包括利益では、金融資産の公正価値の純変動が1,913百万円、為替換算差額が52,984百万円となった。 - FY2021-Q1株価・為替変動影響の改善有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分は、為替の変動等に伴うその他の資本の構成要素の改善や利益の積上がりにより増加しました。」
為替変動等に伴うその他の資本の構成要素が改善し、親会社所有者帰属持分は前年度末の1,476,039百万円から1,565,211百万円へ増加した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 11,819 △ 180 在外営業活動体の為替換算差額 4,431 △ 38,949」
当年度は金融資産の公正価値の純変動が△180百万円、在外営業活動体の為替換算差額が△38,949百万円となり、前年度から悪化した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 6,444 △ 5,384 在外営業活動体の為替換算差額 △ 19,633 △ 41,355」
金融資産の公正価値の純変動は前年同期の6,444百万円から△5,384百万円、在外営業活動体の為替換算差額は△19,633百万円から△41,355百万円となり、株価・為替変動の影響が悪化した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 5,275 △ 7,887 在外営業活動体の為替換算差額 △ 14,710 △ 26,539」
金融資産の公正価値の純変動は前年同期の5,275百万円から△7,887百万円、在外営業活動体の為替換算差額は△14,710百万円から△26,539百万円となり、株価・為替変動の影響が悪化した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動 △ 13,408 在外営業活動体の為替換算差額 △ 34,135」
株価等に伴う金融資産の公正価値変動は△13,408百万円、為替換算差額は△34,135百万円となった。前年同期の金融資産公正価値変動6,422百万円、為替換算差額5,323百万円から悪化している。 - FY2019年度の株価・金融資産影響更新有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動」
当年度は金融資産の公正価値の純変動が税効果調整後11,819百万円となり、前年度の△21,626百万円から改善した。為替換算差額も前年度の△26,183百万円から4,431百万円となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分は為替レートや株価の変動に伴うその他の資本の構成要素の悪化はありましたが、利益の積上がりにより増加しました。」
為替レートや株価の変動に伴うその他の資本の構成要素の悪化が実際に発生した。その他の包括利益では、在外営業活動体の為替換算差額が△19,633百万円となった一方、金融資産の公正価値の純変動は6,444百万円となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分は為替レートの変動に伴うその他の資本の構成要素の悪化や自己株式の増加はありましたが、利益の積上がりにより増加しました。」
為替変動に伴うその他の資本の構成要素の悪化が実際に発生したが、利益の積み上がりにより親会社所有者帰属持分は増加した。 - FY2019-Q1株価・為替変動影響の改善有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分は利益の積み上がりや、為替レートや株価の変動に伴うその他の資本の構成要素の改善により増加しました。」
為替レートや株価の変動に伴うその他の資本の構成要素が、前年度末までの悪化から改善へ転じ、親会社所有者帰属持分の増加要因となった。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益を通じて測定する金融資産の公正価値の純変動」
当年度の同項目は税効果調整後で△216億26百万円となり、株価変動等による有価証券の公正価値変動が実際にその他の包括利益に現れた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「資本は株価や為替レートの変動に伴うその他の資本の構成要素の減少や自己株式の増加を、利益の積み上がりが補って増加しました。」
株価及び為替レートの変動に伴うその他の資本の構成要素の減少が実際に発生したが、利益の積み上がりがこれを補い、資本は増加した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「資本は為替や株価の変動等に伴うその他の資本の構成要素の悪化を利益の積み上がりが補って増加しました。親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末比0.4ポイント増加して46.0％となりました。」
為替や株価の変動に伴うその他の資本の構成要素の悪化が実際に生じたが、利益の積み上がりがこれを補い、親会社所有者帰属持分は増加した。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「親会社の所有者に帰属する持分は利益の積上がりはありましたが、為替や株価の変動に伴うその他の資本の構成要素の悪化により減少しました。親会社所有者帰属持分比率は前連結会計年度末比0.2ポイント増加して45.8％となりました。」
株価及び為替の変動に伴うその他の資本の構成要素の悪化が、親会社の所有者に帰属する持分の減少要因として実際に現れた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「有価証券の減損処理、年金資産の減少及びこれに伴う退職給付費用の増加を通して、当社の経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
株式相場の変動が保有有価証券及び年金資産を通じて業績・財政状態に影響するリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「有価証券の減損処理、年金資産の減少及びこれに伴う退職給付費用の増加を通して、当社の経営成績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
株式相場下落が保有株式の減損や年金資産減少を通じて業績・財政状態に及ぼす可能性を新たなリスクとして記載している。