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クボタ(6326)・施策設備投資コミットメントの中間期更新

2018年度の設備投資約700億円計画

FY2017に初出。20回の記載のうち5回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2018。直近の記載はFY2025-H1。

20記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017引き上げFY20232018: 120182019: 320192020: 320202021: 320212022: 420222023: 320232024: 120242025: 22025
同じテーマの他社
2022年度の新規設備投資計画16社が書いているテーマ・逆風1社・追い風14社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中3社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている16社のうち14社を表示しています。上の文は16社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1設備投資コミットメントの中間期更新有価証券報告書

    「有形固定資産の取得に関するコミットメントは前連結会計年度末78,275百万円、当中間連結会計期間末74,943百万円です。」

    有形固定資産取得に関するコミットメントは前年度末の782億75百万円から当中間期末の749億43百万円へ減少した。
  2. FY2024後退有価証券報告書

    「当年度後1年間の設備投資予定額は約1,600億円です。所要資金は主として自己資金で賄い、一部は金融機関からの借入金等を充当する予定にしております。」

    次年度設備投資予定額は約1,600億円となり、前年度に示した約1,900億円から減少した。
  3. FY2023引き上げ有価証券報告書

    「当年度後1年間の設備投資予定額は約1,900億円です。所要資金は主として自己資金で賄い、一部は金融機関からの借入金等を充当する予定にしております。」

    次年度設備投資予定額は約1,900億円となり、前年度に示した約1,800億円から増加した。
  4. FY2023-Q2有形固定資産取得コミットメントの上期更新有価証券報告書

    「有形固定資産の取得に関するコミットメントは前連結会計年度末74,003百万円、当第2四半期連結会計期間末102,789百万円です。」

    有形固定資産取得に関するコミットメントは740億3百万円から1,027億89百万円へ増加し、設備投資を伴う成長・事業基盤整備の契約上のコミットメントが拡大している。
  5. FY2023-Q1有形固定資産取得コミットメントの第1四半期更新有価証券報告書

    「有形固定資産の取得に関するコミットメントは前連結会計年度末74,003百万円、当第1四半期連結会計期間末92,089百万円です。」

    有形固定資産取得に関するコミットメントは740億3百万円から920億89百万円へ増加した。設備投資を伴う成長・事業基盤整備の契約上のコミットメントが拡大している。
  6. FY2022後退有価証券報告書

    「当年度後1年間の設備投資予定額は約1,800億円です。所要資金は主として自己資金で賄い、一部は金融機関からの借入金等を充当する予定にしております。」

    次年度設備投資予定額は約1,800億円となり、前年度に示した約1,900億円から減少した。当年度の設備投資実績は1,694億24百万円である。
  7. FY2022-Q3第3四半期設備投資実績の更新有価証券報告書

    「有形固定資産の取得 △ 106,833 無形資産の取得 △ 22,059」

    当第3四半期累計期間の有形固定資産取得による支出は1,068億33百万円、無形資産取得による支出は220億59百万円となった。前年度同期から設備投資実績を更新している。
  8. FY2022-Q2上期設備投資実績の更新有価証券報告書

    「有形固定資産の取得 △ 68,044 無形資産の取得 △ 12,601」

    当第2四半期連結累計期間の有形固定資産取得による支出は680億44百万円、無形資産取得による支出は126億1百万円となった。設備投資実績を更新している。
  9. FY2022-Q1第1四半期設備投資実績の更新有価証券報告書

    「有形固定資産の取得 △ 29,110 無形資産の取得 △ 4,808」

    当第1四半期累計期間の有形固定資産取得による支出は291億10百万円、無形資産取得による支出は48億08百万円となった。持分法投資の取得と合わせ、投資活動によるキャッシュ・フローは739億円の支出となった。
  10. FY2021引き上げ有価証券報告書

    「当年度後1年間の設備投資予定額は約1,900億円です。所要資金は主として自己資金で賄い、一部は金融機関からの借入金等を充当する予定にしております。」

    次年度の設備投資予定額は約1,900億円となり、前年度計画の約1,400億円から拡大した。当年度の設備投資実績は1,213億59百万円である。
  11. FY2021-Q2上期設備投資実績の更新有価証券報告書

    「有形固定資産の取得 △ 44,316 無形資産の取得 △ 12,657」

    当第2四半期連結累計期間の有形固定資産取得による支出は443億16百万円、無形資産取得による支出は126億57百万円となった。2021年度の設備投資計画約1,400億円に対する上期実績を更新している。
  12. FY2021-Q1第1四半期設備投資実績の更新有価証券報告書

    「有形固定資産の取得 △ 15,576 無形資産の取得 △ 6,787」

    当第1四半期累計期間の有形固定資産取得による支出は155億76百万円、無形資産取得による支出は67億87百万円となった。設備投資実績を更新している。
  13. FY2020引き上げ有価証券報告書

    「2021年1月1日~2021年12月31日の設備投資予定額は約1,400億円です。所要資金は主として自己資金で賄い、一部は金融機関からの借入金等を充当する予定にしております。」

    2021年度の設備投資計画は約1,400億円となり、前年度計画の約1,150億円から拡大した。
  14. FY2020-Q3第3四半期設備投資実績の更新有価証券報告書

    「有形固定資産の取得 △ 46,187」

    当第3四半期連結累計期間の有形固定資産取得による支出は461億87百万円となった。2020年度の設備投資計画約1,150億円に対する第3四半期累計実績を更新している。
  15. FY2020-Q2上期設備投資実績の更新有価証券報告書

    「有形固定資産の取得 △ 28,510」

    当第2四半期連結累計期間の有形固定資産取得による支出は285億10百万円となり、前年同期の443億73百万円から減少した。
  16. FY2019引き上げ有価証券報告書

    「2020年1月1日~2020年12月31日の設備投資予定額は約1,150億円です。所要資金は主として自己資金で賄い、一部は金融機関からの借入金等を充当する予定にしております。」

    2020年度の設備投資計画を約1,150億円とし、2019年度計画の約1,000億円から拡大した。
  17. FY2019-Q3設備投資実績の四半期更新有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出が増加したこと等により前年同期比350億円の支出増となりました。」

    当第3四半期連結累計期間の有形固定資産取得による支出は652億42百万円となり、前年同期の360億85百万円から増加した。2019年度の設備投資計画約1,000億円に対する実績が更新された。
  18. FY2019-Q2上期設備投資実績の更新有価証券報告書

    「有形固定資産の取得 △44,373」

    当第2四半期連結累計期間の有形固定資産取得による支出は443億73百万円となり、前年同期の190億88百万円から増加した。2019年度の設備投資計画約1,000億円に対する上期の実績が更新された。
  19. FY2018引き上げ有価証券報告書

    「2019年1月1日~2019年12月31日の設備投資予定額は約1,000億円です。所要資金は主として自己資金で賄い、一部は金融機関からの借入金等を充当する予定にしております。」

    2018年度の設備投資実績641億32百万円に続き、2019年度の設備投資計画を約1,000億円へ拡大している。
  20. FY2017初出有価証券報告書

    「2018年1月1日~2018年12月31日の設備投資予定額は約700億円です。所要資金は主として自己資金で賄い、一部は金融機関からの借入金等を充当する予定にしております。」

    2018年の設備投資計画を約700億円とし、主として自己資金、一部借入金で賄う計画を新たに記載している。
一緒に動いた変遷

「収益力向上と事業体質の強化」は、この変遷が動いた20回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

555544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1収益力向上と事業体質の強化5回
  3. 2研究開発活動の継続5回
  4. 3販売会社・取引先への債務保証リスク5回
  5. 4KSAS・精密農業・ロボット化の事業化5回
  6. 5海外市場での拡販・新製品投入4回
  7. 6小売金融・ファイナンスリースの提供4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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