クボタ（6326）・施策再定義
ESGを経営の中核に据えた事業運営への転換
FY2020に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2025。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティを中核とするESG経営の強化94社が書いているテーマ・逆風0社・追い風95社
クボタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている94社のうち14社を表示しています。上の文は94社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「環境変化に応じてテーマの重点化を行い継続してまいります。気候変動対応、人的資本の強化、コーポレートガバナンスの強化、リスクマネジメントといった、事業の支えとなる重要かつ共通性の高いテーマに重点を置き、サステナブルな取組みを推進していきます。」
従来の4領域・12マテリアリティの枠組みを踏まえつつ、気候変動、人的資本、コーポレートガバナンス、リスクマネジメントへ重点化する方針を示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「事業、イノベーション、ステークホルダー及びガバナンスの４つの領域でブレイクダウンした12項目をマテリアリティとして特定しております。」
K-ESG経営を4領域・12マテリアリティに基づき運営し、指標・目標、KESG経営戦略会議、報酬評価と接続した開示へ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「企業の社会的責任がますます重くなる中で今後もサステナブルな企業であり続けるため、当社はESGを意識した当社独自の取組み(K-ESG)を進めていきます。」
ESGを経営の中核に据える方針を継続し、K-ESGを報酬評価にも組み込むなど、事業活動・重要課題・役員評価を結び付けている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「ＥＳＧを中核に据えたクボタらしい事業運営であるＫ－ＥＳＧ経営の骨格となる４つの領域でそれぞれをブレイクダウンした12の重要事項・マテリアリティを推進していきます。」
ESGを経営の中核に据える方針が、4領域・12マテリアリティからなるK-ESG経営の枠組みへ具体的に再整理された。 - FY2020初出有価証券報告書
「(1) ＥＳＧを経営の中核に据えた事業運営への転換」
一般的なESG施策に加え、クボタグローバルアイデンティティに根差した事業関連活動を具現化し、社長直轄の推進組織でグループ全体の施策を統括する方針を新たに重点施策として掲げた。