売上債権増加による営業キャッシュ・フローへの影響
FY2020-Q2に初出。22回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。32社中9社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに16社。
- FY2027-H1売上債権増加へ反転有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） 271 △ 3,331」
FY2026-H1の売上債権減少271百万円による資金増加から転じ、当中間連結会計期間は売上債権の増加3,331百万円が営業キャッシュ・フローの資金減少要因となった。 - FY2026売上債権増加へ反転有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 1,123」
売上債権は1,123百万円の増加となり、FY2025-H1まで確認された減少による営業キャッシュ・フローへのプラス効果から、資金減少要因へ反転した。 - FY2026-H1売上債権減少効果の縮小有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） 344 271」
売上債権の増減額は前年同期の344百万円から271百万円となり、減少による営業キャッシュ・フローへのプラス効果は継続したが、その規模は縮小した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） 3,172 344」
売上債権の増減額は前年同期の3,172百万円から344百万円となり、営業キャッシュ・フローに対する売上債権増加の資金負担が縮小した。 - FY2025-Q1売上債権増加へ反転有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の資産は、前連結会計年度末に比べ5,615百万円増加し、161,752百万円となりました。これは主に、現金及び預金の増加2,255百万円及び受取手形及び売掛金の増加1,412百万円によるものであります。」
受取手形及び売掛金が前連結会計年度末比1,412百万円増加し、FY2024-Q2・Q3に見られた残高減少から増加へ転じた。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「受取手形及び売掛金 26,722 21,963」
受取手形及び売掛金は前連結会計年度末の26,722百万円から21,963百万円へ減少し、売上債権残高の増加による資金負担は引き続き緩和されている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「これは主に、税金等調整前四半期純利益13,874百万円及び売上債権の減少額3,172百万円の資金増加要因に対し、棚卸資産の増加額6,902百万円、法人税等の支払額4,612百万円及び仕入債務の減少額2,217百万円等の資金減少要因によるものであります。」
売上債権は3,172百万円の減少となり、前年同期の増加による資金減少から、当期は営業キャッシュ・フローの資金増加要因となった。営業活動によるキャッシュ・フローも1,225百万円の支出から3,196百万円の収入へ改善した。 - FY2024-Q1売上債権残高減少有価証券報告書
「受取手形及び売掛金 26,722 20,986」
受取手形及び売掛金は前連結会計年度末の26,722百万円から20,986百万円へ減少した。第1四半期は売上債権残高の増加ではなく減少が示されている。 - FY2023売上債権増加拡大有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 7,105 △ 8,601」
売上債権の増加額は前期の7,105百万円から8,601百万円へ拡大し、営業キャッシュ・フローの支出要因となった。 - FY2023-Q3売上債権増加拡大有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の資産は、前連結会計年度末に比べ38,402百万円増加し、126,693百万円となりました。これは主に、棚卸資産の増加18,712百万円、現金及び預金の増加6,377百万円及び受取手形及び売掛金の増加6,303百万円によるものであります。」
受取手形及び売掛金は前連結会計年度末比6,303百万円増加し、売上債権増加の影響が続いている。 - FY2023-Q2売上債権増加拡大有価証券報告書
「営業活動の結果、使用した資金は1,225百万円（前年同期は1,347百万円の収入）となりました。これは主に、税金等調整前四半期純利益16,907百万円の資金増加要因に対し、棚卸資産の増加額7,377百万円、売上債権の増加額4,401百万円、法人税等の支払額4,323百万円及び為替差益2,511百万円等の資金減少要因によるものです。」
売上債権の増加額4,401百万円が営業キャッシュ・フローの資金減少要因となり、前年同期の3,480百万円から増加した。 - FY2023-Q1売上債権増加継続有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の資産は、前連結会計年度末に比べ12,197百万円増加し、100,488百万円となりました。これは主に、棚卸資産の増加5,473百万円、受取手形及び売掛金の増加2,781百万円及び現金及び預金の増加1,306百万円によるものであります。」
受取手形及び売掛金が前連結会計年度末比2,781百万円増加し、売上債権増加の影響が続いている。 - FY2022-Q3売上債権増加拡大有価証券報告書
「当第3四半期連結会計期間末の資産は、前連結会計年度末に比べ21,615百万円増加し、81,147百万円となりました。これは主に、たな卸資産の増加7,424百万円、現金及び預金の増加6,843百万円及び受取手形及び売掛金の増加5,128百万円によるものであります。」
受取手形及び売掛金が前連結会計年度末比5,128百万円増加し、売上債権増加の影響が拡大した。 - FY2022-Q2売上債権増加継続有価証券報告書
「支出の主な内訳は売上債権の増加額3,480百万円及びたな卸資産の増加額2,915百万円によるものであります。」
売上債権の増加額3,480百万円が営業活動によるキャッシュ・フローの支出要因となった。売上債権増加の影響が継続している。 - FY2022-Q1売上債権増加有価証券報告書
「これは主に、現金及び預金の増加1,828百万円及び受取手形及び売掛金の増加2,470百万円によるものであります。」
前連結会計年度末から受取手形及び売掛金が2,470百万円増加し、売上債権の増加が続いている。 - FY2021対処有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 3,624,194 111,468」
売上債権は前期の3,624百万円増加から、当期は111百万円の減少となり、営業キャッシュ・フローへの支出影響が軽減した。 - FY2021-Q3売上債権増加継続有価証券報告書
「受取手形及び売掛金 11,410,015 12,233,427」
受取手形及び売掛金は前連結会計年度末の11,410百万円から12,233百万円へ増加し、売上債権の増加が続いている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 1,833,558 △ 697,617」
売上債権の増加による営業キャッシュ・フローへの支出が前年同期の1,833百万円から697百万円となった。売上債権増加の影響は継続しているが、規模は縮小した。 - FY2020前進有価証券報告書
「営業活動の結果、得られた資金は6,659百万円（前期は1,494百万円の支出）となりました。収入の主な内訳は、税金等調整前当期純利益7,504百万円であり、支出の主な内訳は、売上債権の増加額3,624百万円であります。」
売上債権の増加額は3,624百万円となったが、営業キャッシュ・フローは前期の1,494百万円の支出から6,659百万円の収入へ改善した。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「営業活動の結果、得られた資金は3,076百万円（前年同期は1,676百万円の支出）となりました。収入の主な内訳は、税金等調整前四半期純利益4,199百万円であり、支出の主な内訳は売上債権の増加額1,833百万円によるものであります。」
売上債権の増加額1,833百万円が営業活動によるキャッシュ・フローの支出要因として開示された。営業キャッシュ・フロー全体は前年同期の支出から3,076百万円の収入へ改善している。