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タクミナ(6322)・施策前進

コアコンピタンスと基礎研究・製品開発力を強化する

FY2016に初出。30回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

30記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020-Q1 – FY2021-Q3再掲FY2023-Q2 – FY2024-Q3前進FY2024 – FY20252016: 320162017: 420172018: 220182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 120232024: 220242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
研究開発・基礎研究による新製品・技術開発力の強化218社が書いているテーマ・逆風0社・追い風230社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの230件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「また、〈朝来LAB〉と〈横浜LAB〉の2拠点からなる「流体ソリューションセンター」において、お客様にお持ち込みいただいた実液の評価試験を実施しており、ここで得られた実用的なフィードバックをもとに、お客様のニーズに応える独創的な製品開発を推進しております。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は442百万円です。」

    朝来LAB・横浜LABの2拠点で実液評価を行う研究開発体制を継続し、研究開発費は442百万円となった。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は2億16百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    中間期の研究開発費は2億16百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「また、大学・企業や研究機関との連携を強化することにより、「スムーズフローポンプ」による流体に関する課題解決の提案を加速してまいります。」

    朝来LAB・横浜LABの二拠点化と大学・企業・研究機関との連携を通じ、流体課題の解決提案を加速する研究開発体制を拡張した。研究開発費は383百万円となった。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は344百万円です。」

    基礎・要素技術研究、計測技術研究、Qシリーズの開発などを進め、研究開発費は344百万円となった。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は2億46百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は2億46百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は2億7百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は2億7百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は1億45百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費を1億45百万円と記載している。
  8. FY2022前進有価証券報告書

    「また、水処理、滅菌・殺菌市場向けに対しても、これまで培ってきた流体コントロール技術に加えて、水質管理に必要不可欠となる計測技術の研究によって得られたノウハウを駆使して、お客様のニーズに合った高付加価値製品の開発や次世代技術の研究開発を推進しました。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は285百万円です。」

    水質管理に必要な計測技術の研究を加え、水処理・滅菌殺菌向けの高付加価値製品・次世代技術の研究開発を進めた。研究開発費は285百万円となった。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は2億10百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は2億10百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  10. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は1億46百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費は1億46百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  11. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、77百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計の研究開発費は77百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  12. FY2021前進有価証券報告書

    「また、水処理、滅菌・殺菌市場向けに対応すべく、新たに計装機器開発課を立ち上げ、これまで培ってきた流体コントロール技術に加えて、水質管理に必要不可欠となる計測技術の研究によって得られたノウハウを駆使して、お客様のニーズに合った高付加価値製品の開発や次世代技術の研究開発を推進しました。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は275百万円です。」

    水処理・滅菌殺菌向けの計装機器開発課を新設し、計測技術を含む研究開発を進めた。研究開発費は275百万円と記載されている。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は2億5百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は2億5百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  14. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は1億38百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費を1億38百万円と記載している。
  15. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、70百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計の研究開発費は70百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  16. FY2020再掲有価証券報告書

    「また、大学・企業や研究機関との連携を強化することにより、「スムーズフローポンプ」による流体に関する課題解決を加速してまいります。」

    LABⅡによる高度な流体分析と、大学・企業・研究機関との連携を通じて製品開発力を高める方針を再確認している。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は2億1百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は2億1百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は1億44百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費を1億44百万円と説明している。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、71百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計の研究開発費は71百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  20. FY2019前進有価証券報告書

    「「スムーズフローポンプ」のコア技術にはダイヤフラムや弁座などがあり、それらの素材・形状の研究をはじめとし、様々な用途を想定した解析やシミュレーション、評価試験を積み重ね、製品開発・品質向上の改良・スピードアップができるノウハウの蓄積を行っております。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は280百万円です。」

    ダイヤフラム・弁座等の要素技術研究、解析・シミュレーション・評価試験を継続し、研究開発費は2億80百万円となった。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は2億3百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は2億3百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は1億46百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費は1億46百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  23. FY2018前進有価証券報告書

    「「スムーズフローポンプ」のコア技術にはダイヤフラムや弁座などがあり、それらの素材・形状の研究をはじめとし、様々な用途を想定した解析やシミュレーション、評価試験を積み重ね、製品開発・改良の品質向上・スピードアップができるノウハウの蓄積を行っております。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は2億73百万円です。」

    ダイヤフラム・弁座等の要素技術研究、解析・評価試験を継続し、研究開発費は2億73百万円となった。
  24. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は1億32百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費を1億32百万円と説明している。
  25. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「なお、平成29年7月に開発センター内において、液体に応じたポンプの研究をお客様とともに行うことができる実験施設「流体ソリューションセンターLABⅡ」が竣工、稼働を開始しており、今後「スムーズフローポンプ」の用途拡大にさらに磨きをかけてまいります。」

    顧客と液体に応じたポンプ研究を行う流体ソリューションセンターLABⅡが平成29年7月に竣工・稼働を開始し、研究開発基盤を具体化した。
  26. FY2017前進有価証券報告書

    「そのために新たな研究開発棟を建設し、より高度な流体分析を可能とする設備への投資を積極的に行っております。また、大学・企業や研究機関との連携を強化することにより、「スムーズフローポンプ」による市場課題解決の加速を実施してまいります。」

    新研究開発棟と高度な流体分析設備への投資、大学・企業・研究機関との連携強化を具体化している。
  27. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は1億82百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は1億82百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  28. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は1億17百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当四半期累計の研究開発費は1億17百万円、活動状況に重要な変更はないと説明している。
  29. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、54百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、四半期の研究開発費は54百万円で、活動状況に重要な変更はないと説明している。
  30. FY2016初出有価証券報告書

    「コアコンピタンス(競争力のあるコア技術)における要素技術研究の充実と開発のスピードアップをはかり、有力企業や大学などの研究機関との連携をさらに強化し、国内はもとより世界の中での独創的な商品づくりを目指してまいります。」

    ダイヤフラム等の要素技術、開発速度、外部研究機関との連携を通じて独創的な製品を作る施策。
一緒に動いた変遷

「ポンプ応用製品・装置の商品化機能を拡充する」は、この変遷が動いた30回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

887776★123456
  1. ★この変遷
  2. 1ポンプ応用製品・装置の商品化機能を拡充する8回
  3. 2高精度小型スムーズフローポンプ「Qシリーズ」を拡充する8回
  4. 3新しい柱となる市場を育成する7回
  5. 4計測機器・装置は市場ニーズ不足と特需反動で売上が減少する7回
  6. 5電池・塗工、水処理・滅菌市場への資源投入と提案を強化する7回
  7. 6マーケティング機能と情報発信を強化する6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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