開発体制の強化
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。34社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに31社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、開発本部では、新領域に対応できる人財の育成に向けた取り組みを進めてまいりました。産業機械分野においてもシステム機器の重要性が高まる中で、ノイズ耐性の高い機器の開発に取り組み、システム機器の基盤技術の強化を進めてまいりました。」
開発体制の再構築について、新領域対応人材の育成、ノイズ耐性の高いシステム機器の開発、基盤技術強化へ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「開発本部では、半導体関連分野のネットワーク構築に向けて関連コンソーシアムに参画し、技術者を派遣した交流を開始いたしました。ネットワークでの交流を通じて、研究開発や新たな商品開発につながる市場の要求をとらえ、関連商品の開発を行っております。」
開発体制の強化について、半導体関連コンソーシアムへの参画と技術者派遣による交流を開始し、市場要求を踏まえた関連商品の開発へ進んでいる。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループ全体としては、各セグメントの成長追求、開発体制の再構築、人的資源の戦略的投入、持続的成長へ向けた経営基盤の確立を経営課題と認識して取り組んでまいります。」
従来の「開発体制の強化」から、「開発体制の再構築」を経営課題とする表現に変化している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、JIMTOF2018にて新型パワーチャックBRシリーズ及び二ツ爪の薄型グリッパ(ロボットハンド)を発表し、新商品開発への取組みを加速させていきました。」
JIMTOF2018で新型パワーチャックBRシリーズと薄型グリッパを発表し、新商品開発を加速する段階に進んだ。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、引き続き、品質や生産効率の向上に取り組み、国内外の生産拠点の収益改善に努めるとともに、各事業分野で新商品の開発に注力することによって事業基盤の確立に取り組んでまいりました。」
各事業分野での新商品開発への注力を継続しているが、新商品の発売などの新たな具体的マイルストーンは記載していない。 - FY2017前進有価証券報告書
「発表した新商品の市場投入を順次開始し、受注拡大に努めてまいりました。」
JIMTOF2016で発表した新商品の市場投入を順次開始し、受注拡大につなげる段階に進んだ。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、新たな商品開発体制を整備し、顧客個別商品(カスタマイズ商品)の受注から得られたニーズを基に商品開発へ取り組んでまいりました。この取り組みから生まれた新商品を11月に開催された第28回日本国際工作機械見本市(JIMTOF2016)にて多数出展、発表いたしました。」
新たな商品開発体制と顧客ニーズ起点の開発を継続し、開発成果である新商品をJIMTOF2016で多数出展・発表する段階に進んだ。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、新たな商品開発体制を整え、顧客個別商品の受注から得られたニーズを基に今年度下期市場投入すべく商品開発へ取り組んでまいりました。」
新たな商品開発体制と顧客ニーズ起点の開発を継続し、今年度下期の市場投入を目指す計画を示しているが、投入完了は記載していない。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、新たな商品開発体制を整え、顧客個別商品の受注から得られたニーズを基に商品開発を加速させてまいりました。」
開発体制の強化について、新たな商品開発体制を整備し、顧客ニーズを起点に開発を加速する段階へ進んだと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「「開発体制の強化」」
経営基盤強化に向けた重点課題として開発体制の強化を掲げている。