Next Decade Plan2021による収益基盤強化
FY2017に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
北川鉄工所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年度に長期経営計画「Plus Decade 2031」を策定し、2031年度に連結売上高1,000億円を経営目標として掲げております。当該目標の達成に向け、2025年度から2027年度までの3か年を対象とする「中期経営計画 2027」を2024年11月に策定いたしました。」
Plus Decade 2031の2031年度連結売上高1,000億円目標と、中期経営計画2027による2025~2027年度の実行期間を継続している。 - 2026-05-13再掲決算
「このような経営環境のもと、当社グループは次期を、長期経営計画「Plus Decade 2031」および「中期経営計画2027」の目標達成に向けて変革を加速させ、成果を一段と引き上げる「飛躍」の年と位置づけ、全社一丸となって持続的な成長と企業価値の向上に取り組んでまいります。」
長期経営計画「Plus Decade 2031」と中期経営計画2027を次期の目標達成に向けた計画として継続して掲げている。 - FY2025後退有価証券報告書
「当社グループは、2021年度に長期経営計画「Plus Decade 2031」を策定し、その中で2031年度に連結売上高1,000億円、2027年度に連結営業利益で43億円を目標として掲げております。そして、当該目標を達成するために、2024年11月に2025年度からの3か年計画「中期経営計画2027」を策定いたしました。」
従来、2026年度の連結営業利益60億円等を掲げた後、新たに2025年度からの3か年計画「中期経営計画2027」を策定し、営業利益目標を2027年度43億円へ変更した。2031年度売上高1,000億円の長期目標は維持している。 - FY2024後退有価証券報告書
「このような状況を踏まえ、2024年度も引き続き当期の業績見通しの達成に注力するとともに、2024年6月21日からの経営陣新体制で、その後の事業環境に適合した中期経営計画を策定いたします。新たな目標につきましては、開示が可能となった時点で速やかに公表いたします。」
従来のPlus Decade 2031の数値目標を掲げたまま、新たな中期経営計画と目標の公表を経営陣新体制の発足後へ引き続き先送りしている。2024年度も当期業績見通しの達成を優先するとしており、新計画の具体的目標は未公表である。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境下において、当社グループは長期経営計画「Plus Decade 2031」で掲げる世界基準の成長を目指し、事業構造の転換、経営品質の進化、人材育成などの施策を中長期的な視野で推進してまいりました。そして、当社グループは成長分野である半導体関連事業に参入すべく、ケメット・ジャパン株式会社及びシステム精工株式会社の全株式を取得いたしました。」
「Plus Decade 2031」に基づく世界基準の成長、事業構造の転換、経営品質の進化、人材育成という方向性を継続し、その施策の一環として半導体関連事業への参入を進めている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境下において、当社グループは長期経営計画「Plus Decade 2031」で掲げる世界基準の成長を目指し、事業構造の転換、経営品質の進化、人材育成などの施策を中長期的な視野で推進してまいりました。」
「Plus Decade 2031」の世界基準の成長、事業構造の転換、経営品質の進化、人材育成という方向性を継続している。 - FY2023後退有価証券報告書
「当社グループは2021年度に長期経営計画「Plus Decade 2031」を策定し、その中で2031年度に連結売上高1,000億円、2026年度に連結営業利益で過去最高益となる60億円を目標としておりました。同時に、2026年度に投下資本利益率(ROIC)を6%以上、合わせて自己資本利益率(ROE)も8%以上を目標とし、加えて資本政策面においても、キャピタリゼーション比率を意識し、目標数値を25~30%と設定しておりました。しかしながら、計画初年度となる2022年度は地政学リスクの高まりや原油価格の高騰、急激な円安進行の影響により事業環境が大きく変化しました。このような状況を踏まえ、2023年度は当期の業績見通しの達成に注力し、その後に事業環境と整合した中期経営計画の策定をいたします。」
Plus Decade 2031の2031年度売上高1,000億円、2026年度営業利益60億円・ROIC6%以上・ROE8%以上等の数値目標を開示した一方、2023年度は業績見通し達成を優先し、その後に事業環境と整合した中期経営計画を策定するとしている。新たな目標数値は後日公表予定とされ、計画の具体性・時間軸が弱まっている。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「このような経営環境下において、当社グループは長期経営計画「Plus Decade 2031」で掲げる世界基準の成長をめざし、事業構造の転換、経営品質の進化、人材育成などの施策を推進してまいりました。」
従来の「Next Decade Plan2021」から「Plus Decade 2031」へ長期経営計画の名称・時間軸が変わり、「世界基準の成長」を掲げ、事業構造の転換、経営品質の進化、人材育成を施策として示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、2012年に長期計画「Next Decade Plan2021」を策定し、事業目標、企業ビジョン、事業ビジョン、組織ビジョンを明確化したうえで、中長期的な経営に取り組んでおります。この計画の全体基調は収益基盤の強化を指向するものであり、海外市場での事業展開及び事業基盤の強化、成熟事業分野における収益基盤の確立、新たな価値を創造する新規事業の立上げなどを示しております。」
Next Decade Plan2021を長期計画として再確認し、海外展開、成熟事業、新規事業を通じた収益基盤強化を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、持続的成長へ向けた事業基盤の強化を図るため、新規事業の成長加速、既存事業の収益力強化、成長へ向けた経営基盤の確立に取り組んでまいりました。」
持続的成長に向け、新規事業、既存事業の収益力、経営基盤を強化する方向性を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、持続的成長へ向けた事業基盤の強化を図るため、新規事業の成長加速、既存事業の収益力強化、成長へ向けた経営基盤の確立に取り組んでまいりました。」
持続的成長に向け、新規事業、既存事業の収益力、経営基盤の強化を進めるという収益基盤強化の方向性を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、「Next Decade Plan2021」を策定し、事業目標、企業ビジョン、事業ビジョン、組織ビジョンを明確化したうえで、中長期的な経営に取り組んでまいります。この計画の全体基調は収益基盤の強化を指向するものであり、海外市場での事業展開及び事業基盤の強化、成熟事業分野における収益基盤の確立、新たな価値を創造する新規事業の立上げなどを示しております。」
Next Decade Plan2021を初めて明示し、収益基盤強化を全体基調として、海外展開、成熟事業の収益基盤確立、新規事業立上げを中長期計画に組み込んでいる。