研修制度の充実による人材育成と自律的成長支援
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2020。直近の記載は2026-05-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに98社。
- 2026-05-14前進決算説明資料
「個々の能力向上・行動改善 心理的安全性を感じながら、働き甲斐と成長実感を得られる職場環境づくり 組織風土改革と従業員満足度向上の実現」
従来の研修・健康経営・人事制度施策に加え、心理的安全性、組織風土改革、従業員満足度を人材活性化の取り組みとして具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「経済産業省と日本健康会議が共同で選出する「健康経営優良法人認定制度」の大規模法人部門で「健康経営優良法人」に2021年以降４年連続で認定されました。」
健康経営優良法人の認定実績が2021年以降4年連続となった。人材育成委員会、人事制度改革、キャリア育成等の施策も継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「経済産業省と日本健康会議が共同で選出する「健康経営優良法人認定制度」の大規模法人部門で「健康経営優良法人2024」に2021年以降３年連続で認定されました。」
健康経営について、2021年以降3年連続の認定という実績を記載した。人材育成委員会、人事制度改革、65歳定年制などの施策も継続している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、人材の活性化、人材育成・教育を目的に2017年10月に人材育成委員会を発足させ、１～２カ月に１回程度の開催頻度で、体系的な従業員の育成に向けた取り組みを進めています。その中でも部門別のキャリア育成体系の確立やキャリアプランに則したコア人材育成への取り組みの具体化を進めています。更に、働き方改革、同一労働・同一賃金、育児・介護休業などへの対応を図るため、2020年10月から人事制度改革に着手し、…65歳定年制を導入するなど、サステナブルな成長の実現を目指しています。」
従来の研修・自己啓発支援から、キャリア体系、コア人材育成、人事制度改革、65歳定年制まで人材施策を拡張している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「また、人事諸制度を再構築し、従業員が働き甲斐と成長を実感できるよう制度整備に努めてまいります。今後とも従業員の健康増進と従業員の育成を経営の重要な課題として捉え、さらなる生産性の向上を目指してまいります。」
従来の研修・自己啓発支援に加え、人事諸制度の再構築、従業員の健康増進、働き甲斐・成長実感を含む人材施策へ範囲を広げている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「働き甲斐を感じられる人事制度・評価制度を再構築するとともに教育制度を更に充実し、行動指針である「丸山のこころ」を自主的に実践できる社員を育成してまいります。また、コロナ禍においても従業員が生産性を維持向上できるよう様々な体制を整え、海外人材を含めた多種多様な従業員が活躍できるよう働き方改革を進めてまいります。」
従来の研修制度・自己啓発支援に加え、人事・評価制度の再構築、コロナ禍での生産性維持、海外人材を含む多様な従業員の活躍、働き方改革へ対象範囲を広げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「丸山グループでは、会社独自の社内研修制度を更に充実させ、自己啓発による専門知識の向上、チャレンジ精神の発揮など、社員一人ひとりが自発的に成長することを支援し、行動指針である「丸山のこころ」が自主的に実践できる社員を育成してまいります。」
社内研修制度の充実、自己啓発支援、専門知識向上を通じた人材育成を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「丸山グループでは、社内における研修制度を更に充実させ、専門知識の向上、自己啓発など、社員一人ひとりが自発的に、また自立的に成長していくことを支援し、行動指針である「丸山のこころ」を実践できる社員の育成に積極的に取り組んでまいります。」
中期経営計画の重点課題として、研修制度の充実、専門知識向上、自己啓発支援を通じた人材育成を初めて具体的に掲げている。