為替相場変動へのエクスポージャー
FY2016に初出。26回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 1,713 1,741」
当中間連結会計期間の為替差損は17億41百万円となり、前年同期の17億13百万円から増加した。為替変動による損失影響が継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「為替差損 2,673 1,841」
為替差損は前年度の26億73百万円から18億41百万円へ減少した。為替変動による損失影響は残るが、前年度より実績影響は縮小している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 ― 1,713」
当中間連結会計期間に為替差損17億13百万円を計上した。前年同期の為替差益13億76百万円から、為替変動による実績影響が損失側へ変化している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「為替差損 ― 2,673」
為替変動の影響が、前年度の為替差益3億81百万円から当年度の為替差損26億73百万円へ変化した。現地生産や為替予約によるヘッジを継続しているが、当年度の実績には為替変動による損失影響が現れている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「為替差益 2,870 1,376」
当中間連結会計期間は為替差益13億76百万円を計上した。前年同期の28億70百万円からは縮小したが、為替変動による損失は計上されておらず、為替相場変動へのエクスポージャー自体について新たな変更は記載されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「為替差益 2,244」
当第3四半期連結累計期間に為替差益22億44百万円を計上している。為替変動による当期の損失影響は生じていないが、為替相場変動へのエクスポージャー自体について新たな変更は記載されていない。 - FY2023-Q4再掲有価証券報告書
「為替差益 1,941 243」
当第1四半期の為替差益は2億43百万円で、前年同期の19億41百万円から縮小した。為替変動による損失は発生していないが、為替変動リスク自体に関する新たな変更は記載されていない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 ― 2,508」
前年同期の為替差損69百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差益25億08百万円となり、為替変動による実績へのマイナス影響は縮小している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 24 1,941」
急激な円安の進行を外部環境の不透明要因として挙げる一方、為替差益は前年同期の24百万円から1,941百万円へ増加し、当四半期の実績へのマイナス影響は現れていない。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 ― 145」
前年同期の為替差損13億31百万円に対し、当第3四半期累計期間は為替差益1億45百万円となり、為替変動による実績へのマイナス影響は縮小している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 753 69」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は前年同期の7億53百万円から69百万円へ減少し、為替変動の実績影響は縮小した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 1,347 1,331」
当第3四半期累計の為替差損は前年同期の13億47百万円から13億31百万円へ減少した。為替変動リスク自体は残るが、実績への影響は前年同期よりわずかに縮小している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 361 1,025」
為替差損が前年同期の3億61百万円から当第1四半期の10億25百万円へ増加し、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2020対処有価証券報告書
「これに対し当社グループはグローバルに生産拠点を配置して現地生産を行い、この変動リスクを軽減するよう努めております。さらに為替先物予約などを利用したリスクヘッジも行っております。」
現地生産及び為替先物予約によるヘッジを継続しており、為替差損は前年度の22億86百万円から18億07百万円へ減少した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 2,079 1,347」
第3四半期累計の為替差損は前年同期の20億79百万円から13億47百万円へ減少した。為替相場の変動リスク自体は残るが、当期の実績影響は前年同期より縮小している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、米中貿易摩擦の深刻化、地政学上のリスクの継続及び円高の進行など依然として不透明感が残る状態でありました。」
円高の進行が続き、為替変動リスクを含む外部環境の不透明感が残る状態を再確認している。上期の為替差損は前年同期並みの水準であった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「また、米中貿易摩擦の深刻化、地政学上のリスクの継続及び円高の進行など依然として不透明感が残る状態でありました。」
円高の進行が継続していると記載され、為替差損は前年同期の3億25百万円から当四半期の3億61百万円へ増加しており、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「しかしながら、為替相場の変動は外貨建てで販売する製品及び調達する資材の価格に影響を与える可能性があります。これに対し当社グループはグローバルに生産拠点を配置して現地生産を行い、この変動リスクを軽減するよう努めております。さらに為替先物予約などを利用したリスクヘッジも行っておりますが、依然として当社グループの業績は為替変動により影響を受ける可能性があります。」
現地生産や為替先物予約による軽減策を継続する一方、当期の為替差損は22億86百万円となり、前期の10億32百万円から増加した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 513 2,079」
為替差損が前年同期の5億13百万円から20億79百万円へ増加しており、為替変動の影響が当第3四半期の実績に現れている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「一部新興国での為替、金融不安の顕在化など依然として不透明感が残る状態でありました。」
一部新興国で為替・金融不安が顕在化した。加えて、上期の為替差損は10億94百万円で、前年同期の3億19百万円から増加しており、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 79 325」
営業外費用の為替差損が前年同期の79百万円から325百万円へ増加しており、為替変動の影響が当四半期の実績に現れている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「営業外損益は、25億円の損失となり、前期比では23億円の悪化となりました。営業外収益は、持分法による投資利益が減少したことなどにより、前期比20億円減の53億円となりました。営業外費用は、為替差損が増加したことなどにより、前期比３億円増の78億円となりました。」
為替差損が増加し、営業外費用は前期比3億円増の78億円となった。為替先物予約、現地生産等による軽減策は継続しているが、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期におけるわが国経済は、年初から進行した円高が反転したことや海外需要の増加による輸出の回復及び住宅投資の増加などを背景に企業部門の売上高は底打ちし緩やかな景気の持ち直しを見せております。」
年初からの円高が反転したと記載しており、四半期累計の為替差損は5億46百万円と前年同期の11億13百万円から減少した。為替変動リスク自体は引き続き存在する。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期におけるわが国経済は、円高が進行したことによる企業収益の下押し圧力などで景気の停滞感が持続しております。」
円高による企業収益への下押し圧力が継続していると記載している。四半期累計の為替差損は3億04百万円で、前年同期の3億56百万円から減少している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期におけるわが国経済は、円高が進行したことにより企業収益の下押し圧力が高まり景気の停滞感が強い状況となりました。」
円高進行による企業収益への下押し圧力を記載し、為替差損も前年同期の2億40百万円から4億62百万円へ増加している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、当連結会計年度における海外売上高の比率は53％であります。為替相場の変動が業績に与える影響を軽減するために、為替先物予約などのリスクヘッジを行っておりますが、これにより全てのリスクを排除することは困難であります。」
海外売上高比率を53％とし、為替先物予約等でヘッジしている。当期には為替差損が増加したと記載している。