素材・エネルギー価格、外注先の納期・品質変動リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
技研製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。32社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「生産面では、原材料や部品等の仕入価格の高騰が継続していることから、動向を注視しつつ適切な対応の検討を進めております。」
原材料・部品等の仕入価格高騰が継続しており、動向を注視しながら対応を検討していると再掲している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社事業においては、物価高騰による公共事業の施工規模縮小や労務費のコスト上昇等がユーザーの経営を圧迫する状況が続きました。」
物価高騰、公共事業の施工規模縮小、労務費上昇がユーザーを圧迫する状況を引き続き記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社事業においては、物価高騰による公共事業の施工規模縮小や労務費のコスト上昇等がユーザーの経営を圧迫する状況が続きました。」
物価高騰による公共事業の施工規模縮小と労務費上昇が、ユーザーの経営を圧迫する状況として継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「しかしながら、原材料や建設資材価格の高止まりに加え、労務費の上昇が利益の圧迫要因として働き、建設業界においては厳しい経営環境が続きました。当社事業においては、コスト上昇やそれを受けた公共事業の施工規模の縮小が、ユーザーの設備投資意欲に少なからず影響を及ぼしました。」
材料価格の高止まりに加えて労務費上昇が記載され、公共事業の施工規模縮小とユーザーの設備投資意欲への影響としてリスクが継続・具体化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、建設資材価格の高止まり等により公共事業の施工規模が縮小状態を継続したことで、当社においては、本設構造物の構築に用いる粗利率の高い大型特殊機や部品の販売が影響を受けました。また、原材料や部品価格の高騰を受けて販売価格を改定しておりますが、引き続き動向を注視する必要があります。」
建設資材価格の高止まりによる公共事業の施工規模縮小と、大型特殊機・部品販売への影響、販売価格改定後も動向を注視する必要性を引き続き記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「製造につきましては、原材料や部品価格の高騰を受けて価格改定をしておりますが、今後も引き続き情勢を注視していく必要があります。」
原材料・部品価格の高騰と製造への影響、価格改定による対応および今後も情勢を注視する必要性を再掲している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また製造についても、原材料や部品の価格が高止まりしており、引き続き動向を注視していく必要があります。」
原材料・部品価格の高止まりが継続し、製造コストに関するリスクを引き続き注視する必要があると記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、機械等の製造についても円安等の影響を受け、部品の原材料価格等は高止まりの状況が継続しています。」
原材料・部品価格の高止まりが継続し、製造コスト上昇が通期の経営環境として記載された。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「鋼材等の材料価格が高騰する中で、公共事業費の中に占める材料費の割合が大きくなり、結果として施工量が少なくなる傾向があり、本設構造物の構築に用いる製品や部品販売への影響が懸念される状況になっています。」
鋼材等の材料価格高騰が、公共事業における材料費割合の上昇と施工量減少の傾向として現れ、製品・部品販売への影響が懸念される状況となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、鋼材価格高騰を受けて一件あたりの工事規模が縮小する傾向が生じており、事業への影響が表れ始めています。この傾向は当面続くと想定されることから、今後も注視してまいります。」
鋼材価格高騰が一件あたりの工事規模縮小として表れ、事業への影響が発生し始めたと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、エネルギーコストや部品価格は依然として高い水準が続いており、引き続き注視と適切な対応が求められる状況にあります。」
エネルギーコストや部品価格の高水準が続いており、コスト上昇に関するリスクと対応の必要性を再掲している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢等を背景とした原材料やエネルギーコスト高騰等による経済の先行きは不透明な状況が続いています。こうした中、当社は６月受注分より原材料等の価格上昇を吸収するため、製品価格を５～10％上げて価格転嫁しました。」
素材・エネルギー価格上昇リスクが実際の事業環境として強まり、原材料価格等の上昇を受けて製品価格を5～10％引き上げる対応を実施した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「電子部品類の供給不足や物流の混乱、原材料価格や建設資材価格の高騰などの影響は、軽微であるものの顕在化してきており、引き続き注視していく必要があります。」
素材価格、調達、納期等に関する従来のリスクについて、電子部品の供給不足、物流混乱、原材料・建設資材価格高騰として実際の影響が顕在化したと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、素材やエネルギーコストの変動、予期せぬ製品の不具合、調達先および外注先の納期・コスト・品質等の取引条件の変動が生じた場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
素材・エネルギー価格、製品不具合、外注先の納期・コスト・品質変動リスクを引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、素材やエネルギーコストの変動、予期せぬ製品の不具合、調達先および外注先の納期・コスト・品質等の取引条件の変動が生じた場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
素材・エネルギー価格、製品不具合、外注先の納期・コスト・品質変動リスクを引き続き記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社は機械の製造については機械設計を自社で行い、製造は社外の協力提携企業への外注で対応しており、納期管理や品質管理方法に対する基準の徹底、製造コストや需要の変動に応じた外注先の拡大等で生産体制の維持を図っております。」
外注先の納期・品質・コスト変動リスクに対し、管理基準の徹底と外注先拡大による対応を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、素材やエネルギーコストの変動、予期せぬ製品の不具合、調達先および外注先の納期・コスト・品質等の取引条件の変動が生じた場合には、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
外注製造体制に関連して、素材・エネルギーコスト、製品不具合、調達先・外注先の納期・コスト・品質変動をリスクとしている。