大型案件の発注・着工時期遅延による圧入工事事業への影響
FY2018-Q2に初出。13回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載は2026-10-09。
技研製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。22社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに14社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「しかしながら、前年の高水準な工事売上の反動減および着工遅れにより前年同期よりも工事案件数は減少しました。」
高水準工事の反動減と着工遅れにより、圧入工事案件数が実際に減少した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、前年の高水準な工事売上の反動減および着工遅れにより前年同期よりも工事案件数は減少しました。」
圧入工事事業で前年の高水準工事の反動減と着工遅れが発生し、工事案件数が減少、売上高3,709百万円、営業利益506百万円となった。 - FY2024国内開発型案件による増収増益の継続有価証券報告書
「国内における開発型案件の受注が堅調に推移した結果、圧入工事事業の売上高は8,540百万円（前期比0.2％増）、セグメント利益は1,161百万円（同32.7％増）となりました。」
海外連結子会社減少等の影響がある中、国内開発型案件の受注により圧入工事事業のセグメント利益が前年同期比32.7％増加した。 - FY2024-Q3国内開発型案件による増収増益への回復有価証券報告書
「2023年６月に海外連結子会社が１社減少した影響もありましたが、国内における開発型案件の受注が堅調に推移した結果、圧入工事事業の売上高は6,980百万円（前年同四半期比6.6％増）、営業利益は1,126百万円（同35.5％増）となりました。」
海外連結子会社の減少影響が残る一方、国内の開発型案件の受注が堅調に推移し、圧入工事事業は前年同期の減収減益から増収増益へ転じた。 - FY2024-Q1連結子会社減少・低採算案件による減収減益有価証券報告書
「しかしながら、海外において連結子会社が１社減少した影響もあり、圧入工事事業の売上高は2,137百万円（前年同四半期比13.0％減）となりました。また利益率の高い案件が少なかったことや人件費の増加を受け、営業利益は299百万円（同28.5％減）となりました。」
圧入工事事業では、海外の連結子会社1社減少、利益率の高い案件の減少、人件費増加により、売上高と営業利益が前年同期を下回った。 - FY2023-Q3海外案件完了・高採算工事減少による減益有価証券報告書
「しかしながら、前期に施工した海外案件の完了や粗利率の高い工事案件が減少したことにより、売上高は6,548百万円（前年同四半期比7.4％減）、セグメント利益は831百万円（同12.1％減）となりました。」
圧入工事事業では工事自体は順調に進捗した一方、前期施工の海外案件の完了と高粗利案件の減少により、売上高・セグメント利益が減少した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「一方、天候不順等を受けた大型案件の工期延長によるコスト増が利益を減少させ、セグメント利益は948百万円（同23.7％減）となりました。」
天候不順等による大型案件の工期延長とコスト増が実際に発生し、圧入工事事業のセグメント利益が前年同期比23.7％減少した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、夏場の豪雨の影響により工事が先送りになるなど、河川護岸や道路などの災害復旧工事が減少したことにより、売上高は1,729百万円（前年同四半期比13.4％減）、セグメント利益は97百万円（同75.1％減）となりました。」
夏場の豪雨による工事先送りと災害復旧工事の減少が実際に発生し、圧入工事事業の売上高・セグメント利益の減少につながった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「セネガル共和国ダカール港２期工事での岸壁改修工事は、新型コロナウイルス感染拡大の影響により工事再開の目途が立たない状況となっています。」
新型コロナウイルス感染拡大により、セネガル・ダカール港2期工事の再開見通しが立たないという大型海外工事の遅延が発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「南海トラフ地震に対する高知県での海岸堤防改良工事（「インプラント堤防」）は、当社受注工事の大部分が完成し、現在は新たな耐震対策工事に対する工法提案および受注活動を進めております。 このような状況のもとではありますが、一部大型案件の発注・着工時期の遅延が生じた結果、圧入工事事業の売上高は3,966百万円（前年同四半期比4.0％減）、セグメント利益は594百万円（同6.4％減）となりました。」
一部大型案件で発注・着工時期の遅延が実際に発生し、圧入工事事業の売上高およびセグメント利益の減少要因となったと説明している。