構造改革による収益体質への変革と成長軌道
FY2017に初出。34回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-08-14前進決算
「国内画像検査事業では、開発・販売・企画・管理・サポートが一体となった営業・開発体制のもと、高付加価値案件の獲得及び業務効率の向上を進めた結果、収益性が大幅に改善しました。」
SRPの効果として、営業・開発体制の一体化、高付加価値案件の獲得、業務効率向上による収益体質の改善を示した。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「前連結会計年度から実行してきた事業再建計画「Sirius Restructuring Plan(SRP)」による事業構造及びコスト構造の改革効果は、当中間連結会計期間においても継続して発現しました。」
前連結会計年度から実行してきた「Sirius Restructuring Plan(SRP)」の事業構造・コスト構造改革効果が継続して発現し、収益体質の改善が具体的に開示された。 - FY2025後退有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、当社において固定資産の減損を計上することといたしましたが、近年の業績低迷の状況を鑑み、役員報酬削減や技術開発拠点の再編による事務所コストの低減、研究開発投資の凍結、新規機械・新型ソフトウエア開発に関わる設備・人材投資の削減によりコスト体質の改善を進めてまいりました。さらに、昨年夏に開始した国内事業体制の再構築に伴う希望退職優遇制度を遂行するとともに、海外拠点のリストラと海外事業体制の再編により、グループ事業構造およびコスト構造の抜本的な改革を実行してまいりました。」
中長期的な技術基盤強化の方向性は維持するとしつつ、当期の対処は研究開発凍結、投資削減、希望退職、海外リストラなど、成長軌道化より収益基盤・コスト構造の再構築を優先する内容となった。 - FY2025後退有価証券報告書
「近年の業績低迷の状況を鑑み、役員報酬削減や技術開発拠点の再編による事務所コストの低減、研究開発投資の凍結、新規機械・新型ソフトウエア開発に関わる設備・人材投資の削減によりコスト体質の改善を進めてまいりました。さらに、昨年夏に開始した国内事業体制の再構築に伴う希望退職優遇制度を遂行するとともに、海外拠点のリストラと海外事業体制の再編により、グループ事業構造およびコスト構造の抜本的な改革を実行してまいりました。」
構造改革・成長投資を中心としてきた計画に対し、役員報酬削減、拠点再編、研究開発・設備・人材投資の削減、希望退職、海外リストラを通じたコスト体質改善へ重点を移している。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「当該事象または状況を解消するため、当社は、海外事業の抜本的見直しや撤退を含む事業ポートフォリオの検討、研究開発活動の凍結など、徹底したコストダウンを実行してまいります。また、既存事業の営業活動強化による売上高の伸長に加え、新たな海外ネットワーク構築により新規事業領域での収益基盤を確立し、収益力と企業価値の向上に努めてまいります。」
成長軌道化・中期計画達成に向けた従来の構造改革に対し、海外事業の抜本的見直し・撤退、研究開発活動の凍結、徹底したコストダウンを含む対応へ重点が移っている。 - FY2024後退有価証券報告書
「当社の重要経営課題として、中国経済不況の長期化に伴う当社中国画像検査事業の立上げの遅れ、新型コロナ感染期から続く当社ASEAN事業の業績低迷からの脱却の遅れ、そして日本国内顧客におけるDX・クラウドサービス事業の受け入れ環境構築の遅れの３つが挙げられます。これらの３つの経営課題のために、2023年8月に発表しました中期経営計画「SIRIUS2026」の遂行が大変厳しい状況にありますが、本中期計画に示しました基本方針・経営戦略を見直し、売上計画を修正した新中期経営計画を2025年3月に発表いたしました。」
中国・ASEAN・国内DXの3つの経営課題によりSIRIUS2026の遂行が厳しい状況となり、売上計画を修正した新中期経営計画へ見直した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「こうした経済環境の中、当社グループのビジョンであります「モノづくり現場の目視検査ゼロ」を実現するために、新技術・新製品の研究開発投資を維持しながら、中期経営計画達成に向けた事業戦略を遂行してまいりました。」
「モノづくり現場の目視検査ゼロ」の実現と中期経営計画達成に向け、新技術・新製品、ソフトウェア、新市場開拓への投資を継続している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当期はこれまでの研究開発投資を回収していく最初の年と位置付けておりますが、来期以降のさらなる受注拡大と成長のために、継続的に研究開発投資を実施していく事業計画を立てております。この状況において、当第３四半期連結累計期間（2023年１月～９月）の研究開発費投資額は、２億７百万円を計上いたしました。この投資額は、前期比56％（前期の同累計期間の投資額は３億63百万円）となっています。」
当期を過去の研究開発投資を回収していく最初の年と位置付け、来期以降の受注拡大・成長に向けて投資を継続する計画を示している。研究開発費投資額は2億7百万円で、前期同累計期間の3億63百万円に対し56％としている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「上述のとおり、過去３年間積極的に人とコストを投資することにより研究開発した新技術・新製品により、既存市場だけでなく、海外含む新市場を開拓してきた成果が業績に現れてまいりました。この投資の成果を、当期の業績回復だけではなく来期以降の持続的成長に資するため、当第２四半期連結累計期間においても、さらなる新技術・新製品の研究開発、ソフトウエア新製品開発、及び新市場開拓のために積極的に投資を続けております。その結果、当第２四半期連結累計期間（2023年１月～６月）の研究開発費投資額は、１億４百万円を計上いたしました。」
過去3年間の投資成果が業績に現れ始めたとし、来期以降の持続的成長に向けた研究開発・ソフトウエア開発・新市場開拓への投資を継続している。 - FY2023-Q4前進有価証券報告書
「上述のとおり、来期に向けた業績回復と、来期以降の持続的成長のための新技術・新製品の研究開発、ソフトウエア新製品開発及び新市場開拓のために積極的に投資を続けてまいりました。」
来期の業績回復と来期以降の持続的成長に向け、新技術・新製品、ソフトウエア、新市場開拓への投資と人員体制構築を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「厚労省は2023年5月新型コロナウイルス感染症を第5類感染症へ変更することとなりましたので、新たな計画の策定と公表を準備しております。」
新たな中期経営計画の策定・公表を準備する段階に進み、パンデミックを理由に控えていた計画の再開に向けた動きを示した。 - FY2023-Q2事業再編後処理による営業活動への影響有価証券報告書
「また、昨年末の特殊印刷事業譲渡に伴う事業再編、すなわち、機械メーカーからソフトウエア開発メーカーへの移行に伴う体制変更のために、幹部メンバーの時間とコストを費やしたことも、画像検査機の営業活動に少なからず影響を及ぼしました。」
特殊印刷事業譲渡後の機械メーカーからソフトウエア開発メーカーへの移行に伴う体制変更に、幹部メンバーの時間・コストを投入し、画像検査機の営業活動に影響が生じた。 - FY2023-Q1事業再編後処理による受注・売上積み上げの苦戦有価証券報告書
「当社は2022年期初より、画像検査ソフトウエアを中心とする新しい事業に集中する体制をスタートしましたが、当第２四半期連結会計期間においても、事業再編の後処理に引きずられました。」
特殊印刷関連事業の譲渡後、画像検査ソフトウエア中心の体制へ移行したが、事業再編後処理の影響が続き、国内画像検査関連事業では受注不足により売上積み上げに苦戦している。 - FY2022-Q4前進有価証券報告書
「当社は、昨年度末に長年にわたり取り扱ってきた特殊印刷機関連事業の譲渡という大きな事業構造改革を行いました。これにより一時的には当社グループの収益に影響を及ぼしますが、当第１四半期連結累計期間より、画像検査ソフトウエアを中心とする事業に全てのリソースを集中する新しい体制でスタートしました。」
画像検査事業への全リソース集中後、収益への一時的影響を伴いながら新体制を開始したことを再確認している。 - FY2021達成有価証券報告書
「この特殊印刷機関連の譲渡によって、当社グループでのコア事業は画像検査関連のみとなり、事業戦略がより明確となります。」
特殊印刷機関連事業から撤退し、画像検査関連を唯一のコア事業とする構造改革を完了した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2021年11月12日開催の取締役会において、以下のとおり、ナビタスマシナリー株式会社（以下、「ナビタスマシナリー」といいます。）の全株式を譲渡することを決議しました。」
特殊印刷機関連事業を担うナビタスマシナリー株式会社の全株式譲渡を決議し、2021年12月31日の譲渡実行を予定している。構造改革は計画・方針段階から、コア事業を画像検査関連へ一本化する具体的な事業譲渡段階へ進んだ。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「なお、ナビタス蘇州で行う中国での特殊印刷機関連は、2021年３月11日に開示いたしました通り、同年３月末を以て、ツジカワ株式会社へ事業を移管いたしました。」
ナビタス蘇州が行う中国の特殊印刷機関連事業について、2021年3月末をもってツジカワ株式会社への移管を実施した。 - FY2021-Q4前進有価証券報告書
「この画像検査関連においては、安定高成長が続く国内市場は元より、国内市場以上に大きな成長が期待できる中国含む東アジアとアセアン海外市場への展開を加速させるべく、シリウスビジョン社組織内に東アジア＆アセアン画像検査事業本部を設置いたしました。また、中国上海に希瑞斯（上海）視覚科技有限公司（シリウスビジョン上海）を設立し営業開始しています。一方、長らく赤字に苦しんで参りました納維達斯机械（蘇州）有限公司（ナビタス蘇州）は、2021年４月１日に特殊印刷機関連事業のライセンスをツジカワ株式会社へ譲渡し、2021年内の本事業完全移管を目指しています。」
構造改革を画像検査関連への海外展開加速と、蘇州の特殊印刷機関連事業のライセンス譲渡・完全移管にまで進めた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「なお、特別利益としてインモールド成形転写事業等の事業分離による移転利益64百万円を計上し、特別損失として退職給付制度の移行による損失17百万円、三次元加飾工法（NATS）事業の譲渡に伴う損失９百万円などを計上しています。」
事業分離による移転利益64百万円を計上し、NATS事業の譲渡や退職給付制度移行に伴う損失も計上するなど、事業構造改革の実施結果が財務数値に表れた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「グループ内の経営資源の最適配分を行い、他の注力事業に経営リソースを集中させることで、より効率的な事業運営を図ることができる他、加飾に関連する機械装置の拡販も期待できると判断し、ナビタスニイズ株式会社における一部事業を会社分割することにいたしました。」
事業分離を実施し、グループ内の経営資源を最適配分して他の注力事業へ集中する構造改革を実行した。移転利益64,877千円も計上している。 - FY2020前進有価証券報告書
「その戦略の一環として、当連結会計年度には事業再編を行いました。すなわち、製造メーカーである当社グループ事業の中で、製造設備を持たないIMR装置・転写フィルム事業を、転写フィルム製造メーカーへ譲渡いたしました。また、今後も大きな成長が見込める画像検査ソフトウェアの開発事業をより加速するために、独自の画像検査技術を有する株式会社ウェブインパクトを買収しました。さらにナビタスビジョン株式会社の画像検査ソフトウェア開発部門を独立させ、Willable株式会社を設立（2020年４月１日）するなど、画像検査装置の製造とソフトウェアの開発にリソースの集中と積極的投資を実施し、次世代への準備を進めることにいたしました。」
安定成長軌道化に向けた選択と集中を、IMR装置・転写フィルム事業の譲渡、ウェブインパクト買収、画像検査ソフトウェア開発部門の分離・新会社設立という具体的な事業再編に進めている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「こうした状況の中、当社における当第３四半期連結累計期間は「2020年度に安定成長軌道に乗せる」という目標に向けた施策を実行してまいりました。事業ドメインと事業責任を明確化させるために、2019年４月に持株会社化をスタートさせ、経営方針としてスピード経営とグローバル展開を掲げ全役職員が一丸となり事業に邁進してまいりました。また、事業の選択と集中をより加速させる必要から、来期以降の事業構造改革にも着手しております。」
持株会社化後の事業ドメイン・責任の明確化、事業の選択と集中、来期以降の事業構造改革への着手を、安定成長軌道化に向けた具体的な施策として示している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「こうした状況の中、当社における当第２四半期連結累計期間は、「2020年度に安定成長軌道に乗せる」という目標に向けた重要な期間に位置付け、組織体制を変更し、事業ドメインと事業責任を明確化し、スピード経営とグローバル展開を経営方針とした折り返し地点であり、全役職員一丸となって事業邁進に取り組んでまいりました。」
「2020年度に安定成長軌道に乗せる」計画の折り返し地点として、組織体制変更、事業ドメイン・責任の明確化、スピード経営とグローバル展開を具体的な経営方針として示している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当期は、基礎固めを終えた当社グループにとり、「2020年度に安定成長軌道に乗せる」という目標に向けた重要な期間と位置付けております。」
基礎固めを終え、2020年度に安定成長軌道へ乗せる目標に向けた重要期間へ移行した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間の当社は、引き続き「2020年度安定成長」を目指した中期経営計画を推進しており、当社グループの全役職員が長期安定成長に向けた重要な年度として取組んでおります。」
「2020年度安定成長」を目指す中期経営計画を引き続き推進し、長期安定成長に向けた重要な年度として全役職員が取り組んでいる。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当期は、中期経営計画「2020年度安定成長」に向けた２年目の変革期間として位置付けています。当第１四半期連結累計期間は、「基礎固めから攻めるナビタス」への最初の四半期であり、長期安定成長に向けた特に重要な期間として、全役職員一丸となってスタートしました。」
中期経営計画の2年目に入り、「基礎固め」から「攻める」段階へ移行した最初の四半期として計画を開始した。 - FY2018前進有価証券報告書
「中期経営計画において初年度となる当期は、来期(31年３月期)から成長路線に舵を切る為に、人財と研究開発、及び設備に大きく資源を投資しました。」
初年度を基盤固めの年と位置付け、人財・設備・研究開発への投資を実施したうえで、来期に投資成果を出し、売上高46億円、営業利益1億50百万円等を目標とする計画を示した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「なお、営業利益が前期と比較して減少した要因としては、戦略的人材投資（前期より29名増）と研究開発投資75百万円の結果であり、来期成長に向け今期は基礎固めをするという経営計画によるものであります。」
来期成長に向けた基礎固めとして、戦略的人材投資を前期より29名増、研究開発投資75百万円まで進めたことを開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「しかし、一方で第２四半期に納品した「空気転写機（NATS）」がコスト高になったことや来期以降の業績向上を目的とし、当初より積極的に行ってまいりました人財への投資の影響等により経費が増加しました。」
不採算事業の見直し、高収益事業への資源集中、研究開発投資・人財投資を進め、来期以降の業績向上を目指す計画を継続している。今四半期は投資に伴う経費増加も開示している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「この一方、不採算事業の見直しと高収益事業へ資源を集中投資するという経営戦略の元、来期以降の業績向上を目論み、研究開発投資と人財投資（当社グループ従業員14名増）を積極的に進めております。」
構造改革の具体策として、不採算事業の見直し、高収益事業への資源集中、研究開発投資、人財投資を実際に進め、従業員14名増という進捗を示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社51周年となる翌連結会計年度は基礎固めの年と位置付け、当社と海外連結子会社の構造改革を進め、収益が出る体質に変革してまいる予定です。これにより、翌々連結会計年度から、個別・連結共に成長軌道に乗せていけるものと考えております。」
翌連結会計年度を基礎固めの年とし、構造改革による収益体質への転換を進め、翌々連結会計年度から成長軌道に乗せる計画を初めて具体化している。