新技術開発と既存技術の機能向上
FY2016に初出。35回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は１百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費総額を1百万円と開示した。 - FY2025後退有価証券報告書
「一方で、翌連結会計年度においては、事業環境及び経営成績等を踏まえ、研究開発活動の凍結や海外子会社の規模縮小等、収益基盤の安定化と経営資源の適正配分を優先する方針としております。」
継続的な研究開発投資を掲げてきたが、翌連結会計年度は研究開発活動の凍結を含め、収益基盤の安定化と経営資源の適正配分を優先するとした。 - 2026-03-03後退株主総会
「研究開発投資の凍結、新規機械・新型ソフトウエア開発に関わる設備・人材投資の削減によりコスト体質の改善を進めてまいりました。」
研究開発投資の凍結と新規開発に関する設備・人材投資の削減を、コスト体質改善策として記載した。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「当該事象または状況を解消するため、当社は、海外事業の抜本的見直しや撤退を含む事業ポートフォリオの検討、研究開発活動の凍結など、徹底したコストダウンを実行してまいります。」「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は41百万円であります。」
継続的な研究開発投資を掲げてきたが、継続企業の前提に関する対応策として研究開発活動の凍結を明示した。一方、当中間連結会計期間の研究開発費は41百万円と開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、過去5年間に15億円以上の研究開発投資を行っておりますが、急激な経営環境変化に対応しながら、新技術を追求し、持続的な成長をするために引続き積極的な研究開発活動を行ってまいります。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は 121 百万円となり、対売上高研究開発費率が5.2％となりました。」
過去5年間の研究開発投資が15億円以上に達し、当期も研究開発費121百万円、対売上高比率5.2％を計上した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間の研究開発費投資額は、2024年12月期の予想連結売上高に対して約４％の110百万円を計上いたしました。」
新技術・新製品の研究開発投資を計画に沿って継続し、上期の研究開発費投資額110百万円、予想連結売上高に対して約4％を開示している。 - FY2024-Q4前進有価証券報告書
「また、新技術・新製品の研究開発投資、ソフトウエア新製品開発投資、及び新市場開拓など、積極的に投資を続けてまいりました。その結果、当第１四半期連結累計期間の研究開発費投資額は、76百万円を計上いたしました。」
PolarVisionやスマートシリーズの導入を進める一方、研究開発費投資額76百万円を計上し、開発者・技術者の増員も進めた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社が過去３年間（2020年～2022年）、総額10億円以上の投資をして研究開発し製作してまいりました新型画像検査機の多くは、当期の受注が好調で、当第３四半期連結会計期間の画像検査事業の総受注額は、前期の同期間と比較すると約２倍となりました。」
過去3年間に総額10億円以上を投資して開発・製作した新型画像検査機の受注が好調で、当第3四半期会計期間の総受注額は前年同期間比約2倍となった。PolarVision搭載機、グラビアフィルム検査機、SALI、S-Lab-Combi、S-Con-Smartなどの受注進展も記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「上述のとおり、過去３年間積極的に人とコストを投資することにより研究開発した新技術・新製品により、既存市場だけでなく、海外含む新市場を開拓してきた成果が業績に現れてまいりました。この投資の成果を、当期の業績回復だけではなく来期以降の持続的成長に資するため、当第２四半期連結累計期間においても、さらなる新技術・新製品の研究開発、ソフトウエア新製品開発、及び新市場開拓のために積極的に投資を続けております。その結果、当第２四半期連結累計期間（2023年１月～６月）の研究開発費投資額は、１億４百万円を計上いたしました。」
過去3年間の研究開発投資の成果が業績に現れ始めたとし、当期・来期以降の成長に向けて新技術、新製品、ソフトウエア、新市場への投資を継続し、研究開発費投資額104百万円を計上した。 - FY2023-Q4前進有価証券報告書
「上述のとおり、来期に向けた業績回復と、来期以降の持続的成長のための新技術・新製品の研究開発、ソフトウエア新製品開発及び新市場開拓のために積極的に投資を続けてまいりました。その結果、当第１四半期連結累計期間の研究開発費投資額は、54百万円を計上いたしました。」
新技術・新製品、ソフトウエア、新市場開拓への投資を継続し、経営分析上の研究開発費投資額54百万円を計上した。なお、研究開発活動欄では研究開発費総額29百万円と記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「『PolarVision』は、CPUによる従来の処理に加え、画像処理を高速に実行する専用プロセッサーであるGPU（Graphics Processing Unit）を活用することで、FlexVisionやAsmilVisionでは実現できなかった、幅1,200㎜以上の広幅印刷物を300m/分の速度で検査することが可能となりました。」
画像検査技術を中核に、GPUを用いた高速・広幅検査、AI自動判定、Smartシリーズなど、開発成果を市場投入・新市場開拓へ進めている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「以上のとおり、来期に向けた業績回復と、来期以降の持続的成長のための新技術・新製品の研究開発及びソフトウエア投資を進めてまいりましたが、その投資額は、当第３四半期連結累計期間において363百万円を計上しました。」
来期以降の持続的成長に向け、新技術・新製品の研究開発およびソフトウエア投資を第3四半期累計で363百万円まで進め、複数の新製品・新技術を実用化・採用段階へ進めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「高解像度・高速処理を実現するためにGPUを活用することでCPU負荷を軽減する技術の実用化や、既存製品へのAI機能の搭載はじめ、今春の展示会では高速可変印字検査機Smacoのデモンストレーションが高く評価されるなど、新製品開発だけでなく、基礎技術の底上げに力を発揮しています。」「持続的成長のための新技術・新製品の研究開発及びソフトウエア投資額は、当第２四半期連結累計期間304百万円を計上しました。」
WillableがGPUによるCPU負荷軽減技術の実用化、既存製品へのAI機能搭載、高速可変印字検査機Smacoのデモンストレーションを進め、持続的成長のための新技術・新製品研究開発およびソフトウエア投資額は304百万円となった。 - FY2022-Q4前進有価証券報告書
「主力ソフトウエアであるFlexVision、AsmilVisonの新機能開発も順調に進展し、次世代画像検査ソフトウエアのPolarVisionは、広幅や大判印刷品の品質検査をより速くかつ高精度に実行するための新技術開発の実装に成功し、今年５月にリリースする運びとなりました。」「持続的成長のための新技術・新製品の研究開発及びソフトウエア投資額は、当第１四半期連結累計期間に133百万円を計上しました。」
Willable・ウェブインパクト・VOSTEC等による開発体制強化、PolarVisionの新技術実装成功と5月リリース予定、研究開発・ソフトウエア投資133百万円を開示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は114百万円となり、対売上高研究開発費率が2.8％となりました。」
画像検査ソフトウエアとハードウエアの研究開発を継続し、研究開発費114百万円、対売上高研究開発費率2.8％を計上した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「昨年ブレイクした新製品である大型検版機「S-Scan LNC（リンク）」や近年急速に市場に浸透してきたデジタル可変印刷機用の検査機に搭載しているソフトウエアFlexVisionは、過検出を極限まで抑え込む独自の高精度画像検査アルゴリズムと、固定印刷検査と可変印刷検査の同時処理を実現できる技術が高く評価されています。さらに最新のAI（人工知能）エンジンにより、熟練検査員と同等の良否判定と欠陥分類の自動化を実現しています。」「このソフトウエアは、お客様の新たなニーズにお応えし、月間10個以上の新機能をリリースしています。」
画像検査関連では、自社開発ソフトウエアを搭載した大型検版機・ラベル銘板検査機の販売が伸長し、FlexVisionの高精度画像検査・固定印刷と可変印刷の同時処理、最新AIエンジンによる判定・欠陥分類の自動化を進めている。AsmilVisionでは月間10個以上の新機能をリリースしている。研究開発費は90百万円。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「次世代画像検査ソフトウエア開発をWillable株式会社が、新型画像検査機のハードウエア開発をVOSTEC株式会社が積極的に実施してまいりました。これらにより、連結売上高に対する研究開発費の割合は3.6％に達しています。」「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は74百万円であります。」
Willable株式会社による次世代画像検査ソフトウエア開発とVOSTEC株式会社による新型画像検査機のハードウエア開発を進め、研究開発費は74百万円、売上高に対する比率は3.6％となった。 - FY2021-Q4前進有価証券報告書
「持続的成長のための新技術・新製品の研究開発及びソフトウエア投資額は、当期132百万円を計上しました。新たな技術開発は、長期的なビジョンで、厳しい経済環境下においても不断の覚悟で継続すべきであり、株主の皆様のご期待に応える手段と判断しております。」
画像検査ソフトウエア・新技術への投資を継続し、当期の新技術・新製品の研究開発およびソフトウエア投資額として132百万円を計上した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は51百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は51百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「また、引き続き研究開発投資を拡大し、対売上高研究開発費率を５％へ引き上げることを目標として、戦略ソフトウエア開発への投資を重点的に行う予定です。 また、当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は171百万円となり、工業所有権は20件、出願中の工業所有権は２件であります。」
研究開発費を171百万円まで拡大し、戦略ソフトウエア開発への投資を重点化するとともに、対売上高研究開発費率5％への引上げ目標を新たに示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「研究開発室では、新製品へつながる成果や、将来への布石となる研究が進展しております。引き続き研究開発投資等を継続してまいります。」「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は89百万円であります。」
研究開発費89百万円を計上し、新製品につながる成果や将来への布石となる研究の進展、研究開発投資の継続を再確認している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「研究開発室では、研究成果として新製品へつながる成果が出始めており、引き続き研究開発投資等を継続してまいります。 当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は57百万円であります。」
研究成果として新製品につながる成果が出始めたとし、研究開発投資を継続している。研究開発費は57百万円。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は24百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費24百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は72百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費72百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は46百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費46百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は19百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期の研究開発費19百万円を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「中期経営計画において初年度となる当期は、研究開発に積極的に投資し、その額は前年同期比32.1%増の１億２百万円となりました。更に、機械の内製の為の大型加工機の増設や、中国市場向けNATS装置の開発、NATS用フィルムの先行コスト投資など来期以降の体制整備の為の準備費用投資を前倒しで実施しました。」
研究開発費を前年同期比32.1％増の1億2百万円とし、大型加工機の増設、中国市場向けNATS装置の開発、NATS用フィルムの先行投資を開示した。工業所有権は31件、出願中は2件となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は75百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第3四半期累計期間の研究開発費75百万円を開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期に引き続き、最重要戦略製品「空気転写機（NATS）」の市場開拓と技術開発に注力すると共に、主力のホットスタンプ機・パッド印刷機及びこれら装置の関連資材商品の販売を積極的に行いました。 当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は47百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
NATSの市場開拓・技術開発への注力を継続し、研究開発費47百万円を計上している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「創立51年目を新経営体制で迎えた当第１四半期連結累計期間は、当社の最重要戦略製品である「空気転写機（NATS）」の市場開拓と技術開発に資源を集中すると共に、主力のホットスタンプ機・パッド印刷機及びこれら装置の関連資材商品の販売を独立採算事業部制に基づく新体制で開始いたしました。 当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は21百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
NATSの市場開拓・技術開発への資源集中を進めつつ、研究開発費21百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、まず、最優先課題として研究開発活動の拡大に取り組んでまいります。当社グループが最重要主力製品と位置づけている「空気転写機(NATS)」の基本技術研究開発、画像検査装置の操作性と更なる性能向上のためのソフトウエア技術開発、取引先業界の自動化機械への各種要望に対応できる製造技術力・製品開発力向上等がその主な対象と考えております。」
研究開発活動の拡大を最優先課題とし、NATSの基本技術、画像検査装置のソフトウエア、自動化機械への対応力、人財投資を対象として明示した。研究開発費77百万円、工業所有権31件、出願中6件も開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は66百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第3四半期連結累計期間の研究開発費66百万円を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は40百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第2四半期連結累計期間の研究開発費40百万円を開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は20百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、当第1四半期の研究開発費20百万円を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後も引き続きお客様に役立つ製品ラインナップを維持できるよう、従来技術の機能アップと新技術の開発活動に取り組んでまいります。当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費は76百万円でありました。また、当連結会計年度における工業所有権は25件、出願中の工業所有権は11件であります。」
従来技術の機能向上、新技術開発、研究開発費・工業所有権の実績を示している。