人件費・物流費の増加による利益圧迫
FY2019-Q3に初出。22回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-08-07。
SMCがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。101社中64社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに30社。
- 2026-08-07再掲決算説明資料
「< 販管費 > 人件費 -10、物流費 -10、研究開発費 -7」
人件費、物流費、研究開発費が前年同期比の営業利益増減要因としてマイナスに示され、コスト圧力が引き続き記載された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「営業利益は、190,558百万円(同0.2％増)となりました。原価率の上昇、人件費ならびに減価償却費の増加により、前期並みの水準となりました。」
原価率、人件費、減価償却費の上昇が引き続き利益圧迫要因となった。営業利益は190,558百万円で前期比0.2％増にとどまり、コスト圧力の継続が示された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は、 90,780百万円 (同8.8％減) となりました。原価率の上昇及び減価償却費の増加が、主な減益要因です。」
原価率の上昇と設備投資に伴う減価償却費の増加が利益を圧迫し、営業利益は前年同中間期比8.8％減となった。コスト圧力が当中間連結会計期間にも実績として現れている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「営業利益は、190,244百万円(同3.0％減)となりました。原価率の上昇、人件費の増加、修繕費などの販売費及び一般管理費の増加が、主な減益要因です。」
原価率、人件費、修繕費等の上昇が通期の利益圧迫要因となり、営業利益は前年同期比3.0％減となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は、 99,497百万円 (同5.4％減) となりました。原価率の上昇、並びに人件費の増加、租税公課の増加等による販売費及び一般管理費の増加が、主な減益要因です。」
原価率の上昇、人件費・租税公課等による販売費及び一般管理費の増加が利益を圧迫し、営業利益は前年同中間期比5.4％減となった。人件費・物流費等のコスト圧力テーマが継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「営業利益は196,226百万円(同24.0％減)となりました。製品等販売量の減少、原材料費の増加、人件費の増加、及び減価償却費の増加を主因とする製造原価や費用の増加により前期比で減益となりました。」
販売量減少に加え、原材料費、人件費、設備投資に伴う減価償却費の増加が通期の利益を圧迫し、営業利益は前年同期比24.0％減となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は155,191百万円 (同21.5％減) となりました。製品等販売量の減少、及び原価率の上昇による売上総利益の減少、並びに人件費の増加、旅費交通費の増加、減価償却費増加、及び研究開発費の増加等による販売費及び一般管理費の増加が、主な減益要因です。」
販売量減少と原価率上昇に加え、人件費、旅費交通費、減価償却費、研究開発費の増加が引き続き利益を圧迫し、営業利益は前年同四半期比21.5％減となった。既存のコスト圧力が継続して顕在化している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は105,124百万円(同21.3％減)となりました。製品等販売量の減少、及び原価率の上昇による売上総利益の減少、並びに人件費の増加、旅費交通費の増加、減価償却費増加、及び研究開発費の増加等による販売及び一般管理費の増加が、主な減益要因です。」
販売量減少と原価率上昇に加え、人件費、旅費交通費、減価償却費、研究開発費の増加が利益を圧迫し、営業利益は前年同四半期比21.3％減となった。コスト圧力の影響が継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は56,105百万円(同17.5％減)と、販売量の減少による売上総利益の減少、従業員等にかかる人件費の上昇、設備投資額の増加を受けての減価償却費の増加、コロナ規制解除に伴う営業活動の活発化等による販売費及び一般管理費の増加等を主因として前年同四半期比で減益となりました。」
人件費の上昇、設備投資増加に伴う減価償却費の増加、営業活動活発化による販管費増加が利益圧迫要因として顕在化し、営業利益は前年同四半期比17.5％減となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、運送費、人件費、IT関連費用の増加を主因に162,958百万円(同19.8％増)となり、販管費負担率は前期比1.1ポイント上昇して19.8％となりました。」
運送費、人件費、IT関連費用の増加が引き続きコスト圧力として顕在化した。一方、増収効果により営業利益は13.3％増、営業利益率は31.3％で前期並みとなった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「運送費、人件費、IT関連費用等の増加により販売費及び一般管理費は増加いたしましたが、増収に伴う利益増加により営業利益は197,811百万円(同12.9％増)となりました。」
運送費、人件費、IT関連費用等の増加が引き続き販売費及び一般管理費を押し上げている。一方、増収効果により営業利益は前年同四半期比12.9％増となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「運送費、人件費、IT関連費用等の増加により販売費及び一般管理費は増加いたしましたが、増収に伴う利益増加により営業利益は133,649百万円(同13.2％増)となりました。」
運送費、人件費、IT関連費用の増加が販売費及び一般管理費を押し上げ、コスト上昇が引き続き利益圧迫要因として顕在化している。一方、増収効果により営業利益は増加した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は人件費の上昇等により増加しましたが、増収に伴う利益増加により営業利益は67,975百万円(同18.5％増)となりました。」
人件費の上昇が販売費及び一般管理費の増加要因として引き続き顕在化している。一方、増収効果により営業利益は増加したと説明している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当期の前半において売上の減少が見られましたが、……売上総利益率は前期比1.9ポイント上昇して50.0％となりました。販売費及び一般管理費は、人件費の増加を主因に135,993百万円(同20.9％増)となり、増収に伴い販管費負担率は前期比1.7ポイント低下して18.7％となりました。」
人件費の増加に加え、原材料価格・物流コストの高騰が継続している。増収効果により売上総利益率や販管費負担率は改善したが、コスト上昇は引き続き利益圧迫要因として記載されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間(2021年４月１日から同年９月30日まで)においては、新型コロナウイルスワクチン接種の進展に伴い、各国で経済活動の再開が進み、製造業全般において設備投資意欲が回復いたしましたが、変異株による感染再拡大、半導体供給不足、原材料価格の高騰、物流の停滞、中国における電力不足など、先行きの不透明な状況は継続しております。」
原材料価格の高騰と物流の停滞が、従来の人件費・物流費等のコスト圧力テーマに加わる形で明示された。半導体供給不足や中国の電力不足も含め、先行きの不透明要因が継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「期末にかけての受注の急増に対応するための派遣社員費用の増加、素材価格及び物流費の高騰などにより売上総利益率は前期比1.3ポイント低下して48.1％となりました。」
派遣社員費用、素材価格、物流費の上昇が継続し、売上総利益率は49.4％から48.1％へ低下した。一方、販管費減少と増収により営業利益は増加した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上総利益は、259,852百万円(同12.5％減)となりました。……売上総利益率は前期比2.0ポイント低下して49.4％となりました。販売費及び一般管理費は113,597百万円(同2.6％減)で、減収に伴い販管費負担率は前期比1.4ポイント上昇して21.6％となりました。営業利益は146,254百万円(同18.8％減)となり、営業利益率は前期比3.4ポイント低下して27.8％となりました。」
減収に伴う固定費・販管費負担率の上昇により、売上総利益率と営業利益率が低下し、収益圧迫が通期で確認された。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「売上高は395,935百万円(前年同四半期比10.9％減)となり、主に減収に伴う固定費負担率の上昇から営業利益は110,141百万円(同21.8％減)」
減収に伴う固定費負担率の上昇が営業利益の減少要因として明示された。売上高は前年同四半期比10.9％減、営業利益は21.8％減となり、コスト負担による収益圧迫が続いている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「売上総利益は、296,843百万円(同2.6％減)で、受注の一時的な急増に対応するための派遣社員費用の増加に加え、素材価格の高騰によるマイナス影響がありましたが、合理化・コストダウンの努力によって吸収することができ、売上総利益率は前期比横ばいの51.5％となりました。販売費及び一般管理費は116,640百万円(同3.9％増)で、物流に係る費用の高騰などにより、販管費負担率は前期比1.2ポイント上昇して20.2％となりました。営業利益は180,203百万円(同6.4％減)となり、営業利益率は前期比1.3ポイント低下して31.2％となりました。」
派遣社員費用、素材価格、物流費の上昇が通期の利益圧迫要因となった。合理化・コストダウンで売上総利益率は維持したが、販管費は3.9％増、営業利益は6.4％減となった。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「こうした状況のもと当社グループの売上高は444,197百万円(前年同四半期比1.2％増)となりましたが、人件費及び物流費の増加などから営業利益は140,863百万円(同2.1％減)、主に為替差益の減少から経常利益は154,319百万円(同1.9％減)、税金等調整前四半期純利益は154,470百万円(同1.3％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は108,656百万円(同4.7％減)となりました。」
人件費および物流費の増加が営業利益の減少要因として初めて明示され、売上高が増加する一方で営業利益が前年同四半期比2.1％減となった。コスト上昇が実績上の収益圧迫要因として現れている。