食品製造販売事業における特定顧客への取引集中
FY2017に初出。15回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中29社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）は大口顧客向けの売上増加に伴い物流費が上昇したことなどにより1,517百万円（前年同期比15.5％減）となりました。」
食品製造販売事業では大口顧客向け売上の増加があった一方、物流費上昇が利益を圧迫する形で、特定顧客との取引集中に関連する影響が実績として現れている。 - 2026-05-15顕在化決算説明資料
「⚫ 日本 大口顧客向けの販売が減少したことにより、売上が減少。」
食品製造販売事業の日本では、大口顧客向け販売の減少が売上減少として実績に現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「主な要因は、新型コロナウイルス感染症の影響により、レストランや大手食品卸業社向けの売上が大幅に減少したことなどがあげられます。」
レストランや大手食品卸業者など大口取引先向け売上の減少が、食品製造販売事業の通期減収要因として継続して現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「主な要因は、新型コロナウイルス感染症の影響により、レストランや大手食品卸業社向けの売上が大幅に減少したことなどがあげられます。」
食品製造販売事業で、レストランや大手食品卸業者など大口取引先向け売上の減少が継続している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「主な要因は、新型コロナウイルス感染症の影響により、レストランや大手食品卸業社向けの売上が大幅に減少したことなどがあげられます。」
食品製造販売事業で、大手食品卸業者など特定の大口取引先向け売上の減少が減収要因として継続して現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「主な要因は、既存及び新規顧客へのクロワッサンやデニッシュなどの売上が増加した一方、大手顧客へのクロワッサンなどの売上が減少したことがあげられます。」
既存・新規顧客向け売上の増加がある一方、大手顧客向け売上の減少が通期減収要因となり、特定顧客集中の影響が実績として現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「既存及び新規顧客へのクロワッサンやデニッシュなどの売上が増加した一方、大手顧客へのクロワッサンなどの売上が減少したことがあげられます。」
大手顧客向け売上の減少が食品製造販売事業の減収要因となり、特定顧客集中の影響が実績として継続している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「主な要因は、既存及び新規顧客へのクロワッサンやデニッシュなどの売上が増加した一方、大手顧客へのクロワッサンなどの売上が減少したことがあげられます。」
大手顧客向け売上の減少が北米・南米食品製造販売事業の減収要因となり、特定顧客集中の影響が継続して実績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「新規顧客へのフィリング入りパイ製品などの売上が増加しましたが、大手顧客へのクロワッサン等の売上が減少した」
大手顧客向け売上の減少が食品製造販売事業の減収要因となり、特定顧客への取引集中リスクが実績として現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「主な要因は、新規顧客へのフィリング入りパイ製品などの売上が増加しましたが、大手顧客へのクロワッサン等の売上が減少したためです。」
特定の大手顧客向け売上の減少が食品製造販売事業の減収要因となり、顧客集中に関するリスクが実績として現れている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
食品製造販売事業における特定顧客への取引集中リスクについて、重要な変更はないと確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「食品製造販売事業において、売上高が特定の顧客に一時的に集中することがあり、特定顧客からの注文の著しい減少、および特定顧客の業績悪化、財政難等が発生した場合は、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
食品製造販売事業における特定顧客への取引集中リスクを再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
食品製造販売事業における特定顧客への取引集中リスクについて、重要な変更はないと確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
食品製造販売事業における特定顧客への取引集中リスクについて、重要な変更はないと確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「食品製造販売事業において、売上高が特定の顧客に一時的に集中することがあり、特定顧客からの注文の著しい減少、および特定顧客の業績悪化、財政難等が発生した場合は、当社グループの業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
食品製造販売事業における特定顧客への売上集中と、注文減少・顧客の業績悪化・財政難の影響を記載している。