世界的な資源価格上昇によるインフレ懸念
FY2022-Q2に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。28社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
資源・エネルギー価格上昇、インフレ、為替変動等のリスクについて、重要な変更がないと確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方、為替が円安基調で推移し、エネルギー価格の高止まりや物価上昇に歯止めがかからず、経営を取り巻く環境は依然として不透明な状況が続きました。」
円安、エネルギー価格高止まり、物価上昇によるコスト環境の不透明感が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方、原材料やエネルギー価格の高止まりや労働コストの上昇に加え、外国為替市場では円安基調が継続しており、経営を取り巻く環境は依然として不透明な状況が続きました。」
原材料・エネルギー価格の高止まりと円安基調に加え、労働コストの上昇が記載され、コスト環境への懸念を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「一方、原材料やエネルギー価格の高騰、市販部品の調達環境の悪化、荷造運賃の高騰には歯止めがかからず」
原材料・エネルギー価格、部品調達、荷造運賃の高騰が継続しているとの認識を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、資源・エネルギー価格の高騰や急激な為替変動が、企業業績や消費者行動に悪影響を及ぼしました。」
資源・エネルギー価格高騰と急激な為替変動が企業業績・消費者行動に悪影響を及ぼす状況を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「中国の「ゼロコロナ」政策継続の影響による供給制約が、サプライチェーンの混乱や世界的なインフレ圧力の要因となっており、また、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化が多方面に影響しており」
中国のゼロコロナ政策による供給制約・インフレ圧力と、ウクライナ侵攻長期化による影響が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「中国の「ゼロコロナ」政策の影響による供給制約がサプライチェーンの混乱や世界的なインフレ圧力の要因となり、また、ロシアによるウクライナ侵攻が長期化している影響で原油・資源価格が高騰しており」
中国のゼロコロナ政策による供給制約がサプライチェーン混乱・世界的インフレ圧力につながり、ウクライナ侵攻の長期化も原油・資源価格高騰を通じて影響している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、原材料や原油価格の急騰、市販部品の調達環境の悪化、コンテナ不足による輸出への影響は悪化に歯止めがかからず、さらに、２月にロシアがウクライナに侵攻したことにより地政学リスクが顕在化し更なる価格高騰を招いております。」
資源価格上昇が原材料・原油価格の急騰として継続・悪化し、ウクライナ侵攻による追加的な価格高騰も記載されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「また、原材料や原油価格の急騰、市販部品の調達環境の悪化、コンテナ不足による輸出への影響が顕在化しており、来期に入っても影響は続くものと想定されます。」
資源価格上昇によるインフレ懸念が、原材料・原油価格の急騰として強まり、来期以降も影響が続くと想定している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「一方で、中国の景気減速や世界的な資源価格の上昇によるインフレ懸念の高まりにより、依然として世界経済の先行きは不透明な状況にあります。」
世界的な資源価格の上昇によるインフレ懸念を、世界経済の先行き不透明要因として初めて独立して記載している。