DXによる業務・提供価値の拡大とニューノーマル対応
FY2022に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに134社。
- FY2026前進有価証券報告書
「さらに、高利益体質の実現のため、DX推進を通じたデジタルツインの活用やエンジニアリングおよび生産設備におけるAIの活用など、付加価値の創出と生産プロセスの効率化に取組んでおります。」
DX施策がエミュレータ・基幹システム導入から、デジタルツインおよびエンジニアリング・生産設備へのAI活用へ広がっている。 - 2026-03-18前進役員の異動
「代表取締役社長の直轄組織として「DX推進ユニット」を新設し、情報システム部を所管。また、同ユニットに「DX推進部」を新設」
DX推進を掲げる方針から、社長直轄ユニットと専管部門を設置する組織体制へ具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「「ニューノーマル時代に即した経営の実現」では、エミュレータの活用や新たな情報システムの導入を進め、業務効率の向上や生産手法の最適化、品質向上などの実現を目指しております。」
エミュレータの活用と新たな情報システム導入による業務効率、生産手法、品質の改善方針を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「基幹業務をカバーする情報システム（PLM・ERP）については、2025年本稼働に向けたシステムの検証を進めております。」
DX・ニューノーマル対応について、PLM・ERPの2025年本稼働検証、物流解析・エミュレータの収益化、XR・AR作業マニュアルへ進展している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおきましては、中期経営計画（2022年度～2024年度）の２年目を迎え、「成長市場でのビジネス拡大」、「グローバル企業としての競争力強化」、「ESG経営の取組み強化」、「ニューノーマル時代に即した経営の実現」に向けた展開を更に加速させるため、さまざまな施策に取組んでまいります。」
中期経営計画2年目の基本方針として、ニューノーマル時代に即した経営の実現を引き続き掲げている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおきましては、中期経営計画（2022年度～2024年度）の２年目を迎え、「成長市場でのビジネス拡大」、「グローバル企業としての競争力強化」、「ESG経営の取組み強化」、「ニューノーマル時代に即した経営の実現」に向けた展開を更に加速させるため、さまざまな施策に取組んでまいります。」
中期経営計画2年目の基本方針として、ニューノーマル時代に即した経営の実現を引き続き掲げている。 - FY2023前進有価証券報告書
「VR等を活用したメタバースの利用拡大を図っております。」
ニューノーマル対応の施策を、エミュレータやリモート検収に加え、VR等を活用したメタバース利用の拡大へ広げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおきましては、当事業年度より新たな中期経営計画（2022年度～2024年度）をスタートさせ、「成長市場でのビジネス拡大」、「グローバル企業としての競争力強化」、「ESG経営の取り組み強化」、「ニューノーマル時代に即した経営の実現」という４つの基本方針を掲げ、さまざまな施策に取り組んでまいります。」
ニューノーマル時代に即した経営の実現を含む4つの基本方針を、重要な変更なく引き続き掲げている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおきましては、当事業年度より新たな中期経営計画（2022年度～2024年度）をスタートさせ、「成長市場でのビジネス拡大」、「グローバル企業としての競争力強化」、「ESG経営の取り組み強化」、「ニューノーマル時代に即した経営の実現」という４つの基本方針を掲げ、さまざまな施策に取り組んでまいります。」
ニューノーマル時代に即した経営の実現を含む4つの基本方針を引き続き掲げており、方針に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおきましては、当事業年度より新たな中期経営計画（2022年度～2024年度）をスタートさせ、「成長市場でのビジネス拡大」、「グローバル企業としての競争力強化」、「ESG経営の取り組み強化」、「ニューノーマル時代に即した経営の実現」という４つの基本方針を掲げ、さまざまな施策に取り組んでまいります。」
新中期経営計画の基本方針として、ニューノーマル時代に即した経営の実現を掲げ、施策に取り組む方針を再確認している。 - FY2022初出有価証券報告書
「エミュレータを活用したバーチャルコミッショニング、新技術（XR・AI）の活用、リモート立ち合い/リモートメンテナンス、帳票関連の電子化・クラウド化、工場稼働状況の見える化などへの取り組み」
ニューノーマル時代に即した経営の実現策として、バーチャルコミッショニング、XR・AI、リモート対応、帳票の電子化・クラウド化、工場稼働の可視化を初めて体系的に示している。