自動車関連設備の受注・売上時期延期
FY2019-Q2に初出。21回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
平田機工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。32社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに9社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「エンジン組立設備や車載用電子部品組立設備の大型案件を受注し、エンジンおよびインバータ関連の売上高が増加しました。また、バッテリー充放電関連設備の売上高も前期から継続して底堅く推移しました。この結果、売上高は221億34百万円（前年同期比17.1%増）、営業利益は32億48百万円（前年同期比150.1%増）となりました。」
自動車関連では大型案件の受注とバッテリー充放電関連設備の継続受注により増収増益となり、従来の受注・売上時期延期リスクは実績面で緩和している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループでは、バッテリー充放電関連設備を前期から継続的に受注するなど、ＥＶ向け生産設備の売上高が底堅く推移したことで、売上高・利益ともに堅調に推移しました。」
EV需要の減速傾向がある中でも、バッテリー充放電関連設備の継続受注により、自動車関連は売上高・利益とも増加し、従来の受注・売上時期延期リスクは実績面で緩和している。 - FY2024対処有価証券報告書
「自動車関連におきましては、自動車メーカーからのEV関連の設備投資が堅調だったことで、売上高・利益ともに堅調に推移しました。この結果、売上高は369億84百万円（前期比22.1%増）、営業利益は16億51百万円（前期比5.9%増）となりました。」
従来の自動車関連設備の売上時期延期・投資抑制に対し、EV関連設備投資の堅調さにより年度売上高・営業利益が増加した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「自動車関連におきましては、グローバルなEVシフトへの加速により、自動車メーカーからの設備投資が増加したことで、売上高・利益ともに堅調に推移しました。この結果、売上高は268億42百万円（前年同期比26.9%増）、営業利益は19億17百万円（前年同期比115.1%増）となりました。」
自動車メーカーの設備投資増加を背景に、従来の自動車関連設備の受注・売上時期延期等のリスクに対して、売上高・利益とも堅調に推移したと記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「自動車関連におきましては、グローバルなEVシフトへの加速により、自動車メーカーからの設備投資が増加したことで、売上高・利益ともに堅調に推移しました。この結果、売上高は165億85百万円（前年同期比24.4%増）、営業利益は10億14百万円（前年同期比108.7%増）となりました。」
自動車メーカーの設備投資増加を背景に、従来の自動車関連設備の受注・売上時期延期等の状況に対して、上期は増収増益となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「自動車関連におきましては、グローバルなEVシフトへの加速により、自動車メーカーからの設備投資が増加したことで、売上高・利益ともに堅調に推移しました。この結果、売上高は80億79百万円（前年同期比28.3%増）、営業利益は４億98百万円（前年同期比184.0%増）となりました。」
従来の自動車関連設備の受注・売上時期延期や投資抑制のリスクに対し、グローバルなEVシフトによる設備投資増加で売上高・利益が堅調に推移したと記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「自動車関連におきましては、世界的なカーボンニュートラルヘ向けた取組みを背景に、電気自動車（EV）への設備投資が旺盛だったことで、売上高、利益ともに堅調に推移しました。」
従来の自動車関連設備の売上時期延期・投資抑制に対し、EV設備投資の旺盛さにより年度の売上高・利益が堅調に推移した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「自動車関連におきましては、世界的なカーボンニュートラルヘ向けた取組みを背景に、電気自動車（EV）などへの設備投資が旺盛だったことで、売上高、利益ともに堅調に推移しました。」
従来の自動車関連設備の受注・売上時期延期等の状況に対し、EVなどへの設備投資が旺盛となり、自動車関連の売上高・利益が堅調に推移している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「自動車関連におきましては、世界的なカーボンニュートラルヘ向けた取組みを背景に、電気自動車（EV）などへの設備投資が旺盛だったことで、売上高、利益ともに堅調に推移しました。」
従来の自動車関連設備の受注・売上時期延期等の状況に対し、EVなどへの設備投資が旺盛となり、上期の売上高・利益が堅調に推移した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「自動車関連におきましては、世界的なカーボンニュートラルヘ向けた取組みを背景に、電気自動車（EV）などへの設備投資が旺盛だったことで、売上高、利益ともに堅調に推移しました。この結果、売上高は62億98百万円（前年同期比0.7%増）、営業利益は１億75百万円（前年同期は２億32百万円の営業損失）となりました。」
従来の自動車関連設備の受注・売上時期延期等のリスクに対し、EVなどへの設備投資が旺盛となり、売上高・利益とも堅調に推移した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「自動車関連生産設備事業におきましては、グローバルなカーボンニュートラルに向けた取組みを背景に、電気自動車（EV）などの次世代車への設備投資が旺盛だったことで、売上高は堅調に推移しました。この結果、売上高は133億２百万円（前年同期は100億51百万円）となりました。」
従来の自動車関連設備の受注・売上時期延期等の状況に対し、EVなど次世代車への設備投資が旺盛となり、事業売上高は前年同期を上回った。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「自動車関連生産設備事業におきましては、グローバルなカーボンニュートラルに向けた取組みを背景に、電気自動車（EV）などの次世代車への設備投資が旺盛だったことで、売上高は堅調に推移しました。この結果、売上高は62億55百万円（前年同期は50億88百万円）となりました。」
従来の自動車関連設備の受注・売上時期延期等のリスクに対し、EVなど次世代車向け設備投資が旺盛で、売上高は前年同期を上回った。 - FY2021再掲有価証券報告書
「自動車関連生産設備事業におきましては、今期前半は渡航制限や顧客工場の操業停止などにより、海外での受注活動が制限されたことに加え、自動車市場の低迷を背景に完成車メーカーの設備投資に慎重な姿勢が見られるなど、受注環境は厳しい状況が続きましたが、前期に受注した案件の生産が順調に進み、足元では自動車市場が回復基調となり、電気自動車（EV）などの次世代車向け生産設備の受注が積み上がったことで、売上高は前期並みの水準で推移しました。」
海外営業制限・完成車メーカーの投資慎重姿勢が続く一方、既受注案件の生産と次世代車向け受注の積み上がりにより、年度売上高は前期並みとなった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「自動車関連生産設備事業におきましては、第１四半期から渡航制限や顧客工場の操業停止などにより、海外での営業活動が制限されたことに加え、自動車市場の低迷を背景に完成車メーカーの設備投資に慎重な姿勢が見られるなど、受注環境は厳しい状況が続きましたが、前期に受注した案件の生産が順調に進み、足元では電気自動車（EV）などの次世代車向け生産設備の受注が積み上がったことで、売上高は前年同期並みの水準で推移しました。この結果、売上高は156億72百万円（前年同期比3.1%増）となりました。」
渡航制限、顧客工場の操業停止、完成車メーカーの設備投資慎重姿勢により受注環境は厳しい一方、前期受注案件の生産とEVなど次世代車向け受注の積み上がりにより、売上高は前年同期比3.1％増となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「自動車関連生産設備事業におきましては、渡航制限や顧客工場の操業停止などにより、海外での営業活動が制限されたことに加え、自動車市場の低迷を背景に完成車メーカーの設備投資に慎重な姿勢が見られるなど、受注環境は厳しい状況が続きましたが、前期に受注した案件の生産が順調に進んだことで、売上高は前年同期並みの水準で推移しました。この結果、売上高は50億88百万円（前年同期比0.8%増）となりました。」
海外営業活動の制限と完成車メーカーの設備投資慎重姿勢により受注環境は厳しいが、前期受注案件の生産により売上高は前年同期比0.8％増となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「自動車関連生産設備事業におきましては、自動車の電動化に伴う電子部品の需要拡大を背景に国内の自動車部品メーカー向け案件の売上高が堅調に推移しましたが、北米や欧州の完成車メーカーで設備投資への慎重姿勢が強まったことで、売上高は低調に推移しました。この結果、売上高は232億25百万円（前期比29.1%減）となりました。」
国内の電動化・電子部品関連案件は堅調だった一方、北米・欧州完成車メーカーの設備投資慎重化により自動車関連事業は前期比29.1％減となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「自動車関連生産設備事業におきましては、自動車の電動化に伴う電子部品の需要拡大を背景に自動車部品メーカー向け案件の売上高が堅調に推移しましたが、内燃系パワートレイン関連の売上時期が谷間にあったことなどにより、売上高は低調に推移しました。この結果、売上高は102億24百万円（前年同期比15.6%減）となりました。」
自動車部品メーカー向け案件は堅調だった一方、内燃系パワートレイン関連の売上時期が谷間となり、自動車関連生産設備事業の売上高は前年同期比15.6％減となった。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「自動車関連生産設備事業におきましては、内燃系パワートレイン生産設備の売上高が堅調に推移したことに加え、自動車の電動化に伴う電子部品の需要拡大を背景に、自動車部品メーカー向け案件の売上高が増加しました。この結果、売上高は50億47百万円（前年同期比46.0%増）となりました。」
前四半期まで記載していたパワートレイン・EV関連設備の売上時期延期や内燃系設備投資抑制に対し、当四半期は自動車関連設備の売上高が前年同期比46.0％増となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「自動車関連生産設備事業におきましては、自動車の電動化・電装化に伴う電子部品需要の拡大を背景に、自動車部品関連設備の売上高は堅調に推移しました。一方で、内燃系パワートレイン関連の設備投資抑制の動きなどが影響しました結果、売上高は327億60百万円（前期比6.3%減）となりました。」
自動車部品関連設備は堅調だった一方、内燃系パワートレイン関連の設備投資抑制が年度実績に反映され、事業売上高は前期比6.3％減となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車関連生産設備事業におきましては、自動車の電動化・電装化に伴う電子部品需要の拡大を背景に、自動車部品関連設備の売上高は堅調に推移しました。一方で、内燃系パワートレイン関連の設備投資抑制の動きなどが影響しました結果、売上高は215億79百万円（前年同期比8.1%減）となりました。」
自動車部品関連設備は堅調だった一方、内燃系パワートレイン関連の設備投資抑制が発生し、自動車関連生産設備事業の売上高は前年同期比8.1％減となった。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「自動車関連生産設備事業におきましては、自動車の電動化・電装化に伴う電子部品需要の拡大などを背景に、自動車部品関連設備の受注は堅調に推移しましたが、パワートレイン関連やEV関連など、自動車関連設備売上時期の延期などにより、売上高は121億20百万円（前年同期比27.3%減）となりました。」
自動車部品関連設備の受注は堅調とする一方、パワートレイン関連・EV関連設備の売上時期延期が発生し、自動車関連生産設備事業の売上高は前年同期比27.3％減となった。