個別設計製品の標準モジュール化による量産型ビジネスの確立
FY2018に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「「成長市場でのビジネス拡大」では、持続的な収益拡大のために量産効果が見込める設備の開発・改良、標準モジュールの確立、デジタルトランスフォーメーション(DX)推進による生産能力の向上などに取組んでおります。」
量産効果が見込める設備の開発・改良、標準モジュール確立、DXによる生産能力向上を引き続き進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「中長期的な収益拡大に向けて、次世代バッテリー・燃料電池関連の量産効果を向上させるべく、標準モジュールを確立することに取組んでおります。」
個別設計製品の標準モジュール化を、次世代バッテリー・燃料電池関連の量産効果向上に向けた標準モジュール確立として具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「EV用EDU組立ライン、IGBTモジュール組立ライン、インバーター組立ラインは好調に推移しており、ライン全体の標準化および顧客開拓に取組んでおります。」
EV関連ラインについて、EDU、IGBTモジュール、インバーターを対象にライン全体の標準化と顧客開拓を進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「自動車トップティアメーカーで標準品登録されるなど自動車業界での採用が進みました。」
量産型ビジネス・商品化について、エコ電動シリーズが自動車トップティアメーカーの標準品として登録され、採用が進んだという具体的な実績を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「商品開発分野では、市場ニーズにマッチしたエコ電動シリーズの商品化やキーデバイス商品開発、リファイン開発を継続しておこない、電動化商品ラインナップの拡充および拡大に取組みます。さらに、開発と生産体制の連携強化を図るとともに、当社グループの生産設備への組込みも含めた量産化・量産品販売を拡大します。」
量産型ビジネスの方針を、エコ電動シリーズ、キーデバイス、量産化・量産品販売の拡大として具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「商品開発分野では、エアーレス化・低推力化・DC24V化・コントローラーレス化を商品開発コンセプトとして、関係部門で協業しながら、市場ニーズにマッチしたコンベアや電動化ユニット、標準制御ユニット、モーターなどの開発を継続しておこない、商品ラインナップを拡大します。」
量産型・商品化の方針を、電動化ユニット、標準制御ユニット、モーター等の商品ラインナップ拡大として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、量産型ビジネスの確立と商品化推進に向け、量産かつ汎用が可能なデバイス商品の開発と、既存の単品商品のラインナップ拡充を進めてまいります。」
量産型ビジネスの確立、汎用デバイス商品の開発、既存単品商品のラインナップ拡充を引き続き推進している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおきましては、当事業年度より新たな中期経営計画をスタートさせ、受注・生産・開発体制強化、既存事業の深耕と拡大、成長市場への進出、量産型ビジネスの確立と商品化を推進し、経営基盤の強化に向けて積極的に取組んでおります。」
新たな中期経営計画において、量産型ビジネスの確立と商品化を引き続き推進している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおきましては、当事業年度より新たな中期経営計画をスタートさせ、受注・生産・開発体制の強化、既存事業の深耕と拡大、成長市場への進出、量産型ビジネスの確立と商品化を推進し、経営基盤の強化に向けて積極的に取組んでおります。」
新たな中期経営計画において、量産型ビジネスの確立と商品化を引き続き推進している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループにおきましては、当事業年度より新たな中期経営計画をスタートさせ、受注・生産・開発体制の強化、既存事業の深耕と拡大、成長市場への進出、量産型ビジネスの確立と商品化を推進し、経営基盤の強化に向けて積極的に取組んでおります。」
新たな中期経営計画において、量産型ビジネスの確立と商品化を引き続き推進している。 - FY2018初出有価証券報告書
「受注生産型ビジネスを通して生み出してきた、個別設計製品の「標準モジュール化」を推進します。標準モジュールの組み合わせによる、高性能・高品質な製品の量産化を実現することで、お客様のご要望に柔軟かつ迅速にお応えするとともに、事業面での収益安定を図ります。」
個別設計製品を標準モジュールの組み合わせで量産化し、顧客対応の迅速化と収益安定を図る新たな事業モデルを掲げている。