愛知県本社工場への生産集中による自然災害リスク
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
豊和工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。73社中21社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループの製造は、ほとんどが愛知県の本社工場に集中しているため、同地域に大規模な地震・水害等の自然災害が発生した場合には」
従来併記されていた感染症による操業停止リスクの記載がなくなり、自然災害による本社工場集中リスクに整理された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの製造は、ほとんどが愛知県の本社工場に集中しているため、同地域に大規模な地震・水害等の自然災害が発生した場合、新型コロナウイルス等の感染症の影響が拡大した場合には、復旧・沈静化するまでは操業停止状態となり、生産能力が著しく低下し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
本社工場への生産集中に伴う自然災害・感染症による操業停止リスクを再掲した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響により工作機械関連セグメントにおいて工場の操業度が急激に低下、一斉休業を含む休業体制の強化により対応したことを受け」
本社工場等への生産集中に関連する操業停止・生産能力低下リスクについて、感染症拡大に伴う工作機械関連工場の操業度急低下と一斉休業が実際に発生した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループの製造は、ほとんどが愛知県の本社工場に集中しているため、同地域に大規模な地震・水害等の自然災害が発生した場合、新型コロナウイルス等の感染症の影響が拡大した場合には、復旧・沈静化するまでは操業停止状態となり、生産能力が著しく低下し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
本社工場集中による自然災害リスクに、感染症拡大による操業停止・生産能力低下の可能性を追加した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの製造は、ほとんどが愛知県の本社工場に集中しているため、同地域に大規模な地震・水害等の自然災害が発生した場合には、復旧するまでは操業停止状態となり、生産能力が著しく低下し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
愛知県本社工場への生産集中による自然災害リスクを再掲。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの製造は、ほとんどが愛知県の本社工場に集中しているため、同地域に大規模な地震・水害等の自然災害が発生した場合には、復旧するまでは操業停止状態となり、生産能力が著しく低下し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
愛知県本社工場への生産集中による自然災害リスクを再掲。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの製造は、ほとんどが愛知県の本社工場に集中しているため、同地域に大規模な地震・水害等の自然災害が発生した場合には、復旧するまでは操業停止状態となり、生産能力が著しく低下し、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
製造拠点が愛知県の本社工場に集中することによる操業停止・生産能力低下リスクを明示。