対面研修市場規模約3,919億円
FY2019に初出。8回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025再定義有価証券報告書
「社会人教育市場は対面型研修の増加などにより拡大傾向にあり、2030年に約4,250億円（※１）と推定されます。」
社会人教育市場の推定時点を2025年から2030年へ延長し、市場規模を約4,250億円とする説明へ更新した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2023年10月１日 至 2024年９月30日)の社会人教育市場は対面型研修の増加などにより拡大傾向にあり、2025年に約3,500億円(※１)と推定されます。現在、当社の市場シェアは約3.4％（※２）であり、今後も研修事業の成長余地は大きいと考えます。」
社会人教育市場の推定値を前期の約3,200億円から2025年の約3,500億円へ更新し、自社市場シェアも約2％から約3.4％へ更新した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（自 2023年10月１日 至 2023年12月31日）における社会人教育市場は、対面型研修の増加などにより拡大傾向にあります。」
社会人教育市場について、対面型研修の増加により拡大傾向にあるとの認識を再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当連結会計年度(自 2022年10月１日 至 2023年９月30日)の社会人教育市場は対面型研修の増加などによりコロナ禍から回復傾向にあり、約3,200億円(※１)と推定されます。現在、当社の市場シェアは約２％であり、今後も研修事業の成長余地は大きいと考えます。」
社会人教育市場の推定値を前期の約3,400億円から約3,200億円へ更新し、市場シェア約2％と成長余地を再提示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「社会人教育市場は労働生産性向上やリスキリングへの取組み、並びに人的資本経営を通じた企業価値向上などを背景に底堅いニーズがあります。当第２四半期連結累計期間における社会人教育市場は、対面型研修の増加などにより順調に回復傾向にあります。」
社会人教育市場の底堅い需要と、対面型研修の増加による回復傾向を再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当連結会計年度の社会人教育市場はオンライン研修の普及、４月以降は対面型研修の増加などにより回復傾向にあり、約3,400億円と推定されます。現在、当社の市場シェアは約２％であり、今後も研修事業の成長余地は大きいと考えます。」
従来の対面研修市場約3,919億円等の説明から、回復局面の社会人教育市場約3,400億円と自社市場シェア約2％を示す説明へ更新した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また、経済産業省「IT人材需給に関する調査」より当社にて算出した結果、今後の拡大が期待されるDX・IT分野の研修市場規模は2021年には約100億円と推定されます。」
従来の対面研修市場約3,919億円という説明から、2020年の研修市場約3,200億円と、2021年に約100億円と推定するDX・IT研修市場を併記する説明へ広がった。 - FY2019初出有価証券報告書
「厚生労働省「平成30年度能力開発基本調査」及び総務省統計局「労働力調査」より当社にて算出した結果、当社グループの対面する研修市場規模は約3,919億円と推定されます。」
自社算出による対面研修市場規模の推定値を初めて構造的な市場データとして記載している。