中期経営計画『Road to Next 2021』による市場シェア拡大と持続的成長
FY2018に初出。11回の記載のうち7回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載は2026-10-01。
インソースがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループはさらなる市場シェアの拡大と持続的な成長を目指すため、中期経営計画「Road to Next 2028」を策定いたしました。2028年９月期には売上高23,400百万円、営業利益9,620百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は6,820百万円、３年間のCAGR（年平均成長率）は17.3％を目指します。以上を実現するため、2026年９月期に売上高16,800百万円、営業利益6,800百万円、親会社株主に帰属する当期純利益4,630百万円を予想しており、そのための重点施策は以下のとおりです。」
中期経営計画をRoad to Next 2027からRoad to Next 2028へ更新し、2028年9月期の売上高234億円、営業利益96.2億円、当期純利益68.2億円、3年間CAGR17.3％という目標を設定した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループはさらなる市場シェアの拡大と持続的な成長を目指すため、中期経営計画「Road to Next 2027」を策定いたしました。2027年９月期には売上高20,000百万円、営業利益7,800百万円、３年間のCAGR（年平均成長率）は17.0％を目指します。」
中期経営計画を「Road to Next 2026」から「Road to Next 2027」へ更新し、2027年9月期の売上高200億円、営業利益78億円、3年間CAGR17.0％という目標を設定した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループはさらなる市場シェアの拡大と持続的な成長を目指すため、中期経営計画「Road to Next 2026」を策定いたしました。当社の強みである「コンテンツ開発力」「営業力」「システム開発力」を活かし、社会のニーズに合わせて多様な事業を展開します。」
中期経営計画を「Road to Next 2025」から「Road to Next 2026」へ更新し、コンテンツ開発力・営業力・システム開発力を活用する計画へ再構成した。基本方針として営業利益率33％以上の継続を掲げている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループはさらなる市場シェアの拡大と持続的な成長を目指すため、中期経営計画「Road to Next 2025」を策定いたしました。基本方針 顧客セグメントに合わせた営業・コンテンツ開発体制をより一層強化し、顧客へ高付加価値サービスを提供することで、高成長かつ営業利益率33％以上を目指す」
「Road to Next 2023」から「Road to Next 2025」へ計画の時間軸・名称を更新し、顧客別営業・コンテンツ開発、人的資本経営関連サービス、新規成長分野、ESG+P経営を重点領域として、営業利益率33％以上の目標を掲げた。 - FY2020再定義有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは、さらなる市場シェアの拡大と持続的な成長を目指すため、「中期経営計画『Road to Next 2023』」を策定いたしました。」
「Road to Next 2022」から「Road to Next 2023」へ計画の名称・時間軸を更新した。DX関連教育、教育インフラサービス、販売方法の多様化を3つの重点領域としている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは、さらなる市場シェアの拡大と持続的な成長を目指すため、「中期経営計画『Road to Next 2022』」を策定いたしました。①プラットフォームの強化 会員サイト「WEBinsource」の会員数を拡大し、公開講座顧客の固定化を進めてまいります。②コンテンツのさらなる拡充 人事総務に必要なサービス・コンテンツを全て提供する方針です。」
従来の「Road to Next 2021」から「Road to Next 2022」へ中期計画の名称・時間軸を更新し、プラットフォーム強化とHR関連コンテンツのワンストップ拡充を基本方針としている。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、さらなる市場シェアの拡大と持続的な成長を目指すため、「中期経営計画『Road to Next 2021』～３つの基本戦略」を策定いたしました。」
市場シェア拡大と持続的成長を目的とする中期経営計画を初めて明示している。計画名に2021年の時間軸があり、プラットフォーム強化、コンテンツ拡充、環境変化に対応して新しいことに取り組む力の強化を3つの基本戦略としている。