アセット強化による事業拡大の基盤作り
FY2023-Q1に初出。7回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2026。
SMNがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに15社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2026年３月期は「最先端のデータサイエンスとビッグデータを駆使してクライアントのデジタルマーケティング領域の課題を解決する総合デジタルマーケティングテクノロジー企業」となることを目指す姿として掲げ、目指す姿の実現に向けて３つの取り組みを進めています。１つ目は事業毎の収益性・成長性の向上×総合シナジーの追求、２つ目はソニーグループ連携の更なる深化と新規事業創造による成長、３つ目は成長を支える強靭な経営基盤の確立です。」
アセット強化による基盤作りから、事業別の収益性・成長性と総合シナジー、ソニーグループ連携・新規事業、経営基盤の3本柱へ戦略体系が整理された。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「2026年３月期は「最先端のデータサイエンスとビッグデータを駆使してクライアントのデジタルマーケティング領域の課題を解決する総合デジタルマーケティングテクノロジー企業」となることを目指す姿として掲げ、目指す姿の実現に向けて３つの取り組みを進めています。１つ目は事業毎の収益性・成長性の向上×総合シナジーの追求、２つ目はソニーグループ連携の更なる深化と新規事業創造による成長、３つ目は成長を支える強靭な経営基盤の確立です。」
従来のアセット強化・4つの事業領域への拡張から、事業別の収益性・成長性向上と総合シナジーを軸とする3つの取り組みへ戦略体系が再整理された。 - FY2025再定義有価証券報告書
「この目指す姿を実現するために、ソニーグループの経営資源を活用しながら、長年にわたって培ってきたコア・ケイパビリティを軸として、「デジタル広告配信領域」「デジタルマーケティング支援領域」「企業のデータ活用支援領域」「成長エンジン創造領域」へと事業領域を拡張し、成長を遂げていくという事業構造を目指します。」
アセット強化による事業拡大の基盤作りから、4つの事業領域へ拡張する事業構造と、成長戦略・基盤戦略の2層からなる中長期戦略へ整理された。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年４月に策定いたしました中長期戦略におきまして、「最先端のデータサイエンスとビッグデータを駆使してクライアントのデジタルマーケティング領域の課題を解決する総合デジタルマーケティングテクノロジー企業」をめざす姿に位置づけ、以下に掲げる３つの取り組みを進めてまいります。」
アセット強化による事業拡大の基盤作りから、総合デジタルマーケティングテクノロジー企業を目指す中長期戦略へ、目指す姿と施策体系が再定義された。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「2024年３月期は経営方針として、既存事業改善によるキャッシュ創出力強化に向けた「新アルゴリズム導入による効果改善」「ASP市場におけるポジションチェンジの推進」「ASA海外拠点展開による売上拡大」、新たに柱となる事業の育成による再成長のための「独自DSP立ち上げ支援サービス強化」「AIを活用したDTC（注１）支援ソリューションの立ち上げ」を掲げております。」
2023年3月期の「アセット強化による事業拡大の基盤作り」から、既存事業のキャッシュ創出力強化と、新たな柱の育成による再成長へ方針が再整理された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、2023年３月期の経営方針として、アセット強化による事業拡大の基盤作りに向けた「データ連携の拡大」「アドテクノロジー・マーケティングソリューションの提供価値の拡大」「Cookieレス対応」「構造改革の完了」「デジタルソリューションの事業拡大／DTC（注１）の立ち上げ」を掲げております。」
2023年3月期の経営方針として、アセット強化による事業拡大の基盤作りと5項目の具体策が再掲されている。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、2023年３月期の経営方針として、アセット強化による事業拡大の基盤作りに向けた「データ連携の拡大」「アドテクノロジー・マーケティングソリューションの提供価値の拡大」「Cookieレス対応」「構造改革の完了」「デジタルソリューションの事業拡大／DTC（注１）の立ち上げ」を掲げております。」
2023年3月期の経営方針として、アセット強化を通じた事業拡大の基盤作りを掲げ、その具体項目としてデータ連携、既存サービスの提供価値、Cookieレス対応、構造改革、デジタルソリューション及びDTCを列挙している。