アドテクノロジー新領域への展開
FY2021-Q1に初出。22回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。15社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「事業戦略においては、2027年３月期よりサービス区分を再定義し、「アドプラットフォーム」と「デジタルマーケティング支援」を中心とする事業構造へ整理いたします。アドプラットフォームにおいては、独自データとAIを活用した独立アドプラットフォームとしての競争力を高め、デジタルマーケティング支援においては、広告運用の内製化支援、統合分析、マーケティングPDCAの高度化等を通じて、クライアントの成長に深くコミットする伴走型パートナーへの進化を図ってまいります。」
アドテクノロジー新領域への展開は、2027年3月期からアドプラットフォームとデジタルマーケティング支援を軸とする事業構造へ再定義され、独自データ・AI・伴走型支援へ整理された。 - FY2025再定義有価証券報告書
「① アドテクノロジーの再成長 当社グループの中核事業であるアドテクノロジー事業は、市場環境の変化や技術革新の進展が著しい分野であり、継続的な競争優位性の維持・強化が不可欠であると認識しております。」
従来の新領域・TV視聴データ活用を中心とする表現から、中核事業の再成長を独立した優先課題として再整理した。技術開発、商品ラインナップ、営業体制、ブランド広告領域を通じた成長加速が示されている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「ソニーグループの有する経営資源と当社の培ってきたコア・ケイパビリティ（「AI技術」・「ビッグデータ処理」・「データ可視化」・「高速マッチング」）を最適融合させた新たな成長の柱となる事業を創造いたします。」
従来のアドテクノロジー新領域展開は、AI技術・ビッグデータ処理等をソニーグループの経営資源と融合して新たな成長の柱を創造する方向へ整理された。 - FY2024-Q3減収継続・減少幅縮小有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、前期に比べ大型案件が減少した影響等により、アドテクノロジーの売上は前年同四半期10.1％減の4,598,312千円となりました。」
アドテクノロジー新領域を含む事業の売上は前年同期比10.1％減となったが、前四半期の減少率からは縮小した。 - FY2024-Q2減収継続・減少幅縮小有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、前期に比べ大型案件が減少した影響等により、アドテクノロジーの売上は前年同四半期比19.8％減の2,792,237千円となりました。」
アドテクノロジー新領域を含む事業の売上は前年同期比19.8％減となったが、減少率は前四半期の20.6％減から縮小した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、前期に比べ大型案件が減少した影響等により、アドテクノロジーの売上は前年同四半期20.6％減の1,384,756千円となりました。」
アドテクノロジー新領域を含む事業について、大型案件の減少等により売上が前年同期比20.6％減となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は堅調に推移し、アドテクノロジーの売上は前年同四半期5.8％増の5,112,658千円となりました。」
アドテクノロジー新領域を含む事業について、売上が前年同期比5.8％増の5,112,658千円となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、各商材が順調に伸長し、アドテクノロジーの売上は前年同四半期10.6％増の3,483,600千円となりました。」
アドテクノロジー新領域を含む各商材の伸長により、アドテクノロジー売上が前年同期比10.6％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、TVBridgeを中心として各商材が伸長し、アドテクノロジーの売上は前年同四半期7.8％増の1,744,671千円となりました。」
アドテクノロジー新領域でのサービス展開について、TVBridgeを中心とする商材の伸長と売上実績が示された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、「アドテクノロジー新領域でのサービス展開」では、テレビ視聴データを活用した新領域でのサービス展開により更なる成長を目指します。」
アドテクノロジー新領域について、テレビ視聴データを活用したサービス展開方針が通期でも再確認されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、2022年３月期の経営方針として「アドテクノロジー既存サービス強化」、「アドテクノロジー新領域でのサービス展開」、「事業領域の拡大」を掲げております。」
アドテクノロジー新領域でのサービス展開を、既存サービス強化・事業領域拡大とともに継続して掲げている。 - FY2022-Q2新商材の伸長と代理店販売不振の併存有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、新商材であるTVBridgeを中心として各商材が伸長しましたが代理店事業の販売不振の影響により、アドテクノロジーの売上は前年同四半期3.7％減の3,149,227千円となりました。」
アドテクノロジー新領域の新商材TVBridgeを中心に各商材が伸長した一方、代理店事業の販売不振によりアドテクノロジー全体の売上は前年同期比3.7％減となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、代理店事業の販売不振の影響がありましたが新商材であるTVBridgeを中心として各商材が伸長し、アドテクノロジーの売上は前年同四半期0.7％増の1,617,775千円となりました。」
アドテクノロジー新領域でのサービス展開について、新商材TVBridgeを中心とした各商材の伸長と売上実績が示された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、「アドテクノロジー新領域でのサービス展開」では、テレビ視聴データを活用した新領域でのサービス展開により更なる成長を目指します。」
2021年3月期に掲げたアドテクノロジー新領域への展開が、2022年3月期にはテレビ視聴データを活用したサービス展開として具体化された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、2021年３月期の経営方針として「アドテクノロジー新領域への展開」、「アプリDSP（注１）立ち上げ」、「ソリューション型ビジネスの拡大」を掲げております。」
アドテクノロジー新領域への展開を、アプリDSPの立ち上げやソリューション型ビジネスの拡大とともに継続して掲げている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、2021年３月期の経営方針として「アドテクノロジー新領域への展開」、「アプリDSP（注１）立ち上げ」、「ソリューション型ビジネスの拡大」を掲げております。」
アドテクノロジー新領域への展開を、アプリDSPの立ち上げやソリューション型ビジネスの拡大とともに継続して掲げている。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「2021年３月期の経営方針として「アドテクノロジー新領域への展開」、「アプリDSP（注１）立ち上げ」、「ソリューション型ビジネスの拡大」を掲げております。」
2021年3月期の経営方針として、既存のアドテクノロジー領域に加えた新領域への展開を初めて明示している。