情報通信技術を活用した愉快な未来の創造
FY2016に初出。16回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「2024年４月に策定いたしました中長期戦略におきまして、「最先端のデータサイエンスとビッグデータを駆使してクライアントのデジタルマーケティング領域の課題を解決する総合デジタルマーケティングテクノロジー企業」をめざす姿に位置づけ」
従来のミッション・事業開発会社という方針に加え、中長期戦略上の目指す企業像が「総合デジタルマーケティングテクノロジー企業」として明示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、2024年３月期は経営方針として、既存事業改善によるキャッシュ創出力強化に向けた「新アルゴリズム導入による効果改善」「ASP市場におけるポジションチェンジの推進」「ASA海外拠点展開による売上拡大」、新たに柱となる事業の育成による再成長のための「独自DSP立ち上げ支援サービス強化」「AIを活用したDTC（注１）支援ソリューションの立ち上げ」を掲げております。」
発想力・技術力を軸に事業開発会社を目指す経営理念と、2024年3月期の5項目の経営方針が再確認されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、2024年３月期は経営方針として、既存事業改善によるキャッシュ創出力強化に向けた「新アルゴリズム導入による効果改善」「ASP市場におけるポジションチェンジの推進」「ASA海外拠点展開による売上拡大」、新たに柱となる事業の育成による再成長のための「独自DSP立ち上げ支援サービス強化」「AIを活用したDTC（注１）支援ソリューションの立ち上げ」を掲げております。」
2024年3月期の5項目の経営方針と経営理念が前四半期に続いて再掲されている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、2024年３月期は経営方針として、既存事業改善によるキャッシュ創出力強化に向けた「新アルゴリズム導入による効果改善」「ASP市場におけるポジションチェンジの推進」「ASA海外拠点展開による売上拡大」、新たに柱となる事業の育成による再成長のための「独自DSP立ち上げ支援サービス強化」「AIを活用したDTC（注１）支援ソリューションの立ち上げ」を掲げております。」
従来の事業拡大・アセット強化を中心とする方針から、既存事業によるキャッシュ創出力の強化と、新たな柱の育成による再成長へ、2024年3月期の経営方針が整理されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、2023年３月期の経営方針として、アセット強化による事業拡大の基盤作りに向けた「データ連携の拡大」「アドテクノロジー・マーケティングソリューションの提供価値の拡大」「Cookieレス対応」「構造改革の完了」「デジタルソリューションの事業拡大／DTC（注１）の立ち上げ」を掲げております。」
発想力・技術力を軸に事業開発会社を目指す経営理念が、2023年3月期の方針とともに再確認されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、ビッグデータ処理、人工知能、金融工学の３つのコアテクノロジーを軸に「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、発想力と技術力を磨き、新しい事業を次々生み出すべく、尽力してまいります。」
従来の経営理念と、コアテクノロジーを基盤に新規事業を生み出す方針が通期報告書で再確認されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、2022年３月期の経営方針として「アドテクノロジー既存サービス強化」、「アドテクノロジー新領域でのサービス展開」、「事業領域の拡大」を掲げております。」
従来の経営理念と2022年3月期の3つの経営方針が引き続き示されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、2022年３月期の経営方針として「アドテクノロジー既存サービス強化」、「アドテクノロジー新領域でのサービス展開」、「事業領域の拡大」を掲げております。」
従来の経営理念と、2022年3月期の3つの経営方針が引き続き示されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、2021年３月期の経営方針として「アドテクノロジー新領域への展開」、「アプリDSP（注１）立ち上げ」、「ソリューション型ビジネスの拡大」を掲げております。」
従来の経営理念と2021年3月期の3つの経営方針が引き続き示されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、2021年３月期の経営方針として「アドテクノロジー新領域への展開」、「アプリDSP（注１）立ち上げ」、「ソリューション型ビジネスの拡大」を掲げております。」
発想力・技術力を軸に事業開発会社を目指す経営理念と、2021年3月期の3つの経営方針が引き続き示されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、2021年３月期の経営方針として「アドテクノロジー新領域への展開」、「アプリDSP（注１）立ち上げ」、「ソリューション型ビジネスの拡大」を掲げております。」
従来の経営理念を維持しつつ、2021年3月期の具体的な経営方針として新領域展開、アプリDSP、ソリューション型ビジネスを掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、コアプロダクトであるDSP（注１）「Logicad（ロジカド）」の商品力強化及びマーケティングソリューションのサービス拡販に取り組みました。」
発想力・技術力を軸に事業開発会社を目指す経営理念が再確認されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、コアプロダクトであるDSP（注１）「Logicad（ロジカド）」の商品力強化及びマーケティングソリューションのサービス拡販に取り組み、売上は増収となりました。」
発想力・技術力を軸に事業開発会社を目指す経営理念が再確認されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、ビッグデータ処理、人工知能、金融工学の３つのコアテクノロジーを軸に「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、発想力と技術力を磨き、新しい事業を次々生み出すべく、尽力してまいります。」
経営理念は前年度から変更されず、コアテクノロジーを軸に新規事業を生み出す事業開発会社を目指す方針が再確認されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループは、ビックデータ処理、人工知能、金融工学の３つのコアテクノロジーを軸に「発想力と技術力で社会にダイナミズムをもたらすユニークな事業開発会社になる」という経営理念のもと、発想力と技術力を磨き、新しい事業を次々生み出すべく、尽力してまいります。」
従来の「愉快なる未来を創る」というミッションから、発想力・技術力を軸に新規事業を生み出す事業開発会社という経営理念へ表現が変わっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、「情報通信技術の進歩を人に優しいかたちにして、愉快なる未来を創る」というミッションを掲げており、ビッグデータ（注１）処理、人工知能、金融工学の３つのコアテクノロジーを源泉とした、DSP（注２）「Logicad（ロジカド）」を中心とする「マーケティングテクノロジー事業」の単一セグメントを提供しております。」
企業理念と事業の位置付けを明示している。