固定資産の減損リスク
FY2017に初出。18回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
タメニーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに57社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当事業年度において、減損損失291,898千円を計上いたしました。」
婚活事業の店舗・ソフトウェアおよび本社資産について、合計291,898千円の減損損失を計上した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年３月期に営業損失を計上し、併せて、のれん及び一部店舗資産等に係る減損損失を計上したことから当期純損失を計上しました。」
2025年3月期に、のれんおよび一部店舗資産等の減損損失が実際に発生し、当期純損失の計上要因となった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「また、当事業年度において、減損損失64,290千円を計上いたしました。」
固定資産の減損リスクが引き続き実際に発生し、ウェディング店舗やOTOCON店舗等について64,290千円の減損損失を計上した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「婚活事業セグメントにおいて、店舗資産の減損損失8,272千円を計上しており、カジュアルウェディング事業セグメントにおいて、店舗資産の減損損失5,898千円を計上しております。また、各報告セグメントに帰属しない全社費用の調整額として、減損損失△8,267千円を計上しております。」
第3四半期累計でも店舗資産等について減損損失を計上し、固定資産の減損リスクが実際に発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、当連結会計年度において、減損損失102,888千円を計上いたしました。」
固定資産の減損損失が前期の32,884千円から102,888千円へ増加し、店舗・本社・ソフトウェア等でリスクが実際に発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「婚活事業セグメントにおいて、店舗資産の減損損失21,556千円を計上しており、カジュアルウェディング事業セグメントにおいて、店舗資産の減損損失6,566千円を計上しております。また、テック事業セグメントにおいて、ソフトウエアの減損損失2,769千円を計上しております。」
第3四半期累計で、店舗資産およびソフトウェアについて合計30,892千円の減損損失を計上した。固定資産の減損リスクが引き続き実際に発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失116,558千円を計上いたしました。」
店舗統廃合・小規模化及び社内基幹業務システム開発中止に伴い、固定資産の減損損失116,558千円を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「十分なキャッシュ・フローの獲得が見込まれないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（18,212千円）として特別損失に計上しました。」
岐阜店、奈良店、八重洲店および婚活・ウエディング用ソフトウエアについて、合計18,212千円の減損損失を計上した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「婚活事業において、ソフトウエア関連の減損損失を計上しております。当該減損損失の計上額は当第３四半期連結会計期間において2,197千円です。」
婚活事業のソフトウエアについて、第3四半期会計期間に2,197千円の減損損失を計上した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「カジュアルウエディング事業において、ソフトウエアの減損損失を計上しております。当該減損損失の計上額は当第２四半期連結会計期間において3,644千円です。」
固定資産の減損損失が当四半期にも発生し、カジュアルウエディング事業のソフトウエアについて3,644千円を計上した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「婚活事業セグメントにおいて撤退予定店舗にかかる固定資産の減損損失を計上しております。当該減損損失の計上額は当第１四半期連結累計期間において12,371千円です。」
店舗統廃合・撤退に関連して固定資産の減損損失12,371千円を計上し、減損リスクが当四半期にも発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失20,001千円を計上いたしました。」
固定資産の減損リスクが再び発生し、アニバーサリークラブ丸の内店及びパートナーエージェント九州エリアについて合計20,001千円の減損損失を計上した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失131,878千円を計上いたしました。」
固定資産の減損リスクが実際に発生し、保育事業の譲渡に伴う資産について131,878千円の減損損失を計上した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、今後減損の兆候が認められ、減損損失の認識をすべきであると判定された固定資産については減損損失を計上することになり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗・システム等の固定資産について、減損の兆候が認められた場合の減損損失計上と業績影響を新たなリスクとして開示している。