店舗移転・閉鎖に伴う減損損失
FY2016-Q2に初出。18回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2025。
AppBankがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。77社中43社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失332,109千円を計上いたしました。」
減損損失が332,109千円に拡大し、そのうちPWAN社及びmusica lab社の取得に伴うのれん関連が330,230千円を占めている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第3四半期連結累計期間のセグメント情報では減損損失が発生していない。 - FY2022対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において、減損損失13,618千円を計上いたしました。」
減損損失は13,618千円で、前年度の15,121千円から減少した。ただし、本社、メディア事業及びストア事業で減損損失は引き続き発生している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第2四半期のセグメント情報では固定資産の減損損失が発生していないと記載しており、前期に計上された減損損失の再発は確認されていない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失15,121千円を計上いたしました。」
本社・メディア事業の建物、構築物、ソフトウェアについて減損損失15,121千円を計上し、前年の1,584千円から増加している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第3四半期累計期間のセグメント情報では固定資産の減損損失が「該当事項はありません」とされ、前期まで計上されていた減損損失の記載がなくなっている。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「「メディア事業」において共用資産の減損損失1,055千円を計上しております。」
メディア事業の共用資産に関する減損損失は1,055千円となり、前年同期の3,817千円から減少している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「「メディア事業」において共用資産の減損損失735千円を計上しております。」
メディア事業の共用資産に関する減損損失735千円を計上しているが、前期第1四半期の減損損失2,895千円から減少している。 - FY2019対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度において減損損失16,557千円を計上いたしました。」
本社・メディア事業の減損等は発生したものの、減損損失は前年同期の57,218千円から16,557千円へ縮小した。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「「メディア事業」において工具、器具及び備品、ソフトウェアの減損損失3,447千円を計上しております。「ストア事業」において店舗設備の減損損失370千円を計上しております。」
メディア事業の工具・器具・備品及びソフトウェア、ストア事業の店舗設備について減損損失を計上したが、前年同期の56,964千円から3,817千円へ大幅に縮小している。 - FY2019-Q1減損対象・金額の変化有価証券報告書
「「メディア事業」においてソフトウェアの減損損失2,525千円を計上しております。「ストア事業」において店舗設備の減損損失370千円を計上しております。」
減損損失はソフトウェア2,525千円及び店舗設備370千円の計2,895千円となり、前四半期までの本社・店舗等に関する減損損失から対象と金額の構成が変化している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、本社及び店舗等の減損損失56,964千円を計上しております。」
本社及び店舗等の減損損失が56,964千円となり、前四半期までに記載された本社・店舗関連の減損損失からさらに増加している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「「メディア事業」において、本社固定資産の減損損失16,790千円を計上しております。「ストア事業」において、店舗及び共用資産について減損損失38,151千円を計上しております。」
本社固定資産と店舗・共用資産について減損損失を計上し、減損対象と金額が拡大している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、本社移転及びストア事業の店舗閉鎖等の意思決定により、33,321千円の減損損失を計上しております。」
本社移転及び店舗閉鎖の意思決定に伴う減損損失が33,321千円となり、前年度の21,306千円および前四半期の28,904千円から増加している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、本社移転及びストア事業の店舗閉鎖の決定に伴い、28,904千円の減損損失を計上しております。」
本社移転に加えてストア事業の店舗閉鎖に伴う減損を計上し、減損損失は28,904千円となっている。前年度の21,306千円から対象・金額が拡大している。 - FY2016減損対象・金額の拡大有価証券報告書
「当連結会計年度において、店舗移転及び閉店等に伴う減損損失21,306千円を計上いたしました。」
店舗移転・閉店等に伴う減損損失が21,306千円となり、新宿店に加えて在庫管理システムも減損対象となっている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては19,179千円であります。」
店舗移転・閉鎖の意思決定に伴う減損損失19,179千円を、当第3四半期連結累計期間について再記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、ストア事業の店舗移転及び閉鎖等の意思決定により、19,179千円の減損損失を計上しております。」
店舗移転・閉鎖の意思決定に伴い、固定資産の減損損失を計上している。店舗再編の結果として具体的な損失額を開示している。